• 黄疸のある新生児に対して：

  • 高用量と低用量の光線療法のどちらが、退院前の新生児の脳損傷、脳性まひ、死亡を減少させるのかは不明である。

  • 高用量と低用量の光線療法を比較すると、治療開始後12～48時間時点のビリルビン値をわずかに低下させる可能性がある。

• 乳児の健康状態を改善するための最適な光線療法の用量を決定するには、異なる用量の光線療法について検討する、より大規模で良質な研究が必要である。

黄疸（皮膚と眼球の黄染）は新生児にもっともよく見られる症状である。これは血液中のビリルビン（黄色がかった色素）によって引き起こされる。ビリルビンは体内で古い赤血球が自然に分解される過程で産生される。ビリルビンの量が、赤ちゃんが尿や便で排出する能力を上回ると、体内に蓄積される。

光線療法は新生児黄疸の主な治療である。光線療法の装置からの光は、日光と同じように皮膚から吸収される。光線療法はビリルビンを、赤ちゃんが尿や便から輩出できる害の少ない物質に変える特殊な光を使用している。光線療法は異なる用量で行うことができる。用量について、光の強度、使用する装置、光と赤ちゃんの肌の距離を定義した。

黄疸は脳の発達や機能に問題を引き起こす可能性がある。例えば脳症（損傷や脳に影響する病気）は、筋肉の制御に影響を及ぼす運動障害である脳性まひの原因となる、恒久的な脳損傷の一種である核黄疸を引き起こす。黄疸による重篤な脳損傷は死亡の原因にもなり得る。

新生児に対して高用量の光線療法を行うことで、ビリルビンの減少が速まり、脳損傷や障害に起因する長期的な問題や死亡のリスクが低下するかを調べたかった。

異なる用量の光線療法を比較した研究を検索し、用量の違いによって効果に違いがあるかを調べた。異なる装置、異なる光の強度、異なる赤ちゃんの皮膚と光線の距離について比較した。研究結果をまとめ、研究方法や規模および研究間の整合性などの要素に基づいて、エビデンスの信頼性を評価した。

光線療法による治療を受けた黄疸の新生児6,927人を対象とした41件の研究を同定した。これらの研究における光線療法は16時間から60時間続いた。

黄疸の乳児において：

• 高用量と低用量の光線療法のどちらが、脳症や脳性まひの発生を減少させるかは不明である。

• 高用量と低用量の光線療法の比較：

  • 入院中の死亡率にはほとんど、あるいは全く差を認めない可能性がある；

  • 治療後24時間または48時間のビリルビン値はわずかに減少する可能性がある；

  • 治療後72時間のビリルビン値の低下にはほとんど、あるいは全く影響を認めない可能性があるが、これらの結果については非常に不確実である。

核黄疸の発生を報告した研究はなかった。

エビデンスの信頼性を低下させた主な要因は3つある。まず、研究の約3分の1において、対象者が各治療群へ厳密に無作為に割り付けられていないようであった。つまり、グループ間の違いは、治療法の違いではなく、対象者の違いによるものである可能性があるということである。つぎに、ビリルビン値についての結果は、このアウトカムを報告している研究間で大きく異なっており、詳細な評価を行った後もその理由を完全には解明できていない。第三に、脳性まひや死亡のアウトカムについての研究や対象者はほとんどなかった。こうした理由から、光線療法の用量がどのように有効であったかについて、確たる結論を出すことはできない。

2025年6月9日時点におけるエビデンスである。

• 特別な食事と飲み物を提供すると、標準的な病院のケアと比べて、入院から1ヵ月後に患者が死亡したり、重大な健康上の問題が生じたりする可能性が低くなるかもしれない。

• 患者の基本的な日常の活動を行う能力、生活の質 (QOL)、入院期間、体重の面では、さまざまなタイプの栄養補給の利益とリスクは非常に不確かであるか、標準的な病院のケアと比べてほとんどまたはまったく差がない可能性を示すエビデンスがある。

• より規模が大きく、さまざまなタイプの栄養補給を比較するためによくデザインされた研究によって、これらの結果に対する信頼性が高まるかもしれない。

人は、エネルギーとタンパク質の摂取量がその身体に見合った必要量に満たないと、栄養失調になる。この状態では貯蔵された脂肪と筋肉が減少しかねない。栄養失調になると、人の健康はおびやかされ、免疫系が感染症と闘う能力は低下する。栄養失調の高齢者は、そうでない高齢者と比べて、合併症を引き起こしたり、自立性を失ったり、死亡したりするリスクが高い。また、生活の質 (QOL)も低い。

高齢者が栄養失調となったり、そのリスクに晒される原因は複数あるが、これには食欲減退、咀嚼の問題、身体的制限（たとえば、食事を用意するために長時間立っていられないこと）、孤独などが含まれる。

入院中の高齢者は特に栄養失調になりやすい。病気ゆえにより多くのエネルギーとタンパク質を必要としているのに、十分に食べていない可能性がある。栄養失調は、入院中の高齢者のおよそ3分の1から3分の2程度に起こる。

栄養失調に対してはさまざまな治療があり、タンパク質その他の栄養素を補給する特別な食事と飲み物の提供、食事摂取や水分摂取の実際的な介助、間食を増やすこと、タンパク質強化食品やサプリメントの利用、栄養指導、または必要に応じてこれらの方法の組合せることなどがある。

入院中で栄養失調またはそのリスクがある高齢者にさまざまなタイプの栄養補給を行うと、標準的なケアよりも以下の点で優れているか知りたかった。

• 死亡リスクや重大な健康上の問題（感染症など合併症やけがの治癒の遅れ）の低減

• 基本的な日常の活動を行う能力と生活の質 (QOL)の向上

• 入院期間の短縮

• 体重と筋肉量の増加

また、どのタイプの栄養補給が最も有効か知りたかった。

入院中で栄養失調またはそのリスクがある65歳以上の人を対象に行われた研究を探した。1つのタイプの栄養補給を別のタイプと比較した研究、または栄養補給と標準的な病院のケア（つまり通常の病院食）と比較した研究、場合によっては、試験するサプリメントと同一に見える「偽治療薬」を組み合わせた研究を含めた。 すべての治療を要約・比較し、研究方法や参加者数などの要因に基づいて、結果に対する信頼性を評価した。

さまざまな急性疾患で入院した高齢者3,309人が参加した21件の研究があった。これらの人々が受けた治療を5つのカテゴリーに分類した。

• 特別な食事と飲み物

• タンパク質を多く含む食品またはサプリメント

• エネルギー補給用サプリメント

• 患者の必要に応じた、介護者による食事摂取支援（たとえば、食べ物の好みに配慮したり、食べやすいよう体位を調整したり、食ベる際に介助したりする）。

• 患者の必要に応じた、栄養士または食事療法士による複合的栄養管理（たとえば、食材を変更したり、カウンセリングを行ったりする）

標準的な病院のケアと比べて、特別な食事と飲み物を提供すると、入院から一ヵ月後の、

• 死亡リスクが低下：1,000人あたりの死亡数は57人減る可能性がある。

• 重い健康上の問題が減少：1,000人あたりの事例数が84件減る可能性がある。

下記の面では、標準的な病院の看護と比べて、特別な食事と飲み物、タンパク質を多く含む食品またはサプリメント、エネルギー補給用サプリメント、患者の必要に応じた食事摂取支援、患者の必要に応じた複合的栄養管理がもたらす効果は極めて不確かであるか、ほとんどまたはまったく違いがない可能性がある。

• 基本的な日常の活動を行う能力

• 生活の質 (QOL)

• 入院期間

• 体重と筋肉量

さまざまなタイプの栄養補給をそれぞれ比較したところ、本レビューで測定した項目について、他のすべてに優る結果を得られるような方法は見られなかった。

いくつかの理由から、結果の信頼性は低いまたは非常に低い。一部の研究が採用した方法は、誤った結果につながりうるものだった。参加者が少なすぎるか、本レビューで関心のある要素のすべて（たとえば、評価項目としての筋肉量や、さまざまなタイプの栄養補給どうしの比較など）を調べていない研究が多かった。また、入院中の高齢者はそれぞれの抱える病気や機能的能力が異なるため、さまざまなタイプの栄養補給がさまざまな人々にどのように影響するか評価できなかった。

エビデンスは2024年7月2日現在のものである。

• 抗アミロイドモノクローナル抗体は、実験室で製造される医薬品である。脳内に蓄積して潜在的に有害なアミロイドタンパク質を標的として、脳から除去する。アルツハイマー病による軽度の記憶や思考の問題（軽度認知障害（MCI））や軽度認知症がある人において、この抗アミロイドモノクローナル抗体は、治療開始から18か月後において、プラセボ （偽薬治療）と比較して、記憶機能や思考能力の低下、あるいは認知症症状の重症度には、ほとんど、あるいは全く差をもたらさないと考えられる。

• 抗アミロイドモノクローナル抗体は、プラセボよりも脳の腫脹や微小出血を引き起こす可能性が高い。プラセボと比較して、その他の重篤な副作用や死亡のリスクを高めることはない。

• 脳からアミロイドタンパク質を除去することに成功しても、アルツハイマー病による軽度認知障害（MCI）や軽度認知症がある人において、臨床的に意義のある改善にはつながらないようだ。アルツハイマー病の病態修飾療法（訳注：疾患の原因に直接作用して、疾患の進行を抑制する治療）に関する今後の研究は、他の治療法に焦点を当てるべきである。

アルツハイマー病では、タンパク質（アミロイド斑と呼ばれる）が蓄積することで、脳細胞が死滅する。アルツハイマー病は、人の記憶力や思考能力に影響を及ぼす。症状は通常、最初は軽度で、日常生活に支障をきたすことはない。これは「軽度認知障害」（MCI）と呼ばれる。時間が経つにつれて、軽度の認知症へと進行することがあり、その場合は記憶力や思考力の低下が深刻化し、日常生活に支障をきたすようになる。軽度認知障害（MCI）の患者の約15％は、2年以内にアルツハイマー病による認知症を発症する。これは高齢者において最も一般的な認知症の一種である。

抗体は、病気に対する防御として体内で作られる。また、治療用として実験室で製造することも可能である。抗アミロイド抗体は、アルツハイマー病の原因となるアミロイド斑を形成するアミロイドタンパク質を標的とし、脳からそれらを除去するように設計されている。これらはアミロイドタンパク質のみに作用するため、「モノクローナル」と呼ばれる。脳からアミロイドタンパク質を取り除くことで、アルツハイマー病の進行を遅らせることができるかもしれない。

