• 歯周炎（歯周病のより重症のもの）患者において、通常の指導のみと比較した場合、口腔衛生指導に対する行動科学的アプローチが重要な利益をもたらすかどうかについては、非常に不確実である。

• 歯肉炎（歯周病のより軽症のもの）患者において、通常の指導のみと比較した場合、口腔衛生指導に対する行動科学的アプローチが重要な利益をもたらすかどうかについては、非常に不確実である。

• 歯周病患者の支援における行動科学的アプローチの役割をよりよく理解するためには、今後の研究が必要である。

歯周病の症状には、歯肉の出血や腫れ、口臭などが含まれる。歯肉炎（gingivitis）はこの疾患の最も初期の段階である。治療されないままでいると、歯肉炎はより重度の歯周炎（periodontitis）へと進行する可能性がある。歯周炎は歯の周囲の軟組織や歯槽骨に永続的な損傷を引き起こすことがあり、場合によっては歯を失うこともある。

歯周病は、歯科医師や歯科衛生士による治療を受ける必要があり、手術や抗菌薬による治療が必要になる場合もある。しかし、良好な口腔衛生習慣（少なくとも1日2回の歯磨きと、デンタルフロスやその他の器具を用いた歯間部や歯肉縁部の清掃）を実践することで、症状を軽減することができる。セルフケアは歯周病患者にとって非常に重要であり、あらゆる歯科治療の成功はこのセルフケアにかかっている。歯周病患者には歯科医師または歯科衛生士により口腔衛生指導が行われるが、それでもなお、疾患を管理するために十分な口腔衛生を維持できていない人がいることがわかっている。

歯周病を有する成人において、口腔衛生習慣の改善に関して、口腔衛生指導に対する行動科学的アプローチが通常の指導のみ行った場合よりも効果的かどうかについて明らかにしたかった。行動科学的アプローチには、患者の普段の行動パターンを変えることに対する支援を目的とした行動変容技法が含まれる。

特に、軽いプロービング後における出血（bleeding on probing：BOP)、炎症（歯肉の腫れ）、プラーク（歯垢）、歯周ポケットの深さ（probing pocket depth：PPD）、および歯と歯槽骨との付着の喪失（clinical attachment loss：CAL)について評価を行った。また、患者自身による口腔衛生習慣の改善の報告、さらに行動科学的アプローチの有害性についても評価を行った。

歯周病を有する成人に対する研究について検索を行い、口腔衛生指導に対する行動科学的アプローチと、通常の指導のみを比較した研究を組み入れた。歯周炎または歯肉炎のどちらに介入が行われたかに基づいて結果を比較、要約を行った。歯周炎患者については、歯周病の治療を受けていないグループ（活動期治療群）と、長期的な管理を受けているグループ（安定期治療群）に分けて結果をまとめた。研究方法や研究規模などの要因に基づいて、エビデンスに対する信頼度を評価した。

合計1,422人の参加者を対象とした25件の研究が見つかった。そのうち19件は歯周炎患者のみ、5件は歯肉炎患者のみ、1件は両疾患を対象としていた。

組み入れられた研究において、口腔衛生習慣を変えるためのさまざまな行動科学的アプローチが用いられていた。具体的には、モバイルアプリを使用した口腔衛生情報の提供やリマインダーの送信、口腔内カメラや鏡を使用した疾患の進行に関するフィードバックの提供、より詳細で個別化された指導、家庭用の口腔衛生用品の提供、カウンセリングや動機づけ面接法を用いた対話による行動変容の支援、次の診察時における相談のための（口腔衛生習慣の）記録などが含まれていた。

成人の歯周炎患者では、出血、炎症、プラーク、および歯周ポケットの深さの減少において、行動科学的アプローチが通常の指導のみを行うことより優れているかどうかは不明である。また、口腔衛生習慣の自己報告において、行動科学的アプローチを受けた患者が、通常の指導のみを受けた患者より改善の報告が多いかどうかも不明である。この結果は、活動期治療群と安定期治療群においても同様であった。

成人の歯肉炎患者においても、歯肉炎の症状の軽減や口腔衛生習慣の改善に関して、行動科学的アプローチが通常の指導のみを行うことより優れているかどうかは不明である。

検索を行った時点では、付着の喪失（CAL）や有害事象に関する情報を報告した研究は見つからなかった。

本レビューのエビデンスに対する信頼度は非常に低い。その理由は以下のとおりである。

• 参加者が自分の受けている行動科学的アプローチを認識していた可能性があり、それが結果に影響した可能性がある。

• 組み入れられた研究は、必要とするすべての情報を常に報告していたわけではなかった。

• ほとんどの研究は参加者数が非常に少ない、あるいは結果を確実に判断するには十分な人数が含まれていなかった。

• 研究デザインはすべて異なっており、研究結果の間に相違がみられる場合があった。

2024年7月3日時点におけるエビデンスである。

• 思考や記憶について心配している人にとって、6か月後の全体的な状態改善において、イチョウ葉がプラセボ（偽薬）よりも優れているかどうかは不明である。
• 多発性硬化症で思考や記憶の問題を抱える人にとって、3か月後の思考能力改善において、イチョウ葉はプラセボよりも優れているとは考えにくい。
• 認知症ではなく軽度認知機能障害と診断された人にとって、6か月後の全体的な状態、思考、または日常生活動作に必要な技能の改善においては、イチョウ葉はプラセボよりも優れているとは考えにくい。
• 認知症と診断された人にとって、6か月後の全体的な状態、思考能力、日常生活動作に必要な技能の改善において、イチョウ葉はプラセボよりも効果的である可能性がある。しかし、個々の研究ではイチョウ葉の効果について非常に異なる推定値が示されており、確固たる結論を導き出すことは困難であった。
• 軽度認知機能障害または認知症に対するイチョウ葉とプラセボの比較研究では、イチョウ葉による有害事象のリスク増加はおそらく認められないことが示された。

認知機能障害とは、思考、学習、記憶、または意思決定において問題がある状態をさす。また、気分、行動、または意欲の変化も含まれる場合がある。認知症とは、日常生活や通常の活動に支障をきたす深刻な認知機能障害の総称である。認知症のリスクは加齢とともに高まり、高齢者に診断される最も一般的な認知症はアルツハイマー病である。

認知機能障害や認知症の進行を止めたり遅らせたりすることが証明された治療法は現時点で存在しない。コリンエステラーゼ阻害薬などの医薬品は症状を改善する可能性があり、非薬物療法も有用である場合がある。

Ginkgo biloba （イチョウ葉）を原料とする医薬品が、認知機能障害や認知症の治療に役立つかどうか、特に思考能力や日常生活動作に必要な技能の改善に効果があるかどうかを明らかにしたかった。また、思考能力の低下を心配している人や、多発性硬化症に関連する思考障害を抱える人に対して、イチョウ葉が役立つかどうかについても知りたいと考えた。

思考障害、軽度認知機能障害、または認知症の診断を受けた人を対象に、イチョウ葉の有効性を検証した研究を検索した。参加者が少なくとも3か月間治療を受けたことを条件とした。これらの研究結果を、思考障害の種類や診断名ごとに別々にまとめた。研究の実施方法の質、研究規模、異なる研究間で結果に類似性があるか相違があるかといった要素に基づき、エビデンスに対する信頼度を評価した。

思考能力の低下を心配している人、多発性硬化症に関連する思考障害がある人、あるいは軽度認知機能障害または認知症の診断を受けた人を含む82件の研究（10,613人）を特定した。研究では、イチョウ葉をプラセボ（偽薬）や他の医薬品と比較したり、他の治療法にイチョウ葉を追加したりした。研究の半数以上が中国で実施された。

記憶力や思考力の低下を心配している人にとって、6か月後の全体的な状態改善において、イチョウ葉がプラセボよりも優れているかどうかは不明である。1件の研究では、6か月時点でイチョウ葉とプラセボの有害事象に差は認められなかった。しかし、わずか3か月間しか続かなかった別の1件の研究では、イチョウ葉には全体としてより多くの有害作用がある可能性が示された。

多発性硬化症に伴う認知障害を有する患者において、3か月間のプラセボではなくイチョウ葉による治療は、思考能力にほとんど差をもたらさない可能性が高い。有害事象を経験した人の総数を報告した研究はなかった。1件の研究では、2人が重篤な有害事象を経験したが、これらはイチョウ葉とはおそらく無関係であった。

軽度認知機能障害と診断された人において、6か月間のプラセボではなくイチョウ葉による治療を受けた場合、全体的な状態、思考能力、または日常生活動作に必要な技能に、おそらくほとんど差は見られない。イチョウ葉とプラセボでは、12か月までの有害事象リスクにほとんど差がない可能性があり、重篤な有害事象リスクにもほぼ差がない。

認知症と診断された人に対して、6か月間のプラセボではなくイチョウ葉による治療を行うと、全体的な状態、思考能力、日常生活動作に必要な技能において、ある程度の改善がみられる可能性がある。イチョウ葉とプラセボでは、12か月までの有害事象リスクにほとんど差がない可能性があり、重篤な有害事象リスクにもほぼ差がない。

多くの研究では方法論に問題があり、研究間で結果に一貫性がない場合もあったため、結果に対する確信度が低下している。認知症に対するイチョウ葉の試験は6か月を超える研究がほとんどないため、認知症における長期使用の潜在的な有益性と有害性は不明である。

2024年11月時点におけるエビデンスである。

• 看護師によるケアと医師によるケアの間に、ほとんど、あるいは全く差がない場合もある。

• エビデンスは不確かではあるが、少数の症例において、臨床アウトカム（身体的・心理的機能、糖尿病および湿疹の管理）および施術者の相対的パフォーマンス（患者評価／評価の正確性、診療推奨事項の遵守、薬剤管理、ポリープの同定、処置開始までの所要時間）が改善される可能性がある。

• 低・中所得国においては、治療群への割り当てにランダム化法を用いた今後の研究が必要である。

医師ではなく看護師が行うケアとは、通常医師が行う業務や役割を看護師が担うことを指す。これらには、患者の病歴聴取や身体検査の実施、検査の指示、薬の処方、患者教育の提供などが含まれるが、これらに限定されない。看護師は患者に対して同じケアを提供することを責任とする。看護師は医師とは独立してこれらの役割を担うこともあれば、医師の監督下でそれらを遂行することもある。

高齢化、慢性疾患、過重な業務負担、高額な治療費、医師不足により、医療サービスには大きな圧力がかかっている。質の高い医療を提供するため、一部の国では医師の代わりに適切な訓練を受けた看護師を配置している。これにより医療へのアクセスが改善されると同時に、医療提供コストのコントロールが可能となっている。

以下の点について明らかにすることを試みた:

• 看護師によるケアは、病院環境において、患者、ケアプロセス、経済的成果の面で医師によるケアとは異なっているか否か。

• 医師に代わって看護師が提供したケアの結果は、以下の要因によって異なっているか否か：医療現場、患者のタイプ、患者の疾患、介入の種類、看護師の職位、追加で提供された研修、看護師の責任のレベル、代替の方法。