抗アミロイドモノクローナル抗体が、アルツハイマー病による軽度認知障害（MCI）や軽度認知症がある人にとって有効な治療法となるかどうかを調べたかった。抗アミロイドモノクローナル抗体が、以下の項目の進行を遅らせたかどうかを評価した：

• 記憶力や思考力の低下；

• 日常生活を送る能力の低下；および

• 認知症の症状の悪化。

また、抗アミロイドモノクローナル抗体が何らかの副作用を引き起こすかどうかについても知りたかった。

アルツハイマー病に起因する軽度認知障害（MCI）または軽度認知症がある人を対象に、1種類以上の抗アミロイドモノクローナル抗体をプラセボ（薬物を一切含まないが、試験薬と外観が同一で、投与方法も同様である偽薬）と比較した研究を検索した。

研究結果を要約し、研究規模や方法論などの要素を考慮して、エビデンスに対する信頼度を評価した。

さまざまな国で実施され、20,342人が参加した17件の研究を特定した。各研究における平均年齢は70歳から74歳であった。すべての研究は、抗アミロイドモノクローナル抗体を製造する企業から資金提供を受けていた。

18か月の治療後、抗アミロイドモノクローナル抗体は：

• 認知症の症状の重症度には、ほとんど、あるいは全く影響を与えない可能性がある（9件の研究、8,053人）；

• 記憶力や思考力の低下（13件の研究、9,895人）や、日常生活を送る能力（3件の研究、3,478人）に対しては、おそらくほとんど、あるいは全く効果がないと考えられる；

• 買い物、家計の管理、服薬、交通機関の利用といった、より複雑な日常の活動において、わずかな改善をもたらす可能性がある（1件の研究、1,252人）；

• おそらく脳浮腫の発生率をわずかに上昇させるだろう。モノクローナル抗体を使用した1,000人につき119人が脳浮腫を発症したのに対し、プラセボを使用した1,000人ではわずか12人が脳浮腫を発症した（11件の研究、13,595人）；

• 脳内の微小出血をわずかに増加させる可能性がある（3件の研究、4,308人）；

• それぞれの研究で著者が定義したその他の重篤な有害事象の発生率を増加させない（9件の研究、11,904人）；

• いかなる原因による死亡率も増加させない（7件の研究、9,733人）。

いくつかの理由から、エビデンスへの確実性は限定される。まず、モノクローナル抗体を投与された患者は、プラセボを投与された患者に比べて、脳の浮腫や微小出血がより多く見られた。しかし、ほとんどの研究では、脳浮腫や微小出血による症状がある人と、画像検査でしかこれらの所見が確認されなかった人を区別していなかった。こうした報告の不備により、患者は潜在的な副作用の深刻さを理解するために必要な情報を得ることができなくなっている。第二に、結果は、実施期間がそれほど長くなかった研究に基づくものである。これは、薬の長期的な効果や副作用について知りたいアルツハイマー病患者にとって、重要なエビデンスの限界である。

現在進行中の研究を6件見つけた。新たな結果が明らかになるにつれて、このレビューの結論は変わる可能性がある。

エビデンスは2025年8月7日現在のものである。

• テキストメッセージを使った介入は、何もしない、あるいは最小限の支援しかしない場合に比べ、より多くの若者がベイプをやめるのに役立つ可能性がある。

• バレニクリンは、プラセボ（偽の治療薬）と比較して、より多くの人がベイプを止めるのに役立つ可能性がある。

• これらや他の介入が、人々がベイプをやめるのを助けることができるかどうか、それらの潜在的な害、そしてそれらがタバコを吸う人の数に影響を与えるかどうかについてのより多くの情報が必要である。

ベイプ（電子タバコまたはe-シガレットとも呼ばれる）は、通常ニコチンや香料を含む液体を加熱する携帯機器である。液体は、使い捨てまたは詰め替え可能なカートリッジ、リザーバー、または「ポッド」に保存される。ベイプは、煙ではなく蒸気としてニコチンを吸入することができる。ベイプはタバコを燃やさないため、タバコよりも有害物質にさらされる量が少ない。しかし、ベイプはベイプをしない場合よりも害を及ぼす可能性が高い。禁煙のためにニコチン・ベイプを使う人もいるが、ニコチン・ベイプを使う人の中には喫煙経験のない人もいる。ニコチン入りベイプの使用をやめたいと思っても、ニコチンには中毒性があるため、なかなかやめられない人もいるだろう。

ニコチン置換療法（NRT：ガムやパッチなど）、バレニクリン、ブプロピオン、シチシンなど、禁煙を助ける薬も、ベイプをやめるために使われる可能性がある。ベイプをやめるための行動的介入としては、カウンセリング、テキストメッセージ、ベイプ削減プログラム、印刷物などが考えられる。

ニコチン入りのベイプを止める最善の方法に関するガイダンスは限られている。どのようなツールがテストされ、人々がベイプを止めるのに役立つかどうかを知りたかった。また、これらの介入がタバコを吸う人を増やすかどうかなど、潜在的な害についても調べた。

ニコチン入りベイプを使用している人がベイプをやめることを支援するためにデザインされた介入を検討した研究を検索した。結果を比較・要約し、研究方法と規模に基づいてエビデンスの信頼性を評価した。

以下の評価を行った：

• 研究開始から少なくとも6か月後に、何人がベイプを止めたか；

• 研究開始後少なくとも6か月間におけるタバコ喫煙の変化；

• 治療開始から少なくとも1週間後に、治療による好ましくない影響を経験した人の数。

ニコチンベイプを使用した5,800人を含む15の件の研究を発見した。14件の研究が米国で、1件の研究がイタリアで行われた。ベイプを止めるために行われた治療は以下の通りである：

• 2種類のNRTを併用する（コンビネーションNRT）；

• 異なる用量のNRT；

• シチシン（禁煙補助薬）；

• バレニクリン（禁煙補助薬）；

• ベイプに含まれるニコチンを減らし、ベイプの量を減らすための計画；

• アプリの有無にかかわらず、テキストメッセージ；

• メディア・リテラシーeラーニング；

• 経済的インセンティブ。

テキストメッセージによる支援は、支援なし／最小限の支援に比べ、より多くの若者（13～24歳）がベイプをやめるのに役立つ可能性がある。バレニクリンはベイプをやめる助けにもなる。他の介入がベイプを止めるのに役立つかどうかについては、十分な情報がなかった。

重篤な副作用を報告した研究はほとんどなかったが、治療の潜在的有害性について結論を出すには十分な情報がなかった。2件の研究では、介入（NRTの併用；テキストメッセージ）が6か月後にタバコを吸う人の数に影響を与えたかどうかを調べた；エビデンスは、これらの介入が喫煙に影響を与えなかったことを示唆しているが、結果については非常に不確かである。

テキストメッセージによる介入を受けた若者は、何もしない、あるいは最小限の支援を受けた場合よりも、ニコチン吸引をやめる可能性が高いというエビデンスがいくつか見つかった。しかし、これを検証した研究は同じテキストメッセージ介入を用いており、他のテキストメッセージ介入や高齢者においても同様の結果が得られるかどうかはわからない。また、バレニクリンはプラセボ（ダミー治療）よりもニコチン吸引を止めるのに役立つ可能性があることもわかったが、さらなるエビデンスがあれば結論が変わる可能性もある。

6か月後にタバコをやめた人の数や、研究中の介入による重大な好ましくない影響については、明確な結論を出すことができなかった。もっと研究が進めば、もっと確信が持てるようになるだろう。

全体として、調査結果は少数の研究と参加者に基づくものであり、いくつかのケースでは研究方法に問題があったため、エビデンスに対する信頼性は限定的であった。より多くの研究が進行中であり、エビデンスの信頼性が高まるだろう。

本レビューは、前回のレビューを更新したものである。エビデンスは2025年7月1日までのものである。本レビューはリビングシステマティックレビューであり、毎月新しいエビデンスを探し、本レビューの結論を強化または変更する新しいエビデンスを発見した場合には、レビューを更新する。

多嚢胞性卵巣症候群に伴う無排卵の女性において、クロミフェンを含む抗エストロゲン薬は妊孕性を改善するか。

排卵がないことによる不妊症は、女性によく見られる問題である。内科的治療により、これらの女性に排卵を起こすことができる。例えば、クロミフェンのような経口抗エストロゲン薬は、卵巣への刺激を強め、排卵を助ける。

2016年のアップデート版では新たに13件の試験を追加し、現在のレビューには28件の試験（3377人の女性）が含まれている。対象となった28件の試験のうち、5件が生児出産を報告している。流産、多胎妊娠率、卵巣過剰刺激症候群などの有害事象の報告は少ない。エビデンスは2016年8月現在のものである。

得られたエビデンスから、クロミフェンクエン酸塩はプラセボと比較して、臨床的な妊娠の可能性を向上させることが示唆された。

また、クロミフェンとタモキシフェン（類似の抗エストロゲン薬）との違いを示すエビデンスはなかった。クロミフェンクエン酸塩を投与された女性は、ゴナドトロピンを投与された女性と比較すると、妊娠または生児を得る可能性が低いことがわかった。多胎妊娠率の違いに関するエビデンスはなかった。これらの試験では、妊娠した女性の数が非常に少ないため、結果は確実なものではない。

デキサメタゾン（ステロイド）と複合経口避妊薬の両方がクロミフェンを補うために使用されており、その効果に期待が持たれているが、これを確認するためにはさらなる研究が必要である。初期の妊娠成立以降について報告した研究はほとんどなかった。クロミフェン治療に伴う流産のリスクが報告されていることから、効果的な治療法については明確な結論を出すことができない。クロミフェンクエン酸塩の10日間投与のレジメンが5日間投与のレジメンと比較して妊娠転帰を改善することを示唆するエビデンスがあった。しかし、データの量が限られているため、さらなる研究が必要である。クロミフェンクエン酸塩の早期投与と遅れて投与するレジメンの比較については、報告されたデータが不十分であったため、妊娠転帰の違いを判断することができなかった。

エビデンスの質は、低度から非常に低度であった。エビデンスの質をダウングレードした主な理由は、不正確さとバイアスのリスクである。

要点
‐ 亜鉛サプリメントの摂取は、プラセボ（偽薬）と比較して風邪を発症するリスクはほとんど、あるいはまったく減少しない可能性がある。

‐ 風邪を発症している場合の亜鉛サプリメントの摂取は、プラセボと比較して風邪の発症期間を短縮できる可能性がある。

- 風邪の治療に亜鉛を使用した場合、重篤ではない有害事象のリスクが増加する可能性がある。

風邪とは何か？
風邪とは、一般的に上気道におけるウイルス感染症である。特定の症状の組み合わせが風邪を定義するわけではないが、症状には発熱の有無にかかわらず、鼻づまり、くしゃみ、のどの痛み、咳、疲労感、および鼻水などが含まれる。ほとんどは通常、特別な治療をしなくても回復するが、風邪を予防したり、風邪の期間を短縮したりする決定的な治療法はない。成人および小児における風邪の頻度を考えると、風邪は公衆衛生上の負担であり、労働生産性の低下や学校の欠席における有意な原因となっている。亜鉛による風邪の予防および治療の試みは、現在でも関心を集めている。