病院環境において、医師ではなく看護師が提供するケアを比較した研究を検索した。患者アウトカム（死亡、患者安全事象、臨床アウトカム、生活の質(QOL)、自己効力感）、ケアプロセスのアウトカム（医療従事者の相対的パフォーマンス）、経済的アウトカム（直接費用）を検証した研究を対象とした。

世界中で実施された82件の研究を対象とした。そのうち大半は英国で実施された（32件）。研究には合計28,041名の参加者が含まれており、参加者の規模は7人から1,907人まで幅があった。ほとんどの研究は12か月間継続され、2件の研究は最大5年間継続された。いくつかの研究は患者の退院時または処置後に終了した。

• 看護師を医師に代えても、死亡率にほとんど差がないか、差がない可能性が高いことが判明した。患者の安全に関する事象にもほとんど差がないか、差がない可能性がある。また、一部の臨床的アウトカム（身体的・心理的機能、糖尿病、湿疹の管理）においてわずかな改善が見られる可能性がある。看護師を医師に代えても、生活の質や自己効力感にはほとんど、あるいは全く差が生じない可能性が高い。一方で、医療従事者の評価指標における相対的なパフォーマンス（患者評価／評価の正確性、診療ガイドラインの遵守、薬剤管理、ポリープの識別、処置開始までの所要時間）の一部では、わずかな改善が見られるかもしれない。看護師を医師に代替することが直接費用に影響を与えるかどうかは不明である。

• 低・中所得国では看護師が医師の代わりを務める場合、QOLが向上する可能性があるが、高所得国では医療従事者の相対的なパフォーマンスが低・中所得国よりも優れている場合がある。

• 疾患タイプによる差を検討した結果、看護師主導型診療を受診する心血管疾患患者において、医療従事者の相対的パフォーマンスに改善が見られる可能性があることが判明した。

• 看護師主導の診療所や入院患者ケアにおいて、医師ではなく看護師がケアを提供する場合、臨床的アウトカムがより良好となる可能性があることが、様々な形態の看護師と医師の代替を検討した結果明らかになった。死亡、患者の安全に関する事象、QOL、自己効力感については差は認められなかった。医療従事者の相対的なパフォーマンスに差があるかどうかは不明である。

• 看護師の職位を検討した結果、専門看護師によるケアでは患者安全上の事象が少なかったことが判明した。看護師の職位よる死亡率、臨床アウトカム、QOL、自己効力感に差は認められなかった。

• 専門看護師または上級看護師に対しては、登録看護師よりも少ない研修機会しか提供されなかった。追加の訓練や責任のレベルを考慮した場合でも、いずれの結果においても差は認められなかった。

• 代替方法に関して、看護師が医師に代わった場合、標準ケアおよび強化ケアにおいて、医療従事者がより優れた相対的パフォーマンスを示したことが結果から明らかになった。

参加者の差、介入内容、およびアウトカム測定方法の差により、エビデンスの確実性は中等度から低度の範囲にあった。さらに、低・中所得国を基盤とした研究はごく少数であった。

2024年6月25日時点におけるエビデンスである。

• 1件のランダム化比較試験によると、中隔切除術（中隔を手術で取り除く）と待機的管理（何もせず様子を見る）では、生児出産と妊娠継続にほとんど差がないかもしれない。

• ランダム化されていない研究から得られた知見の信頼性は、非常に低い。

• 結果の信頼性を高めるためには、より質の高い研究が必要である。

中隔子宮とは、生まれつき子宮の中に壁（中隔）がせり出ていて、子宮が2つの空洞に分かれている状態をいう。中隔子宮があると、不妊症、反復流産、早産のリスクが高まる。中隔を除去する手術は、これらのリスクを下げると考えられているが、その効果ははっきりしていない。

子宮鏡下子宮中隔切除術（子宮内にカメラを入れながら、中隔を取り除く手術）が、子宮中隔がある女性の生児出産の可能性を高めるかどうか、また、この利点が手術で起こりうる合併症による不利益を上回るかどうかを調べたかった。

ランダム化比較試験（RCT）とは、無作為な方法で2つ以上の治療群から1つに割り当てる試験である。このような研究は質が高いと考えられる。また、ランダム化以外の研究、例えば診療録（カルテ）のレビューや分析を行った研究についても調べた。このような研究は非常に質が低いと考えられる。

1件のRCTと12件の非ランダム化研究が見つかり、そのうち10件は診療録のレビューと分析であった。すべての研究で、中隔切除術と待機的管理が比べられていた。RCTでは、39人の女性が中隔切除術を受け、40人の女性が待機的管理を受けた。12件の非ランダム化研究では、1,134人の女性が中隔切除術を受け、692人の女性が待機的管理を受けた。

• RCTの結果から、中隔切除術と待機的管理では、生児出産にほとんど差がない可能性が示唆される。非ランダム化研究の結果から、中隔切除術によって生児出産が増えるかどうかは判断できない。

• このRCTでは、子宮穿孔（子宮の壁に穴が開いたり裂けたりした）1例と、残存中隔（手術で中隔が取り除ききれなかった）1例が報告された。手術合併症について報告した非ランダム化研究のうち、3件では合併症なし、他の3件では主に子宮穿孔、出血、再手術を必要とする残存中隔について報告していた。残りの研究は、合併症について報告していない。

• RCTの結果から、中隔切除術と待機的管理では妊娠継続にほとんど差がない可能性が示唆される。非ランダム化研究の結果から、中隔切除術が妊娠継続に影響するかどうは判断できない。

• RCTの結果から、中隔切除術と待機的管理では、臨床的妊娠（胎児の徴候が確認できた状態）にほとんど差がない可能性が示唆される。非ランダム化試験の結果から、中隔切除術が臨床的妊娠を増やせるかどうかは判断できない。