何を調べようとしたのか？
亜鉛がプラセボよりも風邪にかかるリスクを低減し、また風邪の発症期間を短縮するのに効果的であるかどうかについて調査した。プラセボとは、見た目は治療薬に似ているが、治療効果が不明な物質のことである。プラセボは、治療を受けているという思い込みがもたらす効果について評価を行うことに役立つ。

また、亜鉛が有害事象と関連しているかどうか、特に風邪の合併症と関連している可能性について調べたかった。さらに、自己評価による風邪の総合的な重症度、それぞれの症状の重症度や持続期間、および仕事や学校を休んだ日数についても調査した。

何を行ったのか？
成人および小児の風邪の治療または予防を目的に亜鉛とプラセボを比較した研究を調査するため、6つのデータベースと2つの臨床試験登録システムについて検索を行った。研究結果を比較、要約し、バイアスのリスクや研究方法などの特定の要因に基づいて、エビデンスの信頼性を評価した。

何が見つかったのか？
風邪の予防または治療に関する合計34件の研究が見つかった。これらの研究は13の国で実施されていたが、ほとんどが米国で実施されていた。12件の研究は小児（18歳未満）を対象としており、22件は成人を対象としていた。ほとんどの治療は自己申告による症状の消失をもって終了としており、治療期間は最短で5日間、最長で540日間であった。また、ほとんどの研究は、関連産業とのつながりのある組織から資金提供を受けていたか、資金提供元についての情報がなかった。その他は民間の診療所、非政府財団、大学、または政府事業体から資金提供を受けていた。

本レビューでは、以下の項目について評価を行った：

- 風邪の予防における亜鉛の効果

- 風邪の治療における亜鉛の効果

得られた結果は以下である：

亜鉛の摂取は、プラセボと比較して、風邪の予防にはほとんど、または全く差はない（合計1,449人が参加した9件の研究より）。また、風邪の予防のために亜鉛を摂取することは、実際に風邪を発症した場合における発症期間にはほとんど差がなく（合計740人が参加した3件の研究より）、重症度にもほとんど、または全く差がない可能性がある（合計101人が参加した2件の研究より）。有害事象は亜鉛またはプラセボを服用した両群から報告されており、症状としては味覚異常と胃の不調が最も多かった。

風邪の治療として亜鉛を服用した場合、プラセボと比較して風邪の発症期間が約2日間軽減する可能性がある（合計972人が参加した8件の研究より）。しかし、この結論を裏付けるエビデンスの信頼性は低い。亜鉛が症状の重症度に影響するかどうかは不明である（合計261人が参加した2件の研究より）。有害事象は、プラセボよりも亜鉛を服用した場合に多く報告され、味覚異常と胃の不調が最も多くみられた。経鼻的に亜鉛を投与した研究では、嗅覚喪失の症例は報告されておらず、また特有の有害事象に関する情報も不明であった。

エビデンスの限界は何か？
エビデンスに対する信頼性は、ほとんどが低いか、または非常に低く、今後の研究結果は本レビューの結果と異なる可能性がある。エビデンスの信頼性を低下させた要因はいくつかあるが、第一に、一部の研究において、参加者を無作為に治療群に割り付けた方法についての報告が十分ではなかった。つまり、試験群間の差異は、治療によるものではなく、参加者における差異による可能性があるということである。第二に、治療方法が大きく異なっている研究があった。最後に、亜鉛の有効性を検証する際に使用されたアプローチが研究間で大きく異なっていた。確固とした結論を導くには、さらなる研究が必要であると思われる。

本エビデンスはいつのものか？
2023年5月22日時点におけるエビデンスである。

- 成人において、rTMSはおそらくプラセボrTMS（偽刺激）と比較して、治療終了時までにPTSD症状の重症度を軽減させない。しかし、これらの結果は、治療の実施方法に大きなばらつきがあったことと、参加者の数が少なかったことにより、限定的なものであった。

- PTSDに対するrTMSの研究では、重篤な有害事象が起こることはまれであった。

- 成人のPTSDに対するrTMSについて、さらなる研究が必要である。今後の研究で、有害事象についてより詳細に報告され、PTSDの重症度を評価するために治療後に参加者をより長く追跡調査することができれば有益であろう。

心的外傷後ストレス障害（PTSD）は、心的外傷を伴う出来事に遭遇した後に発症する、苦痛や障害を伴う症状を特徴とする精神疾患である。PTSDを治療せずに放置すると、PTSDがある多くの人は何年も苦しむことになる。

PTSDには薬物療法や精神療法などいくつかの治療法がある。しかし、既存の治療法では脱落率が高く、これは治療への忍容性に問題があり、症状が続く可能性があることを示唆している。PTSDにはより効果的な治療法が必要である。反復経頭蓋磁気刺激（rTMS）は、PTSDに対する有望な治療法かもしれない。

rTMSは、磁気パルスを放出するコイルを頭皮に当てることで、脳組織に電界を誘導する非侵襲的な治療法である。rTMSが精神症状の変化をもたらす生物学的経路は依然として不明であり、活発な研究分野である。rTMSは、PTSDと重要な特徴を共有する2種類の精神疾患である大うつ病性障害と強迫性障害がある人の治療において有効であることが証明されている。

rTMSがプラセボ治療（偽刺激）よりも治療直後のPTSDの重症度を軽減するのに優れているかどうか、またrTMSが治療中の重篤な有害事象と関連しているかどうかを調べたいと考えた。治療効果の持続性に興味があったので、治療後1～4週間および1～3か月におけるPTSD重症度に対するrTMSの影響を調べることを目的とした。rTMSの忍容性を調べるため、積極的rTMS群と偽rTMS群で、早期に治療を中止した参加者の数を比較した。最後に、rTMS治療が治療直後の不安と抑うつ症状に及ぼす影響を調べたいと考えた。

成人のPTSD患者において、rTMSと偽rTMSを比較した研究を検索した。研究の結果を比較・要約し、研究方法や参加者数などの要素に基づいて、エビデンスの確実性を評価した。

13件の研究に参加した577人のデータを対象とした。研究は世界各国で実施され、うち5件は米国で実施された。治療直後のPTSD重症度に対するrTMSの効果を調べる主分析には、99人の参加者を含む3件の研究が寄与した。251人が参加した5件の研究が、rTMSの安全性（重篤な有害事象の発生）の主要な推定に貢献した。

- rTMSはおそらく、偽治療と比較して、治療直後のPTSD症状にはほとんど差がないと思われる。しかし、この一次解析にデータを提供してくれたのは3件の研究のみであった。6件の研究の結果を分析したところ、偽治療と比較したrTMSの有効性は研究によって異なっていた。このレビューに含まれる研究からは、このばらつきの理由を探るのに十分な情報が得られなかった。PTSDに対するrTMSに関する他のレビューによると、rTMSを行う方法によっては、他の方法よりも効果的である可能性が示唆されている。

- rTMS治療による重篤な有害事象はまれである。rTMSが重篤な有害事象を経験する可能性を高めるかどうかは不明である。

- rTMSが治療後数週間あるいは数か月後のPTSD重症度に影響を及ぼすかどうかについては、この問題を検討するのに十分な情報がなかったため、わからない。

- rTMSは、治療からの脱落率や治療直後のうつ症状や不安症状にほとんど影響をもたらさない可能性がある。

rTMSはおそらく治療直後のPTSD重症度にほとんど、あるいは全く違いをもたらさないという結果に中等度の確信を持っている。つまり、新たなエビデンスが出てくれば、結論が変わる可能性は十分にある。重篤な有害事象に関するエビデンスについては、含まれる研究における有害事象とその測定方法に関する記述が限られているため、確信が持てない。一般的に、重篤な有害事象の発生率は、そのような事象が稀であることから、推定が困難である。今回のレビューでは、解析に含めることができた研究参加者の数が少なかったため、この問題はさらに悪化した。

2023年1月時点におけるエビデンスである。

- COVID-19で入院した患者では、高用量の抗凝固剤は低用量の抗凝固剤と比較して死亡割合にほとんど差がなく、軽度の出血が増加する。抗凝固剤を投与すると、投与しない場合よりは死亡割合が下がるかもしれない。

- 新たな研究が行われたとしても、抗凝固剤の投与量の違いによる死亡割合や小出血への影響に関するエビデンスが変わることはないだろう。呼吸管理（人工呼吸器等）の必要性、抗凝固剤の投与と非投与の比較、異なる抗凝固剤の比較、抗凝固剤の長期投与などについては、質の高い研究がまだ必要である。

COVID-19は通常、肺と気道に症状を起こすが、呼吸器系の問題に加えて、COVID-19で入院した患者の約16％が血管に問題を起こし、動脈、静脈、肺に血栓を形成する。集中治療室での治療が必要な重症のCOVID-19患者のほぼ半数は、静脈や動脈に血栓を形成する可能性がある。

抗凝固剤は、有害な血栓（深部静脈血栓症）ができるのを防ぐ薬剤である。一方で、出血などの望ましくない影響が出ることもある。ガイドラインの中には、血栓が形成されてから抗凝固剤で治療するのではなく、COVID-19で入院した最初の段階から血栓を予防するために、抗凝固剤を投与することを推奨しているものもある。

COVID-19で入院した患者に予防的に抗凝固剤を投与した場合、何も投与されなかった患者やプラセボ治療（同じように見えるが有効成分を含まない治療）を受けた患者と比較して、死亡数が減少するかどうかを知りたかった。また、これらの患者が必要な呼吸管理（人工呼吸器等）が減ったかどうか、有害な血栓ができたかどうか、出血を起こしたかどうか、その他の望ましくない事象を経験したかどうかも調べたいと考えた。

COVID-19入院患者に対して血栓予防のために投与された抗凝固剤を評価した研究を検索した。研究は、ある抗凝固剤を他の抗凝固剤、無治療、またはプラセボ（偽薬）と比較する限り、どのようなデザインのものであっても構わないこととした。また、実施場所も世界中のどこであってもよく、参加者はCOVID-19の感染が確認されて入院してしている限り、年齢も問わないこととした。適切な研究と判断したら、結果を統合した。

集中治療室、病棟、救急部のいずれかにCOVID-19で入院した16,185人を対象とした7件の研究を対象とした。これらの研究は、ブラジル（2件）、イラン（1件）、イタリア（1件）、アメリカ（1件）で行われ、他の2件は複数の国で行われた。研究に参加した患者の平均年齢は55～68歳であった。研究期間は15～90日で、死亡、出血、血栓の形成、入院期間、有害事象に関するエビデンスが得られた。呼吸管理（人工呼吸器等）の必要性、COVID-19に関連した死亡、QOL（生活の質）に関するエビデンスはほとんどなかった。

高用量の抗凝固剤と低用量の抗凝固剤の比較（4件、4,647人）
高用量の抗凝固剤を投与された患者と低用量の抗凝固剤を投与された患者では、死亡割合にほとんど差がなかった。しかし、高用量投与群では、低用量投与群に比べて軽度の出血が起きる可能性が高かった。高用量の抗凝固剤を投与された患者は、低用量の抗凝固剤を投与された患者と比較して、肺塞栓症（肺または肺につながる血管内に血栓ができて血管がつまる状態）が減少し、大出血がわずかに増加し、入院期間はほとんど変わらなかったようである。高用量の抗凝固剤を投与された患者では、低用量の抗凝固剤を投与された患者と比べて、深部静脈血栓症やその他の望ましくない事象の発生割合にほとんど差がなかった。

抗凝固剤と無治療との比較（3件、11,538人）
抗凝固剤を投与された患者は、投与されなかった患者に比べて死亡割合が減少したが、そのエビデンスは非常に不確かである。

COVID-19で入院した患者において、抗凝固剤の投与量を増やしても死亡のリスクは変わらないが、出血のリスクは増加することが確実である。

エビデンスに対する信頼性は非常に限られているが、抗凝固剤を投与された患者は、抗凝固剤を投与されなかった患者に比べて死亡割合が低いかもしれない。

検索したところ、35,470人を対象とした62件の研究が進行中である。これらの研究結果が発表された際には、レビューに追加する予定である。

エビデンスは、2021年4月14日までのものである。

- パンデミック（世界的大流行）の最中、政府やその他の当局は、人々がどのようにすれば安全を保てるかについて、国民に明確に伝える必要がある。このコミュニケーションは信頼に基づき、綿密に計画されたものでなければならない。パンデミックの影響を受ける人々やコミュニティは、コミュニケーションの計画と実施に関与する必要がある。コミュニケーションは、読み書きが困難な人、コミュニティの主要言語以外の言語を話す人、その他の種類の不利益な状況に直面している人などを含め、コミュニティ全体のすべての人に届くものでなければならない。明確なコミュニケーションによって、人々が自分自身の安全を守る対策を実行する力を向上させることができる。

- このレビューでは、パンデミック時のパブリックヘルスコミュニケーション（国民のヘルスコミュニケーション）における最良のアプローチを導くことができる6件のテーマを特定した。これらのテーマは以下の通りである。

1) 国民の信頼を強化し、誤った情報への対抗。

2) コミュニケーションのあり方について、人々が意見を出し合えるようにするため、コミュニティを巻き込んだ双方向のコミュニケーション。

3) 対象は誰なのか、またコミュニティにおけるさまざまな人々のニーズをどのように満たすことができるのかを考慮したパブリックコミュニケーションに対する開発と準備。

4) コミュニティへのメッセージの伝え方とタイミングを含む、パブリックコミュニケーションの特徴。

5) 個人および集団レベルでの行動変容を支援。

6) パブリックヘルスコミュニケーションに対する受容性と反応性の長期にわたる促進と維持。

- このレビューの結果は、パンデミック時のパブリックヘルスコミュニケーションについて、政府やその他の当局が決定を下す際に役立つものである。この知見は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）および将来の公衆衛生上の緊急事態に関連するものである。この調査結果は、さまざまな国やさまざまな緊急事態に適用することができる。

- このレビューを通じて、いくつかの研究上のギャップが見つかった。これらは、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）によって重症化したり死亡したりするリスクが高い人々とのコミュニケーション、低・中所得国でのコミュニケーション、社会的不平等で知られている環境でのコミュニケーションなどである。これらの分野でのさらなる研究を進めることで、パンデミック（世界的大流行）のコミュニケーションに関する知識を深め、実践を改善することができる可能性がある。

「物理的距離対策」とは、人と人との物理的接触を減らすことで、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のような病気の蔓延を抑える方法を指す。物理的な距離を取る方法としては、接触者の追跡、人ごみの回避、隔離、検疫、学校や職場での感染を減らすための対策などがある。

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）や他の類似した病気の蔓延を防ぐために、人々が自分の身を守るための物理的距離を取る方法を理解し、使用するようになるには、どのような方法で一般市民とコミュニケーションをとるのが最も効果的かを調べたいと考えた。また、不利な立場に置かれている人々など、コミュニティ内のの特定のグループにとってより効果的なコミュニケーション方法があるかどうかも調べたかった。

これは2020年に実施されたレビューの更新版である。2020年のレビューには、一次研究（質的および量的）と二次情報源（レビュー研究およびガイドライン）が含まれた。

今回の更新版のための検索では、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）やその他の感染症の予防および/または制御のための物理的距離の取り方に関するコミュニケーションについて検討したガイドラインやレビュー研究を検索した。2020年のレビューの結果と、含まれた研究およびガイドラインの結果を比較し、要約した。

このレビューには、68件の研究（ガイドライン、レビュー、一次研究［研究者が独自にデータを収集した研究］）が含まれている。今回の更新では、当初の2020年のレビューに17件のガイドラインと20件のレビュー（二次研究とみなされる）が追加された。

パンデミック時の物理的距離に関するコミュニケーションの計画と実施に関する6件の主要なテーマを特定した。

これらのテーマは、パンデミックや公衆衛生上の緊急事態におけるコミュニケーションに関する政策や意思決定プロセスに役立つ。これらのテーマは以下の通りである。1）国民の信頼の強化と誤った情報への対抗、2）双方向のコミュニケーション、3）パブリックコミュニケーションの開発と準備、4）パブリックコミュニケーションの特徴、5）個人および集団レベルでの行動変容の支援、6）パブリックヘルスコミュニケーションに対する受容性と反応性の促進と維持。

今回の更新では、レビューとガイドラインに焦点を当てた。通常、これらは入手可能な最良のエビデンスであるが、今回の更新では、主に質が低いか中等度と評価された。研究のデザインはそれぞれ異なるため、質の評価はエビデンスの序列（ランキング）として使用するものではない。

このレビューの長所は、主要なテーマと知見が、一次研究、レビュー、ガイドラインを含む多様な情報源から得られたことである。多くの場合、異なる研究手法、母集団、環境で同様の結果が報告されている。この最新レビューから得られた知見もまた、2020年レビューの知見に基づいており、主な知見を追加し、主要なギャップを埋めている。異なる研究手法で同様の結果が得られ、今回の更新で新たな情報が追加されたことで、含まれる研究のほとんどが質が低いか中等度であるにもかかわらず、結果に対する確実性が高まった。しかし、新しいエビデンスの検索が最後に行われたのは2021年であるため、現在ではさらに関連するエビデンスが存在している可能性が高い。

エビデンスは2021年8月現在のものである。

• 運動は、うつ病の症状を軽減するのに、無治療と比較して中等度の効果があるかもしれない。

• エビデンスによれば、運動によるうつ症状の軽減効果は心理療法や抗うつ薬による効果と比べてほとんど差がないか、全く差がないことが示唆されている。しかしこの結論は、ごく少数の小規模な研究結果に基づいたものである。

• また、これらの研究では治療終了時にアウトカムを測定しており、ほとんどの研究で参加者の長期的な追跡調査をしていなかった。

• 運動療法による好ましくない影響はあまり見られず、ごく少数の参加者に影響を与えただけであった。

うつ病は一般的な病気で、世界中で1億人以上が罹患している。うつ病は、人々の生活の質(QOL)を低下させるだけでなく、身体の健康にも大きな影響を与える可能性がある。

うつ病の治療には、薬物療法（抗うつ薬）と心理療法（思考、感情、行動を変えることを目的とした対話療法）の両方が有効であることが研究で示されている。しかし、多くの人は別のアプローチを試すことを好んでいる。健康ガイドラインの中には、運動療法が代替治療として用いられる可能性を示唆するものがある。

運動療法がうつ病の症状を軽減し、うつ病患者の生活の質（QOL)を向上させるかどうか、また運動療法が薬物療法、心理療法、代替療法と比較してどう異なるのかを調べたいと考えた。さらに、運動療法が好ましくない効果をもたらすかどうか、運動が金額に見合う価値をもたらすかどうかも調べたいと考えた。このレビューは2013年に発表されたものを更新したものである。

成人（18歳以上）のうつ病に対する運動療法の有効性を評価したランダム化比較試験（RCT：対象者を無作為に治療群に割りつける試験）を検索した。研究は、運動療法と他の積極的治療（薬物療法や心理療法など）、または運動療法と非積極的介入（無治療、待機リスト、プラセボ治療（すなわち、実際の治療のように見える非積極的治療））のいずれかを比較したものとした。すべての研究は、うつ病と診断された成人を対象とし、実施された身体活動は本研究における「運動」の定義に合致しているものとした。

対象となった研究の結果を記述・評価し、統括した。研究の規模や実施方法などの要因に基づいて、エビデンスの信頼性を判断した。2023年11月までの研究を医学データベースから検索した。

少なくとも4,985人の成人のうつ病患者を対象とした、73件の研究を特定した。いくつかの研究ではバイアスのリスクが高かったため、結果の信頼性が低下した。

運動療法は無治療と比較して抑うつ症状の軽減をもたらすかもしれないが、長期的な効果に関するエビデンスは不確かである。

運動療法を行う人と心理療法を受ける人の間で、抑うつ症状にはほとんど、あるいは全く差はないと考えられる。運動療法を行う人と抗うつ薬を服用している人の間で、抑うつ症状にはほとんど、あるいは全く差がないかもしれない。

研究を完了した参加者の数によって測定した場合、治療の受容性という点では、異なる介入間に差はないようである。

無治療、心理療法、薬物療法と比較した運動療法のQOLに対する効果は一貫しておらず、不確実である。

運動療法による有害事象は多くは見られなかった。有害事象を経験した少数の参加者は、通常、筋肉や関節の問題やうつ症状の悪化を報告していた。

多くの研究は対象が比較的少人数であり、研究手法の点でバイアスのリスクが高かった。また、ほとんどの研究は、運動療法の短期間の効果しか評価していなかった。これらの要因は、レビュー結果の信頼性を制限するものである。今後の研究では、研究の質を向上することに焦点をあてて、対象者によってどのような特徴の運動が効果的なのかを明らかにするとともに、健康の公平性の問題を考慮できるよう、多様な人々が研究に含まれるよう計画すべきである。