• 中隔切除術は、待機的管理と比べて流産の可能性を高めるかもしれない。しかし、この研究は非常に小規模であるため、この結果に対する信頼性は低い。非ランダム化研究の結果から、中隔切除術が待機的管理と比べて流産を減らせるどうかは判断できない。

RCTから得られたエビデンスについては、研究が非常に小規模であり、研究数も結果について確信できるほど十分ではないため、信頼性が非常に低い。ランダム化されていない研究から得られたエビデンスに対する信頼性は非常に低い。なぜなら、これらの研究は異なるタイプの人々を対象としており、研究に参加した女性が自分はどの治療を受けているかを知っていた可能性があるからである。

エビデンスは、2025年9月現在のものである。

- 骨盤臓器脱の手術を受ける女性は、手術合併症の軽減、治療成績の向上、またはその両方を目的としたさまざまな追加治療を受けることがある。
- 全体として、どの治療についても、その治療を強く推奨するにはエビデンスが限られている。
- しかしながら、尿を排出させるための留置カテーテルを手術後24時間以上使った場合、尿路感染症を発症するリスクが3～8倍高くなる可能性があることがわかった。

骨盤臓器脱（POP）は、1つまたは複数の骨盤内臓器（腟、子宮、小腸、膀胱、直腸）が腟内に下がってくることによって起こる。骨盤内臓器を支える支持組織が弱くなることが原因である。リスク要因は、経腟分娩や加齢、肥満である。骨盤臓器脱は、尿や便の漏れ、圧迫感、性交時の痛みなどさまざまな問題を引き起こし、女性の生活の質を著しく下げる。

手術は、骨盤臓器脱の治療法のひとつである。手術は、臓器を通常の位置に固定させることで、正常な解剖学的位置関係を取り戻すことを目的としている。骨盤臓器脱に対する手術は、女性の人生を変える結果をもたらす可能性がある。しかし、その手術の前、手術中、および手術後に行われるさまざまな治療の有用性や潜在的な有害性については、専門家の間でも意見が分かれている。これらの治療は、起こりうる合併症の発生率を減少させたり、骨盤臓器脱の手術の治療成績を向上させたりすることを目的としている。

合併症は、手術中（腸の損傷など）や手術後（尿路感染症など）に起こりうる。骨盤臓器脱の手術の前、手術中、および手術後に、どんな追加治療がこれらの合併症を減らすことができるかを明らかにしたかった。

また、骨盤臓器脱の手術は、理想的には骨盤臓器脱を修復し、症状を改善する。どの治療がこの目標を達成するのに最も効果的かも知りたかった。

18歳以上の女性を対象に、骨盤臓器脱の手術に対して、手術前、手術中、および手術後の治療の有無を比べた研究を探した。研究結果を比較して要約し、研究方法や研究規模などに基づいて、エビデンスに対する信頼性を評価した。

その結果、5,657人の女性が参加した49件の研究が見つかった。これらの研究は16カ国で行われていた。19種類の治療が評価されており、このレビューでは主に12種類に分類して分析した。しかし、このレビューで知りたかった評価項目の多くは調べられていなかった。全体として、どの治療についても、強く推奨できるようなエビデンスは限られていた。

骨盤底筋トレーニング（PFMT）

骨盤底筋トレーニングは、骨盤底筋を強化し、下がっている臓器への支持を高めることを目的としている。手術前に骨盤底筋トレーニングを行った女性と行わなかった女性では、骨盤臓器脱の自覚症状にほとんど差がないかもしれない。トレーニングを行わずに手術した女性の20％が手術後に骨盤臓器脱の症状を自覚しているとすれば、トレーニングを行った女性の13～31％が手術後に症状を自覚する可能性がある。同様に、再手術の必要性、骨盤臓器脱が再発する可能性、女性の自己申告による生活の質（QOL）についても、骨盤底筋トレーニングの有無による差はほとんどないかもしれない。

留置カテーテル

骨盤臓器脱の手術後、一時的に尿道留置カテーテルを使うことがある。これは、尿を排出するために膀胱に留置される柔らかく自在に曲がるチューブである。2件の研究では、24時間後に留置カテーテルをはずした場合とそれ以降にはずした場合の効果を比べていた（1件は術後48時間後、1件は術後4日後）。カテーテルを24時間以上留置している女性は、尿路感染症を起こすリスクが大幅に増える可能性がある。術後24時間でカテーテルをはずした女性の4％が尿路感染症を起こすとすれば、術後24時間を越えてからカテーテルをはずした女性の12％～47％が尿路感染症を起こす可能性がある。同様に、24時間を超えてカテーテルを留置することは、おそらく入院期間を延長するだろう。結果として、カテーテルを留置する総日数を大幅に増やす可能性がある。いずれの研究も、このレビューで知りたかった評価項目を調べてはいなかった。

その他の治療の比較

他の35件の研究では、骨盤臓器脱の手術に追加してさまざまな治療を受けた場合と受けなかった場合の効果が比べられていた。

- 腸の準備（手術前に患者の腸を空にする）；
- 短時間作用型と長時間作用型の鎮痛薬；
- 血管収縮薬（手術部位の血管を細くする）；
- 腟の消毒薬；
- クランベリーのサプリメント（尿路感染症を予防する）；
- 腟エストロゲン（手術前の腟の状態を改善するために使う）。

全体として、これらの研究では、すべての治療で2群間の結果にほとんど差がないことが判明した。

骨盤臓器脱に対する手術の前、手術中、および手術後の治療に関する強力なエビデンスは限られているが、それは研究者や医師だけでなく、ほとんどの女性がどの治療が行われているかを知っていたからである。これは、結果の報告や測定の方法に影響を与えたかもしれない。さらに、多くの研究は、このレビューで知りたかった評価項目を調べていなかった。