- 多くの複雑な要因が、青少年へのヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチン接種に関する青少年とその保護者の考えや行動に影響を及ぼす可能性がある。これらの要因を、個人の知識や認識、家族関係や社会での関係、青年とその保護者が暮らす環境条件にあわせて、8つのテーマに分けた。

- 医療者や政策立案者は、HPVワクチン接種について人々がどのような意思決定をしているかという具体的な状況を理解するために、これらのテーマを活用することができる。これは、ワクチン接種の受け入れと接種率向上を促すための、より適切で効果的な方法を考案するのに役立つだろう。

HPVは、女性の子宮頸がんの主な原因である。性器にできる尖圭コンジローマや数種類のがんの原因でもある。青少年（9～19歳までの若者）にワクチンを接種することは、これらの病気を予防する最も効果的な方法のひとつである。

HPVワクチン接種プログラムを成功させるには、接種率が高いことが重要である。しかし、世界では、HPVワクチン接種を受けていない青少年がたくさんいる。これにはいくつかの理由がある。ワクチンが入手できない環境もあるかもしれない。あるいは、医療サービスの質が低い、医療施設から遠い、お金がないなどの理由で、ワクチン接種サービスを受けることが困難な青少年がいるかもしれない。HPVワクチン接種を受け入れない青少年やその保護者もいる。

知りたかったこと
HPVワクチン接種に関する青少年とその保護者の考えと行動に影響を与える要因を知りたかった。HPVワクチン接種の受け入れを「促進」または「減少」させる可能性のある要因に関心を持った。

実施したこと
HPVワクチン接種が実施されているすべての国において、青少年へのHPVワクチン接種に関する青少年またはその保護者の考え、経験、行動を調べた研究を検索した。研究参加者は、青少年、または青少年がワクチン接種を受けるかどうかを決定する責任を負う保護者とした。

わかったこと
関連した研究を206件見つけ、そのうちの71件の結果を分析した。研究は世界中で行われ、都市部や農村部、高所得、中所得、低所得の国や地域に住む人々も含まれていた。

主な結果
多くの複雑な要因が、HPVワクチン接種に関する青少年やその保護者の考えや行動に影響を及ぼす可能性があることがわかった。これらの要因を8つのテーマに分けた。

1．医療知識の不足

2．HPVワクチン接種のリスクと利益に関する信念と考え

3．他のワクチンや予防接種プログラムについての考えや経験

4．青少年とその主な保護者が意思決定において果たす役割

5．HPVワクチン接種に関する、他の家族、または仲間、伝統的または宗教的指導者、メディアなどの社会共同体の他のメンバーの考えや行動

6．思春期、セクシュアリティ、ジェンダー、子育て、健康に関する、より広範な社会的または文化的な信念

7.教師や学校、製薬業界、政府、医療従事者など、ワクチン接種に関連する組織や人々に対する信頼や不信

8.HPVワクチン接種プログラムやサービスに対するアクセスや経験（利便性、ワクチンの費用、言語に関する障壁など）

エビデンスの限界は？
エビデンスに対する信頼性は、主に中程度から高い。しかし、いくつかの研究の手法や得られた結果があまり明確ではなく、また特定の条件や国に焦点を当てたものもあったため、他の条件や国にはあてはまらない可能性があった。対象とした研究はすべて英語またはフランス語で発表されたものであるため、他の言語で発表された知見を見逃している可能性がある。

本エビデンスの更新状況
エビデンスは、2023年2月現在のものである。

• ケタミン（投与方法として、静脈内への注射、内服、またはクリーム剤を皮膚に塗るなどがある）が痛みの強さを減少させるかどうかは不明であるが、静脈内に投与した場合に望ましくない有害事象を引き起こす可能性がある。

• メマンチン、デキストロメトルファン、アマンタジン、マグネシウムが痛みの強さを減少させるのか、また望ましくない有害事象を引き起こすかどうかは不明である。

• 慢性疼痛に対するケタミンおよび他のNMDA受容体拮抗薬の利益と有害性を調査するには、より多く、より質の高い研究が必要である。

慢性疼痛とは、少なくとも3ヵ月間持続する痛みのことである。慢性疼痛は一般的な疾患であり、全人口の最大3分の1に影響を与えている。慢性の（長期にわたる）痛みは、さまざまな疾患の症状に関連している場合もあれば、原因不明の場合もある。慢性疼痛がある人は、疲労感、不安、抑うつ、機能低下や生活の質（QOL）の低下を経験することがよくある。

NMDA受容体拮抗薬は、痛みや脳機能における神経の（過剰な）興奮性に影響を与える薬剤群である。この薬剤群には、ケタミン、メマンチン、デキストロメトルファン、アマンタジン、マグネシウムなどが含まれる。慢性疼痛を含むさまざまな疾患の治療に対して、これらの治療薬が医師によって使用される。

ケタミンおよび他のNMDA受容体拮抗薬が、「偽薬」（プラセボ）、通常の薬物療法、または他の治療薬よりも痛みを減少させるのに優れているかどうかを調べたかった。また、NMDA受容体拮抗薬と有害事象との関連性についても明らかにしたかった。

慢性疼痛がある成人を対象に、ケタミンおよび他のNMDA受容体拮抗薬をプラセボ、通常の薬物療法、または他の治療薬と比較した研究を検索した。研究結果を比較および要約し、研究方法や研究規模などの要因に基づき、エビデンスに対する信頼性を評価した。

神経障害性疼痛（例：糖尿病性神経障害、帯状疱疹後神経痛）、線維筋痛症、複合性局所疼痛症候群など、さまざまな慢性疼痛の疾患がある2,309人を対象とした67件の研究を特定した。対象とした研究に占める女性参加者の割合は、11%～100%の範囲であった。39件の研究がケタミン、10件の研究がメマンチン、9件の研究がデキストロメトルファン、3件の研究がアマンタジン、8件の研究がマグネシウムについて評価していた。62件の研究は、これらの薬剤をプラセボと比較していた。ほとんどの研究は、ヨーロッパ、英国、米国で行われ、対象となった研究の19％は、製薬会社から何らかの形で資金援助を受けていた。研究は、一般的に短期間で実施され、数ヶ月間であった。

ケタミン（静脈内への注射、内服、またはクリーム剤を皮膚に塗るなどの投与方法）が痛みの強さを減少させるかどうかは不明である。ケタミンを静脈内に注射すると、現実感の喪失、吐き気、嘔吐などの望ましくない有害事象を引き起こす可能性がある。ケタミンを内服または皮膚に塗って使用した場合、望ましくない有害事象を引き起こすかどうかはわからない。

メマンチン、デキストロメトルファン、アマンタジン（内服）やマグネシウム（静脈注射または内服）が、痛みの強さを減少させるかどうか、または望ましくない有害事象を引き起こすかどうかは不明である。

いくつかの理由により、エビデンスにあまり信頼性がない。研究参加者は、自分がどの治療を受けているかを認識していた可能性がある。また、すべての研究において、関心を持っている情報すべてが得られたわけではない。この調査結果について確信を持つには、十分な研究数がなく、対象とした研究は非常に小規模であった。

エビデンスは、2025年6月現在のものである。

• 運動療法を併用した徒手療法は、プラセボ（偽の治療）と比較した場合、中等度の機能改善を示す可能性があるが、痛みの軽減にはほとんど、または全く効果がない可能性がある。

• 運動療法を併用した徒手療法は、治療を行わなかった場合（無治療）と比較した場合、頚部痛の大幅な軽減および機能と健康関連QOL（生活の質）の中等度の改善をもたらす可能性がある。

• 軽度の有害事象（望ましくない、害のある事象）、すなわち治療後の筋肉痛、頭痛、めまいなどの発生率には、ほとんど差がない可能性がある。

頚部痛（首の痛み）は一般的な疾患であり、機能障害を引き起こし、経済的にも大きな負担となる。症状の持続期間により急性（4週未満）、亜急性（4〜12週）、持続性（12週を超える）に分類される。頚部痛は、腕の筋力低下やしびれを伴うことがあり、また、頭部、上背部、腕への放散痛（原因とは異なる場所で発生する痛み）を伴うこともある。頚部痛の原因は、骨、関節、神経、筋肉、軟部組織などに由来し、社会的、心理的、および個人的要因によっても影響を受ける。

頚部痛の治療には、運動療法を併用した徒手療法が含まれる。徒手療法は、軟部組織、関節、神経の可動化または操作を目的として行なわれる治療法である。運動療法の要素には、ストレッチ、筋力トレーニング、モーターコントロール（運動制御）、有酸素運動、およびマインドボディエクササイズ（心身運動：ヨガなど）などが含まれる。

本研究では、運動療法を併用した徒手療法の利点とリスクを明らかにすることを目的とした。

成人の頚部痛患者に対し、運動療法を併用した徒手療法についてプラセボ、または治療を行わなかった場合（無治療）とを比較した研究について検索を行った。各研究結果を比較、および統合し、研究方法、結果の一貫性、研究規模といった要素に基づいてエビデンスの確実性を評価した。

合計694人の成人参加者を含む9件の研究が見つかった。研究は北米、欧州、アジア、および太平洋地域で実施されていた。

短期間における運動療法を併用した徒手療法とプラセボ治療との比較（4週に最も近い時点）。

• 痛み（実質的な効果： 9%）：運動療法を併用した徒手療法を行った参加者では、0〜10点スケール（値が低いほど痛みが少ない）において0.91点の改善を示し、効果はほとんど、または全くない可能性がある。

• 機能（実質的な効果： 10%）：運動療法を併用した徒手療法を行った参加者では、0〜100点スケール（値が低いほど良好）において10.20点の改善を示す可能性がある。

• 健康関連QOL（実質的な効果： 2%）：運動療法を併用した徒手療法を行った参加者では、0〜100点スケール（値が低いほどQOLが良好）において2点の改善を示し、効果はほとんど、または全くない可能性がある。

• 参加者の自己報告による治療の成功および有害事象については報告されていなかった。

短期間における運動療法を併用した徒手療法と無治療との比較

• 痛み（実質的な効果： 24%）：運動療法を併用した徒手療法を行った参加者では、0〜10点スケール（値が低いほど痛みが少ない）において2.44点の改善を示す可能性がある。

• 機能（実質的な効果： 14%）：運動療法を併用した徒手療法を行った参加者では、0〜100点スケール（値が低いほど良好）において13.84点の改善を示す可能性がある。

• 健康関連QOL（実質的な効果： 24%）：運動療法を併用した徒手療法を行った参加者では、0〜100点スケール（値が低いほどQOLが良好）において24.80点の改善を示す可能性がある。

• 参加者の自己報告による治療の成功に関するエビデンスは、非常に不確実であった。

• 軽度の有害事象：運動療法を併用した徒手療法を受けたグループでは100人中2人、無治療群では100人中1人が軽度の有害事象を報告した。すなわち、治療後の筋肉痛、頭痛、めまいなどの一過性の軽度有害事象のリスクは2%増加した。

• 重篤な有害事象は報告されなかった。

以下の理由により、エビデンスの確実性は低いと判断された。研究参加者が、自分がどの治療群に属しているかを認識していた可能性があるが、これは多くのリハビリテーション研究において避けられない制限である。短期および長期における主要な結果についての報告が不完全であり、これにより介入効果の過大または過小な評価が生じた可能性がある。有害事象についての報告は全体的に少なく、また多くの研究において参加者数が少数であった。今後は、より多くの参加者を対象とした研究設計と、徒手療法および運動の種類、強度、頻度、期間についての一貫した報告が必要である。現時点におけるエビデンスには不確実性が残るため、急性および亜急性頚部痛に関するさらなる研究が求められる。

本レビューは、過去の非Cochraneレビューを更新したものであり、2025年3月時点におけるエビデンスである。

• 多発性硬化症の患者は、作業療法を行った直後に日常の生活機能と精神的健康関連の生活の質（QOL）が少し改善する可能性があるが、身体的健康関連QOLや社会参加の面では、作業療法はほとんどまたはまったく効果がないかもしれない。

• 作業療法を行うと、治療から3～6ヵ月後の精神的健康関連QOLも少し改善する可能性があるが、日常の活動や身体的健康関連QOLにはほとんど影響がないかもしれない。通常の手当てと比べて、作業療法は日常の生活機能と身体的および精神的健康関連QOLをある程度改善する可能性がある。

• 作業療法の長期的な利益または害については、情報が不足しており、はっきりしたことは言えない。

• このレビューの結果では、作業療法の実際の効果が過小評価されているかもしれない。なぜなら、研究ごとにさまざまな異なる作業療法介入を調べており、作業療法と他の療法の組合せを評価した研究は、作業療法のみの効果を測定していない限り、対象に含めなかったからである。

• 今後の研究では、どの要素がどの患者にいかなる状況で最も有効であるか特定することを目指すべきである。

多発性硬化症（MS）はよくある中枢神経系の病気で、世界全体で約290万人の患者がいる。多発性硬化症になると、免疫系が脳内や脊髄の神経線維保護層を誤って攻撃してしまう。そのせいで脳と身体の他の部分の間で情報伝達がうまくいかず、疲労感、筋力低下、平衡感覚の異常などの症状が起きる。多発性硬化症により、服を着る、食事の支度をする、歩くといった日常の作業が困難になることもある。また、記憶や集中力にも影響し、仕事や社会関係に支障を来すこともある。

多発性硬化症の治療薬の目的は、急性増悪（急激な悪化）を抑えて病気の進行を遅らせ、症状を緩和することである。リハビリテーション療法は、多発性硬化症の患者が自分の症状を管理し、日常の生活機能を改善して、社会参加を維持する助けとなりうる。

作業療法はリハビリテーション療法の一つである。作業療法は、患者が着替えや料理、入浴、仕事などの日常の作業を行うのに役立つ。作業療法士は、こうした活動をより楽に行う方法を患者に教え、症状の管理に役立つ道具を提供する。また、日常生活における困難に対処しやすくするために、筋力や協調運動能力の強化を図る。

作業療法が多発性硬化症の患者にどのような利益をもたらすか、特に、日常の生活機能、身体的・精神的健康関連QOL、そして社会参加にどのような影響を与えるかを調べたかった。また、作業療法による望ましくない影響があるかも知りたかった。

多発性硬化症の患者に対する作業療法を他の介入、通常の手当て、または無治療と比較した研究を探した。集学的な研究（複数の異なるタイプの医療従事者が並行して治療を提供する研究）は、作業療法の貢献が個別に報告されていない限り除外した。関心があったのは、治療の直後、治療から３～６ヵ月後（中期）、そして治療から1年後（長期）の効果である。研究の結果を統合し、研究方法や研究の数などの要因に基づいてエビデンスの信頼性を評価した。

多発性硬化症患者1,628人を対象に行われた20件の作業療法介入の研究が見つかった。そのうち10件は多発性硬化症患者の疲労感の管理に役立つ方法を調べたもの、9件は着替えや料理など日常の活動の改善に的を絞ったもの、1件は社会的活動への参加拡大を支援することを目指す研究だった。これらの研究は主に高所得国で行われた。研究に参加したのは、多発性硬化症が原因で軽度から中等度の障害を負う18～70歳の成人である。

作業療法は、短期的には他の治療と比べて日常の生活機能をやや改善する可能性があり、通常の手当てや無介入よりも利益が大きいかもしれないが、エビデンス（科学的根拠）の確実性が低い研究が多い。中期的・長期的な効果は不明である。

作業療法により、短期的には精神的健康関連QOLがやや改善しうるが、身体的健康関連QOLへの影響は僅かまたは皆無かもしれない。通常の手当てや無介入の場合との比較の結果は非常に不確かであるほか、中期的・長期的な影響はよくわからない。

作業療法は、短期的に社会参加にはほとんどまたは全く影響しない可能性があるが、エビデンスは非常に限定的である。

どの研究も作業療法の害について体系的に報告していないため、これらは不明のままである。

作業療法が多発性硬化症患者の身体的健康関連QOLに及ぼす影響に関するエビデンスは限定的である。作業療法が通常の手当てや無治療と比べてどうであるかは、確証をもって結論を下すのに十分な研究がないため、よくわからない。作業療法がもたらしうる有害な影響に関するエビデンスは皆無で、多発性硬化症が原因の重度の障害がある人に関するエビデンスも限られている。

もう一つの限界は、非常に異なる作業療法の介入をまとめたために、結果の確実性が低く、解釈が難しいことである。作業療法の取り組み方は一つだけではなく、多種多様である。また、作業療法の役割について明確な記載がない限り、チーム医療に基づく研究の多くを除外したため、重要なエビデンスを見逃した可能性がある。

多発性硬化症患者に対する作業療法の影響を十分に理解するには、より多くの研究が必要である。

エビデンスは2024年11月に行った検索に基づくものである。

• 歯周炎（歯周病のより重症のもの）患者において、通常の指導のみと比較した場合、口腔衛生指導に対する行動科学的アプローチが重要な利益をもたらすかどうかについては、非常に不確実である。

• 歯肉炎（歯周病のより軽症のもの）患者において、通常の指導のみと比較した場合、口腔衛生指導に対する行動科学的アプローチが重要な利益をもたらすかどうかについては、非常に不確実である。

• 歯周病患者の支援における行動科学的アプローチの役割をよりよく理解するためには、今後の研究が必要である。

歯周病の症状には、歯肉の出血や腫れ、口臭などが含まれる。歯肉炎（gingivitis）はこの疾患の最も初期の段階である。治療されないままでいると、歯肉炎はより重度の歯周炎（periodontitis）へと進行する可能性がある。歯周炎は歯の周囲の軟組織や歯槽骨に永続的な損傷を引き起こすことがあり、場合によっては歯を失うこともある。

歯周病は、歯科医師や歯科衛生士による治療を受ける必要があり、手術や抗菌薬による治療が必要になる場合もある。しかし、良好な口腔衛生習慣（少なくとも1日2回の歯磨きと、デンタルフロスやその他の器具を用いた歯間部や歯肉縁部の清掃）を実践することで、症状を軽減することができる。セルフケアは歯周病患者にとって非常に重要であり、あらゆる歯科治療の成功はこのセルフケアにかかっている。歯周病患者には歯科医師または歯科衛生士により口腔衛生指導が行われるが、それでもなお、疾患を管理するために十分な口腔衛生を維持できていない人がいることがわかっている。

歯周病を有する成人において、口腔衛生習慣の改善に関して、口腔衛生指導に対する行動科学的アプローチが通常の指導のみ行った場合よりも効果的かどうかについて明らかにしたかった。行動科学的アプローチには、患者の普段の行動パターンを変えることに対する支援を目的とした行動変容技法が含まれる。

特に、軽いプロービング後における出血（bleeding on probing：BOP)、炎症（歯肉の腫れ）、プラーク（歯垢）、歯周ポケットの深さ（probing pocket depth：PPD）、および歯と歯槽骨との付着の喪失（clinical attachment loss：CAL)について評価を行った。また、患者自身による口腔衛生習慣の改善の報告、さらに行動科学的アプローチの有害性についても評価を行った。

歯周病を有する成人に対する研究について検索を行い、口腔衛生指導に対する行動科学的アプローチと、通常の指導のみを比較した研究を組み入れた。歯周炎または歯肉炎のどちらに介入が行われたかに基づいて結果を比較、要約を行った。歯周炎患者については、歯周病の治療を受けていないグループ（活動期治療群）と、長期的な管理を受けているグループ（安定期治療群）に分けて結果をまとめた。研究方法や研究規模などの要因に基づいて、エビデンスに対する信頼度を評価した。

合計1,422人の参加者を対象とした25件の研究が見つかった。そのうち19件は歯周炎患者のみ、5件は歯肉炎患者のみ、1件は両疾患を対象としていた。

組み入れられた研究において、口腔衛生習慣を変えるためのさまざまな行動科学的アプローチが用いられていた。具体的には、モバイルアプリを使用した口腔衛生情報の提供やリマインダーの送信、口腔内カメラや鏡を使用した疾患の進行に関するフィードバックの提供、より詳細で個別化された指導、家庭用の口腔衛生用品の提供、カウンセリングや動機づけ面接法を用いた対話による行動変容の支援、次の診察時における相談のための（口腔衛生習慣の）記録などが含まれていた。

成人の歯周炎患者では、出血、炎症、プラーク、および歯周ポケットの深さの減少において、行動科学的アプローチが通常の指導のみを行うことより優れているかどうかは不明である。また、口腔衛生習慣の自己報告において、行動科学的アプローチを受けた患者が、通常の指導のみを受けた患者より改善の報告が多いかどうかも不明である。この結果は、活動期治療群と安定期治療群においても同様であった。