このレビューは、前回のレビューを更新したものである。エビデンスは、2024年4月現在のものである。

‐乳がんの手術は、乳房内のがんの進行を抑えるのに役立つようである。場合によっては、平均余命が伸びることもある。

‐しかし、乳がんの手術は合併症を引き起こす可能性があり、これには手術中の死亡（まれ）、輸血が必要なほどの出血、感染症、腕のむくみ（リンパ浮腫）、身体像の変化、生活の質 (QOL)が低下する恐れなどが含まれる。

転移性乳がんとは、がんが乳房から他の臓器に広がっていることを意味する。乳がんの診断を受けた女性100人中5～10人程度において、がんはすでに他の臓器に広がっている。完治はできないが、このがんを患う女性の余命は伸びている。乳がんの手術は転移性乳がんの標準的な治療に含まれないが、これによって生存率や生活の質 (QOL)が改善されるかどうか調べたかった。

乳がんの手術には以下のタイプがある。

‐乳房の一部のみを切除する乳房温存手術、または

‐全乳房を切除する根治手術（乳房切除術）

乳房切除術を受ける女性は、同じ手術の流れの中で同時に乳房再建術を受けるという選択肢を与えられることもある。

転移性乳がんの女性において、乳房の手術と内科的治療（例えば、がん組織を殺傷する薬剤（化学療法）とがんの増殖を助長するホルモンを抑制する薬剤（ホルモン療法））を併用した場合と内科的治療のみの場合を比較した研究を探した。

転移性乳がんのある女性1368人を対象とするトルコ、インド、オーストリア、日本、米国の5件の研究が見つかった。これらの女性は3年から10年の期間につき追跡調査を受けた。

全生存期間（研究に参加した時点から原因を問わず死亡するまでの期間）： 乳がんの手術は全生存期間には影響しない可能性がある。しかし、乳がんの種類によっては、いくらかの利益があるかもしれない。これらの結果は予備的なもので、まだ検証されていない。

生活の質 (QOL)： 乳がんの手術は生活の質 (QOL)に影響を与えないかもしれない。しかし、これを確かめるために、一層の研究が必要である。

病気の局所制御： 乳がんの手術は乳房内のがんを抑制して、同部位で悪化する可能性を減らすのに役立つ。

他の臓器への転移： 乳がんの手術は、がんが身体の他の部分へ転移するのを抑止する効果はないようである。

乳がんそのものに関する特異的生存率（全生存期間とは異なる）を報告した研究はなかった。

術後30日死亡（毒性）： 乳がんの手術によって、手術後30日以内の死亡リスクが増加することはなかった。

乳がんの手術が乳房内のがんの制御に役立つのは確かと思われる。生存率、他の臓器への転移、生活の質 (QOL)への影響と毒性については、それほど確信が持てない。それぞれの研究の規模が小さく、内容も大きく異なっていたため、これらの結果に対する信頼性は限定的である。また、研究ごとに手術を行う時期の選択基準が異なり、報告された結果も異なる時点のものだった。今後の研究により、レビューの結果も変わる可能性がある。

本レビューは前回のレビューの更新版で、エビデンスは2023年4月までのものである。

- サーバリックス、ガーダシルまたはガーダシル-9によるヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチン接種を受けた15歳から25歳の女性では、HPVワクチン接種を受けなかった場合と比較して、4年から6年後に高悪性度の 子宮頸部 前がん（放置するとがんになる可能性のある異常な外観の細胞）がわずかに減少した。ガーダシルまたはガーダシル-9を接種した人では、接種しなかった人と比較して、4年後に 外陰部と膣の 前がんがわずかに減少した。HPVワクチン接種により、性器疣贅（尖圭コンジローマとも呼ばれる）のリスクとHPV関連疾患の治療の必要性が減少した。がんの発生について報告できるほど長く続いた研究はなかった。

- HPVワクチン接種後、注射部位の痛みや腫れがよくみられたが、重篤な副作用は認められなかった。

- ほとんどの研究が15歳以上を対象としており、対象者は感染にさらされている可能性が高いため、ワクチン接種の恩恵を受けにくい。がんの発生など長期的な結果を測定するには、研究の期間が短すぎた。

HPVはよくある感染症であり、膣、肛門、オーラルセックスなど密接な接触によって人と人の間で感染する。HPVには多くの種類がある。種類によってはがんを引き起こすこともある。最も多いのは子宮頸がんであるが、膣がん、外陰がん、陰茎がん、肛門がん、頭頸部がん、肛門疣贅の原因にもなる。HPVは男性と女性のいずれにも感染する可能性がある。子宮頸がんは通常、初感染から発症まで10年以上かかる。それ以外のHPV関連がんは、さらにゆっくりと進行する。

HPVワクチンは、時にがんや性器疣贅の原因となるHPV感染を予防することを目的としている。HPVワクチンは、すでにHPVに暴露している人にはあまり効果がないため、ほとんどのワクチン接種プログラムが、性的に活発になる前の若い人たちを対象としている。

HPVワクチンが、以下の項目に関して有効かどうかを確かめたかった。

- がんや前がん（放置するとがんになる可能性のある、見た目が異常な細胞）を予防するか

- HPV関連疾患の治療の必要性を減らすか

- 性器疣贅を予防するか

- 望ましくない影響があるか

以下の比較を行った研究を検索した。

- HPVワクチンとプラセボ（ダミーワクチン）、非HPVワクチン、またはワクチン無添加

- 異なるHPVワクチンまたは異なるHPVワクチンの接種回数

研究結果を比較してまとめ、研究方法や研究規模などの要因に基づいて、エビデンスに対する信頼性を評価した。消費者を含む独立諮問グループの支援を受けた。

計157,414人を対象とした60件の研究が見つかった。参加者数は、最も大規模な研究では34,412人、最も小規模な研究では11人であった。参加者の追跡期間は4日から11年までの範囲にあった。研究は世界中で行われ、ほとんどが12か月間続いた。対象とした研究のうち44件に製薬会社各社が資金を提供していた。