成人の歯肉炎患者においても、歯肉炎の症状の軽減や口腔衛生習慣の改善に関して、行動科学的アプローチが通常の指導のみを行うことより優れているかどうかは不明である。

検索を行った時点では、付着の喪失（CAL）や有害事象に関する情報を報告した研究は見つからなかった。

本レビューのエビデンスに対する信頼度は非常に低い。その理由は以下のとおりである。

• 参加者が自分の受けている行動科学的アプローチを認識していた可能性があり、それが結果に影響した可能性がある。

• 組み入れられた研究は、必要とするすべての情報を常に報告していたわけではなかった。

• ほとんどの研究は参加者数が非常に少ない、あるいは結果を確実に判断するには十分な人数が含まれていなかった。

• 研究デザインはすべて異なっており、研究結果の間に相違がみられる場合があった。

2024年7月3日時点におけるエビデンスである。

• 思考や記憶について心配している人にとって、6か月後の全体的な状態改善において、イチョウ葉がプラセボ（偽薬）よりも優れているかどうかは不明である。
• 多発性硬化症で思考や記憶の問題を抱える人にとって、3か月後の思考能力改善において、イチョウ葉はプラセボよりも優れているとは考えにくい。
• 認知症ではなく軽度認知機能障害と診断された人にとって、6か月後の全体的な状態、思考、または日常生活動作に必要な技能の改善においては、イチョウ葉はプラセボよりも優れているとは考えにくい。
• 認知症と診断された人にとって、6か月後の全体的な状態、思考能力、日常生活動作に必要な技能の改善において、イチョウ葉はプラセボよりも効果的である可能性がある。しかし、個々の研究ではイチョウ葉の効果について非常に異なる推定値が示されており、確固たる結論を導き出すことは困難であった。
• 軽度認知機能障害または認知症に対するイチョウ葉とプラセボの比較研究では、イチョウ葉による有害事象のリスク増加はおそらく認められないことが示された。

認知機能障害とは、思考、学習、記憶、または意思決定において問題がある状態をさす。また、気分、行動、または意欲の変化も含まれる場合がある。認知症とは、日常生活や通常の活動に支障をきたす深刻な認知機能障害の総称である。認知症のリスクは加齢とともに高まり、高齢者に診断される最も一般的な認知症はアルツハイマー病である。

認知機能障害や認知症の進行を止めたり遅らせたりすることが証明された治療法は現時点で存在しない。コリンエステラーゼ阻害薬などの医薬品は症状を改善する可能性があり、非薬物療法も有用である場合がある。

Ginkgo biloba （イチョウ葉）を原料とする医薬品が、認知機能障害や認知症の治療に役立つかどうか、特に思考能力や日常生活動作に必要な技能の改善に効果があるかどうかを明らかにしたかった。また、思考能力の低下を心配している人や、多発性硬化症に関連する思考障害を抱える人に対して、イチョウ葉が役立つかどうかについても知りたいと考えた。

思考障害、軽度認知機能障害、または認知症の診断を受けた人を対象に、イチョウ葉の有効性を検証した研究を検索した。参加者が少なくとも3か月間治療を受けたことを条件とした。これらの研究結果を、思考障害の種類や診断名ごとに別々にまとめた。研究の実施方法の質、研究規模、異なる研究間で結果に類似性があるか相違があるかといった要素に基づき、エビデンスに対する信頼度を評価した。

思考能力の低下を心配している人、多発性硬化症に関連する思考障害がある人、あるいは軽度認知機能障害または認知症の診断を受けた人を含む82件の研究（10,613人）を特定した。研究では、イチョウ葉をプラセボ（偽薬）や他の医薬品と比較したり、他の治療法にイチョウ葉を追加したりした。研究の半数以上が中国で実施された。

記憶力や思考力の低下を心配している人にとって、6か月後の全体的な状態改善において、イチョウ葉がプラセボよりも優れているかどうかは不明である。1件の研究では、6か月時点でイチョウ葉とプラセボの有害事象に差は認められなかった。しかし、わずか3か月間しか続かなかった別の1件の研究では、イチョウ葉には全体としてより多くの有害作用がある可能性が示された。

多発性硬化症に伴う認知障害を有する患者において、3か月間のプラセボではなくイチョウ葉による治療は、思考能力にほとんど差をもたらさない可能性が高い。有害事象を経験した人の総数を報告した研究はなかった。1件の研究では、2人が重篤な有害事象を経験したが、これらはイチョウ葉とはおそらく無関係であった。

軽度認知機能障害と診断された人において、6か月間のプラセボではなくイチョウ葉による治療を受けた場合、全体的な状態、思考能力、または日常生活動作に必要な技能に、おそらくほとんど差は見られない。イチョウ葉とプラセボでは、12か月までの有害事象リスクにほとんど差がない可能性があり、重篤な有害事象リスクにもほぼ差がない。

認知症と診断された人に対して、6か月間のプラセボではなくイチョウ葉による治療を行うと、全体的な状態、思考能力、日常生活動作に必要な技能において、ある程度の改善がみられる可能性がある。イチョウ葉とプラセボでは、12か月までの有害事象リスクにほとんど差がない可能性があり、重篤な有害事象リスクにもほぼ差がない。

多くの研究では方法論に問題があり、研究間で結果に一貫性がない場合もあったため、結果に対する確信度が低下している。認知症に対するイチョウ葉の試験は6か月を超える研究がほとんどないため、認知症における長期使用の潜在的な有益性と有害性は不明である。

2024年11月時点におけるエビデンスである。

• 看護師によるケアと医師によるケアの間に、ほとんど、あるいは全く差がない場合もある。

• エビデンスは不確かではあるが、少数の症例において、臨床アウトカム（身体的・心理的機能、糖尿病および湿疹の管理）および施術者の相対的パフォーマンス（患者評価／評価の正確性、診療推奨事項の遵守、薬剤管理、ポリープの同定、処置開始までの所要時間）が改善される可能性がある。

• 低・中所得国においては、治療群への割り当てにランダム化法を用いた今後の研究が必要である。

医師ではなく看護師が行うケアとは、通常医師が行う業務や役割を看護師が担うことを指す。これらには、患者の病歴聴取や身体検査の実施、検査の指示、薬の処方、患者教育の提供などが含まれるが、これらに限定されない。看護師は患者に対して同じケアを提供することを責任とする。看護師は医師とは独立してこれらの役割を担うこともあれば、医師の監督下でそれらを遂行することもある。

高齢化、慢性疾患、過重な業務負担、高額な治療費、医師不足により、医療サービスには大きな圧力がかかっている。質の高い医療を提供するため、一部の国では医師の代わりに適切な訓練を受けた看護師を配置している。これにより医療へのアクセスが改善されると同時に、医療提供コストのコントロールが可能となっている。

以下の点について明らかにすることを試みた:

• 看護師によるケアは、病院環境において、患者、ケアプロセス、経済的成果の面で医師によるケアとは異なっているか否か。

• 医師に代わって看護師が提供したケアの結果は、以下の要因によって異なっているか否か：医療現場、患者のタイプ、患者の疾患、介入の種類、看護師の職位、追加で提供された研修、看護師の責任のレベル、代替の方法。

病院環境において、医師ではなく看護師が提供するケアを比較した研究を検索した。患者アウトカム（死亡、患者安全事象、臨床アウトカム、生活の質(QOL)、自己効力感）、ケアプロセスのアウトカム（医療従事者の相対的パフォーマンス）、経済的アウトカム（直接費用）を検証した研究を対象とした。

世界中で実施された82件の研究を対象とした。そのうち大半は英国で実施された（32件）。研究には合計28,041名の参加者が含まれており、参加者の規模は7人から1,907人まで幅があった。ほとんどの研究は12か月間継続され、2件の研究は最大5年間継続された。いくつかの研究は患者の退院時または処置後に終了した。

• 看護師を医師に代えても、死亡率にほとんど差がないか、差がない可能性が高いことが判明した。患者の安全に関する事象にもほとんど差がないか、差がない可能性がある。また、一部の臨床的アウトカム（身体的・心理的機能、糖尿病、湿疹の管理）においてわずかな改善が見られる可能性がある。看護師を医師に代えても、生活の質や自己効力感にはほとんど、あるいは全く差が生じない可能性が高い。一方で、医療従事者の評価指標における相対的なパフォーマンス（患者評価／評価の正確性、診療ガイドラインの遵守、薬剤管理、ポリープの識別、処置開始までの所要時間）の一部では、わずかな改善が見られるかもしれない。看護師を医師に代替することが直接費用に影響を与えるかどうかは不明である。

• 低・中所得国では看護師が医師の代わりを務める場合、QOLが向上する可能性があるが、高所得国では医療従事者の相対的なパフォーマンスが低・中所得国よりも優れている場合がある。

• 疾患タイプによる差を検討した結果、看護師主導型診療を受診する心血管疾患患者において、医療従事者の相対的パフォーマンスに改善が見られる可能性があることが判明した。

• 看護師主導の診療所や入院患者ケアにおいて、医師ではなく看護師がケアを提供する場合、臨床的アウトカムがより良好となる可能性があることが、様々な形態の看護師と医師の代替を検討した結果明らかになった。死亡、患者の安全に関する事象、QOL、自己効力感については差は認められなかった。医療従事者の相対的なパフォーマンスに差があるかどうかは不明である。

• 看護師の職位を検討した結果、専門看護師によるケアでは患者安全上の事象が少なかったことが判明した。看護師の職位よる死亡率、臨床アウトカム、QOL、自己効力感に差は認められなかった。

• 専門看護師または上級看護師に対しては、登録看護師よりも少ない研修機会しか提供されなかった。追加の訓練や責任のレベルを考慮した場合でも、いずれの結果においても差は認められなかった。

• 代替方法に関して、看護師が医師に代わった場合、標準ケアおよび強化ケアにおいて、医療従事者がより優れた相対的パフォーマンスを示したことが結果から明らかになった。

参加者の差、介入内容、およびアウトカム測定方法の差により、エビデンスの確実性は中等度から低度の範囲にあった。さらに、低・中所得国を基盤とした研究はごく少数であった。

2024年6月25日時点におけるエビデンスである。

• 1件のランダム化比較試験によると、中隔切除術（中隔を手術で取り除く）と待機的管理（何もせず様子を見る）では、生児出産と妊娠継続にほとんど差がないかもしれない。

• ランダム化されていない研究から得られた知見の信頼性は、非常に低い。

• 結果の信頼性を高めるためには、より質の高い研究が必要である。

中隔子宮とは、生まれつき子宮の中に壁（中隔）がせり出ていて、子宮が2つの空洞に分かれている状態をいう。中隔子宮があると、不妊症、反復流産、早産のリスクが高まる。中隔を除去する手術は、これらのリスクを下げると考えられているが、その効果ははっきりしていない。

子宮鏡下子宮中隔切除術（子宮内にカメラを入れながら、中隔を取り除く手術）が、子宮中隔がある女性の生児出産の可能性を高めるかどうか、また、この利点が手術で起こりうる合併症による不利益を上回るかどうかを調べたかった。