- 対象とした研究はいずれも、がんの予防について直接説明できるほど長期にわたるものではなく、短期的な結果に焦点を当てたものであった。

- 15歳から25歳の女性では、サーバリックスとガーダシルによって、短期的にはすべての高悪性度子宮頸部前がん（CIN2+）が減少した。25歳以上の女性では、ほとんどまたはまったく差がなかった。

- 15歳から25歳の女性では、短期的には高悪性度の肛門がんや陰茎前がんにほとんどまたはまったく差がなかった。ガーダシルおよびガーダシル-9ワクチンによって、この集団の高悪性度の膣がんまたは外陰前がんが減少した。

- HPVワクチン接種により、性器疣贅のリスクが減少し、HPVに関連する可能性のある早期がんの治療を必要とする15歳から25歳の人数が減少した。

- 全HPVワクチン接種を完了した後、多少の痛みや腫れはよく見られたが、重篤な副作用はなかった。ワクチンの種類によってリスクに差があるかどうかはわからない。

一部の研究の実施方法について懸念があり、それが結果に影響を与えている可能性がある。重篤な副作用、HPV関連疾患、子宮頸がん、膣がん、外陰前癌、性器疣贅の治療に関するエビデンスには、中等度の確信がある。がんや陰茎および肛門の前がんに関するエビデンスについては、症例数が少ないこと、がんを測定するには研究期間が短すぎること、研究対象者がワクチン接種の対象者よりも年齢が高いことなどから、あまり確信がない。

多くの研究は産業界から資金提供を受けていたが、独立した資金提供を受けている研究と比較して差は見られなかった。

本エビデンスは2024年9月18日現在のものである。

・経口でのエネルギーおよびタンパク質の補足による栄養療法は、日常生活動作を改善する可能性がある（非常に不確実な証拠）。

・経口でのエネルギーおよびタンパク質の補足による栄養療法は、障害を軽減しない可能性がある（不確実な証拠）。

・我々は障害や日常生活動作の改善のためのさまざまな栄養介入が存在することを確認した。脳卒中後の障害や日常生活動作に対する各種栄養療法の効果を明らかにするためには、より質の高い研究が必要である。

脳卒中は、脳の一部への血液供給が妨げられたり、減少したりすることで起こる。脳卒中には主に3つのタイプがある。脳へつながる動脈が血栓で詰まったり狭くなったりする虚血性脳卒中、脳の血管が破裂して脳内出血を起こす出血性脳卒中、脳と周囲の膜の間（くも膜下腔）に出血が起こるくも膜下出血の3つである。

栄養療法とは、毎日の食事や間食のときに、タンパク質、ビタミン、エネルギーなどの栄養素を摂取する介入であり、各患者の状態に応じた栄養ケアを含む。病気の治療中や治療後の人は、栄養療法を受けることが多い。

脳卒中患者は機能障害の影響により、十分なエネルギーや栄養素を摂取できないため、低栄養に陥りやすい。脳卒中患者には身体的および認知的な障害が起こることが多く、栄養状態はその改善に影響を及ぼす可能性がある。

栄養療法が脳卒中後の障害を軽減し、日常生活動作を改善するかどうかを調べたかった。

脳卒中患者に栄養療法を実施したすべてのランダム化比較対照試験を検索した。また、栄養療法による望ましくない影響という観点で安全性も評価した。研究結果を比較して要約し、研究方法や研究規模などに基づいて、エビデンスに対する信頼性を評価した。

11,926人を対象とした52件の研究を特定した。急性期脳卒中患者（発症から14日以内）を対象とした研究が36件、亜急性期脳卒中患者（発症14日後から6ヵ月以内）を対象とした研究が10件、急性期および亜急性期脳卒中患者を対象とした研究が3件、慢性期脳卒中患者（発症から6ヵ月以降）を対象とした研究が3件であった。脳卒中のタイプは、虚血性脳卒中が23件、出血性脳卒中が3件、くも膜下出血（SAH）が3件、虚血性または出血性脳卒中（SAHを含む）が23件であった。このレビューでは、25種類の栄養療法を特定した。障害とADL（日常生活動作）を評価した研究はそれぞれ9件と17件であった。

経口でのエネルギーおよびタンパク質の補足という主要な介入については、6件の研究を特定した。
経口でのエネルギーおよびタンパク質の補足による栄養療法について、以下のことがわかった：

- 障害を軽減しない可能性がある。しかし、その証拠は不確実である。

- 日常生活動作を改善する可能性がある。しかし、その証拠は非常に不確実である。

経口でのエネルギーおよびタンパク質の補足を使用した栄養療法のその他の結果については、：

- 体重増加において栄養状態を改善する可能性がある。しかし、その証拠は非常に不確実である。

- あらゆる要因による死亡リスクを減少しない可能性がある。しかし、その証拠は不確実である。

- 下痢と高血糖（血液中の糖分（グルコース）が多すぎる状態）または低血糖（血液中の糖分（グルコース）が少なすぎる状態）の両方の発生率の増加と関連していた。しかし、その証拠は不確実である。

経口でのエネルギーやタンパク質の補足を使用した研究で、歩く速さやQOL（生活の質）について報告したものは見つからなかった。

障害の軽減と日常生活動作の改善に関するエビデンスについては、以下の理由で確信が持てない：

- ほとんどの研究で、患者は自分が受けている介入を認識していた。

- 医療従事者と結果の評価者は、患者が受けている介入を認識していた。

- ADL（日常生活動作）を評価した研究のほとんどは、その方法論を十分に詳しく記述していなかった。

- 脳卒中のタイプ、発症からの期間、栄養療法開始時の栄養状態によって効果が異なる可能性があるが、研究数が少ないため、それらの違いを十分に評価することはできなかった。

このエビデンスは2024年2月19日現在のものである。

利用可能なエビデンスは、STAIをスクリーニングツールとして使用することを明確に支持していない：なぜなら、

• STAIは、スクリーニングのために特別に開発されたものではなく、一般に認められたカットオフ値（閾値）は存在しない；

• STAIは、不安障害のある人を特定できるだろうが、多くの不安障害のない人に誤ったレッテルを貼る可能性もある；

• 含まれる研究の質にはばらつきがあり、ほとんどが病院にいるような状況の人々を対象としているため、一般化は不確実である。

これらの限界を考慮すると、現在のところ、STAIの代わりに不安スクリーニングのために特別に開発されたより短い質問票を使用する方が理にかなっているように思われる。

なぜ不安障害の早期発見が重要なのか？
不安障害はよくあるが、診断されないことが多く、そのために治療が遅れ、生活の質(QOL)が低下することがある。スクリーニングは、特に自分が不安障害であることに気づいていない人の不安を早期に発見するのに役立つ可能性がある。しかし、検査は完璧ではない。もし検査で不安障害が見つからなければ（「偽陰性」）、タイムリーな治療の機会を逃してしまうかもしれない。スクリーニングでは、最終的な診断を下す前に再度確認する必要があるものの、実際は不安障害ではないのにその疑いがあるとレッテルを貼ること（「偽陽性」）は、不必要な心配や、さらなる検査による余分な医療機関の受診につながる可能性がある。

状態・特性不安検査（STAI）とは何か？
STAIは、不安を測定するために広く用いられている質問票であり、2種類の下位尺度がある。1つ目の下位尺度は、ある状況に対する一時的な不安感情を指す状態不安に関するものであり、2つ目の下位尺度は、時間や状況を超えて不安を経験しやすいという、その人の一般的傾向に関するものである。各パートは20問の質問から構成される。得点が高いほど不安レベルが高いことを示す。スクリーニングに使用される場合、閾値（「カットオフ」と呼ばれる）が適用され、そのレベル以上の得点を得た人は、不安の可能性についてさらなる評価を受けるよう紹介されることがある。STAIは、この目的のためにデザインされたものではないが、いくつかの研究でスクリーニングツールとして調査されている。一般に認められたカットオフ値は存在しないが、個々の研究では、状態不安は40点、特性不安は44点というカットオフ値を推奨している。

知りたかったこと
これまで、スクリーニングツールとしてのSTAIの性能は系統的レビューで検討されていなかった。STAIが成人の不安障害をどの程度正確に検出できるかを確かめたかった。

実施したこと
成人の不安障害の検出におけるSTAIの精度を調べたすべての研究を検索した。レビューに組み込むためには、STAIの得点と、不安の診断に最も正確な方法である構造化臨床面接の結果を比較していることを条件とした。次に、両方の下位尺度（STAI-SとSTAI-T）のすべての可能なカットオフ値を考慮し、STAIの全体的な精度を評価するために結果を組み合わせた。

わかったこと
11か国から12件の研究が含まれ、2,525人が参加した（475人が不安障害であることが判明した）。ほとんどの研究は、さまざまな特異的な持病を持つ人々を対象としていた。1件の研究では、病気ではない人（がん患者のパートナー）を対象にした。

STAIを1,000人の集団に実施し、そのうちの153人が未検出の不安障害であった場合、：

• STAI-Sの合計スコアが40点以上の508人のうち、127人が不安障害（「真陽性」）であると正しく特定され、さらなる治療から利益を得る可能性がある。しかし、残りの381人は不安障害の疑いがあると誤って分類され（「偽陽性」）、不安障害の診断が不要であることを後で明らかにするために、さらなる評価を受けるよう紹介される可能性が高い。これはある人にとっては有益かもしれないが（たとえば、他の原因を探るため）、他の人にとっては不必要かもしれない。一方、カットオフ値以下の492人のうち、不安障害で潜在的に治療が必要な26人が見逃されることになる（「偽陰性」）。残りの466人は、不安がないと正しく判定される（「真陰性」）。

• STAI-Tの合計得点が44点以上の463人のうち、124人が「真陽性」、339人が「偽陽性」となる。カットオフ値以下の537人のうち、29人の不安障害のある人が見逃され（「偽陰性」）、508人が「真陰性」となる。

エビデンスの限界
研究の質はさまざまで、ほとんどが病院のような状況で行われたものであるため、STAIが一般市民など他の集団でどのように機能するかについての理解は限られている。また、STAIはスクリーニングのために特別に開発されたものではないので、この目的のために結果を解釈するのは難しい。

結果が意味すること
現在のエビデンスでは、STAIが不安障害を検出するための信頼できるスクリーニング手段であるかどうかについては明確な答えは得られていない。この結果は主に専門的な臨床現場での成績を反映したものであり、STAIが他の集団でも同じように機能するかどうかは不明である。特定されたエビデンスが曖昧で限られていることから、不安のスクリーニングのために特別に開発されたより短いツールを検討する価値があるかもしれない。