ランダム化比較試験（RCT）とは、無作為な方法で2つ以上の治療群から1つに割り当てる試験である。このような研究は質が高いと考えられる。また、ランダム化以外の研究、例えば診療録（カルテ）のレビューや分析を行った研究についても調べた。このような研究は非常に質が低いと考えられる。

1件のRCTと12件の非ランダム化研究が見つかり、そのうち10件は診療録のレビューと分析であった。すべての研究で、中隔切除術と待機的管理が比べられていた。RCTでは、39人の女性が中隔切除術を受け、40人の女性が待機的管理を受けた。12件の非ランダム化研究では、1,134人の女性が中隔切除術を受け、692人の女性が待機的管理を受けた。

• RCTの結果から、中隔切除術と待機的管理では、生児出産にほとんど差がない可能性が示唆される。非ランダム化研究の結果から、中隔切除術によって生児出産が増えるかどうかは判断できない。

• このRCTでは、子宮穿孔（子宮の壁に穴が開いたり裂けたりした）1例と、残存中隔（手術で中隔が取り除ききれなかった）1例が報告された。手術合併症について報告した非ランダム化研究のうち、3件では合併症なし、他の3件では主に子宮穿孔、出血、再手術を必要とする残存中隔について報告していた。残りの研究は、合併症について報告していない。

• RCTの結果から、中隔切除術と待機的管理では妊娠継続にほとんど差がない可能性が示唆される。非ランダム化研究の結果から、中隔切除術が妊娠継続に影響するかどうは判断できない。

• RCTの結果から、中隔切除術と待機的管理では、臨床的妊娠（胎児の徴候が確認できた状態）にほとんど差がない可能性が示唆される。非ランダム化試験の結果から、中隔切除術が臨床的妊娠を増やせるかどうかは判断できない。

• 中隔切除術は、待機的管理と比べて流産の可能性を高めるかもしれない。しかし、この研究は非常に小規模であるため、この結果に対する信頼性は低い。非ランダム化研究の結果から、中隔切除術が待機的管理と比べて流産を減らせるどうかは判断できない。

RCTから得られたエビデンスについては、研究が非常に小規模であり、研究数も結果について確信できるほど十分ではないため、信頼性が非常に低い。ランダム化されていない研究から得られたエビデンスに対する信頼性は非常に低い。なぜなら、これらの研究は異なるタイプの人々を対象としており、研究に参加した女性が自分はどの治療を受けているかを知っていた可能性があるからである。

エビデンスは、2025年9月現在のものである。

- 骨盤臓器脱の手術を受ける女性は、手術合併症の軽減、治療成績の向上、またはその両方を目的としたさまざまな追加治療を受けることがある。
- 全体として、どの治療についても、その治療を強く推奨するにはエビデンスが限られている。
- しかしながら、尿を排出させるための留置カテーテルを手術後24時間以上使った場合、尿路感染症を発症するリスクが3～8倍高くなる可能性があることがわかった。

骨盤臓器脱（POP）は、1つまたは複数の骨盤内臓器（腟、子宮、小腸、膀胱、直腸）が腟内に下がってくることによって起こる。骨盤内臓器を支える支持組織が弱くなることが原因である。リスク要因は、経腟分娩や加齢、肥満である。骨盤臓器脱は、尿や便の漏れ、圧迫感、性交時の痛みなどさまざまな問題を引き起こし、女性の生活の質を著しく下げる。

手術は、骨盤臓器脱の治療法のひとつである。手術は、臓器を通常の位置に固定させることで、正常な解剖学的位置関係を取り戻すことを目的としている。骨盤臓器脱に対する手術は、女性の人生を変える結果をもたらす可能性がある。しかし、その手術の前、手術中、および手術後に行われるさまざまな治療の有用性や潜在的な有害性については、専門家の間でも意見が分かれている。これらの治療は、起こりうる合併症の発生率を減少させたり、骨盤臓器脱の手術の治療成績を向上させたりすることを目的としている。

合併症は、手術中（腸の損傷など）や手術後（尿路感染症など）に起こりうる。骨盤臓器脱の手術の前、手術中、および手術後に、どんな追加治療がこれらの合併症を減らすことができるかを明らかにしたかった。

また、骨盤臓器脱の手術は、理想的には骨盤臓器脱を修復し、症状を改善する。どの治療がこの目標を達成するのに最も効果的かも知りたかった。

18歳以上の女性を対象に、骨盤臓器脱の手術に対して、手術前、手術中、および手術後の治療の有無を比べた研究を探した。研究結果を比較して要約し、研究方法や研究規模などに基づいて、エビデンスに対する信頼性を評価した。

その結果、5,657人の女性が参加した49件の研究が見つかった。これらの研究は16カ国で行われていた。19種類の治療が評価されており、このレビューでは主に12種類に分類して分析した。しかし、このレビューで知りたかった評価項目の多くは調べられていなかった。全体として、どの治療についても、強く推奨できるようなエビデンスは限られていた。

骨盤底筋トレーニング（PFMT）

骨盤底筋トレーニングは、骨盤底筋を強化し、下がっている臓器への支持を高めることを目的としている。手術前に骨盤底筋トレーニングを行った女性と行わなかった女性では、骨盤臓器脱の自覚症状にほとんど差がないかもしれない。トレーニングを行わずに手術した女性の20％が手術後に骨盤臓器脱の症状を自覚しているとすれば、トレーニングを行った女性の13～31％が手術後に症状を自覚する可能性がある。同様に、再手術の必要性、骨盤臓器脱が再発する可能性、女性の自己申告による生活の質（QOL）についても、骨盤底筋トレーニングの有無による差はほとんどないかもしれない。

留置カテーテル

骨盤臓器脱の手術後、一時的に尿道留置カテーテルを使うことがある。これは、尿を排出するために膀胱に留置される柔らかく自在に曲がるチューブである。2件の研究では、24時間後に留置カテーテルをはずした場合とそれ以降にはずした場合の効果を比べていた（1件は術後48時間後、1件は術後4日後）。カテーテルを24時間以上留置している女性は、尿路感染症を起こすリスクが大幅に増える可能性がある。術後24時間でカテーテルをはずした女性の4％が尿路感染症を起こすとすれば、術後24時間を越えてからカテーテルをはずした女性の12％～47％が尿路感染症を起こす可能性がある。同様に、24時間を超えてカテーテルを留置することは、おそらく入院期間を延長するだろう。結果として、カテーテルを留置する総日数を大幅に増やす可能性がある。いずれの研究も、このレビューで知りたかった評価項目を調べてはいなかった。

その他の治療の比較

他の35件の研究では、骨盤臓器脱の手術に追加してさまざまな治療を受けた場合と受けなかった場合の効果が比べられていた。

- 腸の準備（手術前に患者の腸を空にする）；
- 短時間作用型と長時間作用型の鎮痛薬；
- 血管収縮薬（手術部位の血管を細くする）；
- 腟の消毒薬；
- クランベリーのサプリメント（尿路感染症を予防する）；
- 腟エストロゲン（手術前の腟の状態を改善するために使う）。

全体として、これらの研究では、すべての治療で2群間の結果にほとんど差がないことが判明した。

骨盤臓器脱に対する手術の前、手術中、および手術後の治療に関する強力なエビデンスは限られているが、それは研究者や医師だけでなく、ほとんどの女性がどの治療が行われているかを知っていたからである。これは、結果の報告や測定の方法に影響を与えたかもしれない。さらに、多くの研究は、このレビューで知りたかった評価項目を調べていなかった。

このレビューは、前回のレビューを更新したものである。エビデンスは、2024年4月現在のものである。

‐乳がんの手術は、乳房内のがんの進行を抑えるのに役立つようである。場合によっては、平均余命が伸びることもある。

‐しかし、乳がんの手術は合併症を引き起こす可能性があり、これには手術中の死亡（まれ）、輸血が必要なほどの出血、感染症、腕のむくみ（リンパ浮腫）、身体像の変化、生活の質 (QOL)が低下する恐れなどが含まれる。

転移性乳がんとは、がんが乳房から他の臓器に広がっていることを意味する。乳がんの診断を受けた女性100人中5～10人程度において、がんはすでに他の臓器に広がっている。完治はできないが、このがんを患う女性の余命は伸びている。乳がんの手術は転移性乳がんの標準的な治療に含まれないが、これによって生存率や生活の質 (QOL)が改善されるかどうか調べたかった。

乳がんの手術には以下のタイプがある。

‐乳房の一部のみを切除する乳房温存手術、または

‐全乳房を切除する根治手術（乳房切除術）

乳房切除術を受ける女性は、同じ手術の流れの中で同時に乳房再建術を受けるという選択肢を与えられることもある。

転移性乳がんの女性において、乳房の手術と内科的治療（例えば、がん組織を殺傷する薬剤（化学療法）とがんの増殖を助長するホルモンを抑制する薬剤（ホルモン療法））を併用した場合と内科的治療のみの場合を比較した研究を探した。

転移性乳がんのある女性1368人を対象とするトルコ、インド、オーストリア、日本、米国の5件の研究が見つかった。これらの女性は3年から10年の期間につき追跡調査を受けた。

全生存期間（研究に参加した時点から原因を問わず死亡するまでの期間）： 乳がんの手術は全生存期間には影響しない可能性がある。しかし、乳がんの種類によっては、いくらかの利益があるかもしれない。これらの結果は予備的なもので、まだ検証されていない。

生活の質 (QOL)： 乳がんの手術は生活の質 (QOL)に影響を与えないかもしれない。しかし、これを確かめるために、一層の研究が必要である。

病気の局所制御： 乳がんの手術は乳房内のがんを抑制して、同部位で悪化する可能性を減らすのに役立つ。

他の臓器への転移： 乳がんの手術は、がんが身体の他の部分へ転移するのを抑止する効果はないようである。

乳がんそのものに関する特異的生存率（全生存期間とは異なる）を報告した研究はなかった。

術後30日死亡（毒性）： 乳がんの手術によって、手術後30日以内の死亡リスクが増加することはなかった。

乳がんの手術が乳房内のがんの制御に役立つのは確かと思われる。生存率、他の臓器への転移、生活の質 (QOL)への影響と毒性については、それほど確信が持てない。それぞれの研究の規模が小さく、内容も大きく異なっていたため、これらの結果に対する信頼性は限定的である。また、研究ごとに手術を行う時期の選択基準が異なり、報告された結果も異なる時点のものだった。今後の研究により、レビューの結果も変わる可能性がある。

本レビューは前回のレビューの更新版で、エビデンスは2023年4月までのものである。