エビデンスの更新状況
エビデンスは2024年5月現在のもので、2008年から2023年までに発表された研究が含まれている。

• 鍼治療は、不眠症の重症度を軽減し、睡眠の質を改善するという点で、偽鍼治療と同様の効果を示す可能性がある。非活動的な対照と比較して、鍼治療は不眠症の重症度を軽減し、睡眠の質を高めるのに有効であるようだ。しかし、そのエビデンスには確信がほとんどない。

• 不眠症の認知行動療法（CBT-I）と比較すると、鍼治療は不眠症の重症度と睡眠の質を改善する効果はおそらく低い。

不眠症はがん患者によくある問題である。このような睡眠不足は実際に患者の日常生活に悪影響を及ぼし、心身の調子を悪くする。がん患者およびがんサバイバーの不眠症に対する現在の推奨治療法には、心理学的アプローチ（CBT-Iなど）、薬物療法（睡眠薬など）、その他の方法（身体運動など）がある。CBT-I（不眠症に対する標準的な会話療法）は最も有効な治療法であると考えられているが、訓練を受けた実践者の不足と保険の障壁により、多くのがん診療病院で広く利用できない。

不眠症の重症度、睡眠の質、有害事象、睡眠日誌パラメータ（入眠時刻、起床時刻、総睡眠時間、睡眠効率など）を改善するにあたって、鍼治療が、1）偽薬またはプラセボ対照（実際の鍼治療を模倣した「偽」の処置）、2）非活動対照（無治療または通常のケア）、3）他の治療（CBT-Iなど）よりも優れているかどうかを知りたかった。

がん患者の不眠症に対して、鍼治療を他の治療法と比較した研究を探した。研究結果を比較して要約し、研究方法や研究規模などに基づいて、エビデンスに対する信頼性を評価した。

計402人が参加した3種類の比較と5件の研究を特定した。参加者のほとんどが乳がんの女性であった。

鍼治療は、偽鍼治療と比較すると、不眠症の重症度を軽減したり、睡眠の質を改善したりする効果はほとんどまたはまったくないかもしれないが、ある種の睡眠日誌パラメータにはわずかな改善をもたらす可能性がある。しかし、これらの結果については非常に不確かである。鍼治療は有害事象のリスクを増加させるかもしれないが、この結果は非常に不確実である。

鍼治療は、不眠症の重症度を軽減し、睡眠の質を高め、睡眠日誌のいくつかのパラメーターを改善するにあたって、非活動対照よりも効果が高い可能性があるものの、有害事象のリスクが高くなる可能性がある。しかし、これらの結果については非常に不確かである。

鍼治療とCBT-Iを比較した試験では、鍼治療はおそらく総睡眠時間を改善するが、不眠症の重症度、睡眠の質、入眠時間、睡眠効率を改善する効果は低い。有害事象への影響はほとんどまたはまったくないかもしれない。

研究が小規模であったり、結果にばらつきがあったりしたため、ほとんどの調査結果には確信が持てない。今後の研究によって、この主題に対する理解が変わる可能性がある。さらに明確で信頼性の高い答えを出すためには、もっと包括的な研究が必要である。

このエビデンスは2024年1月現在のものである。

• 陣痛が始まり、子宮口が完全に開いている状態（全開大）になったにもかかわらず、胎児の頭が間違った方向（母体の腹側または側面）を向いている場合、胎児の頭を手で回して（用手回旋）、通常の向きである母体の背中側を向くようにすることが、帝王切開術や吸引分娩、鉗子分娩の必要性を減らすのに役立つかどうかは、現在のところ不明である。

• 用手回旋が効果的で安全かどうかをよりよく理解するためには、より多くの十分にデザインされた研究が必要である。

用手回旋とは、出産中に医師や助産師が手や指を使って胎児の頭を通常の向き（母体の背中側）に向けることで、通常は子宮口が完全に開いてから行う。

出産中に胎児の頭が通常の向きでない場合、つまり、母体の背中側（前方後頭位）ではなく、母体の腹側（後方後頭位）や側面（低在縦定位）を向いていると、出産がうまく進まなかったり、母体からの出血、骨盤底筋群の重度な外傷などの合併症を引き起こしたり、吸引分娩や鉗子分娩、帝王切開術が必要になったりするリスクが高まる。胎児の頭を母体の背中側に向けることができれば、こうした介入を避けることができる。

私たちは、陣痛中に胎児の頭が通常の向きでない女性において、用手回旋が、何もしない（通常のケア）よりも、器械分娩（吸引分娩や鉗子分娩）や帝王切開術による出産を減らせるかどうかを調べたかった。

母体死亡や周産期死亡、出産時の重篤な会陰裂傷（第3度または第4度）、出産後の重篤な出血（500mL以上の出血）を含む他の転帰に対する用手回旋の効果に関心があった。

用手回旋が、偽の手技や通常のケアと比べて、母児にとって有益か有害かを調べた研究を探した。その結果を比べてまとめ、研究方法や規模などの要素に基づいて、エビデンスに対する信頼度を評価した。

1,002人の妊婦とその児を対象とした6件の研究を見つけた。すべての研究は、高所得国で行われていた。女性は全員、正期産（妊娠37週以上）で、子宮口は完全に開いており、大多数は硬膜外麻酔による鎮痛を受けていた。

用手回旋を行った場合、行わなかった場合と比べて、器械分娩や帝王切開術の全体的な割合にほとんど差がないかもしれない。いずれの群でも、妊産婦死亡や周産期死亡はなかった。

用手回旋では、帝王切開術や器械分娩の可能性は減らないかもしれない。また、第3度または第4度の会陰裂傷や出産後の重篤な出血などの合併症を経験した女性の数にはほとんど差がなかった。

もう1件の研究が進行中である（46人の女性が登録中）。しかし、意味のある違いがわかるためには、もっと大規模な研究が必要であろう。今後、低・中所得国で行われる研究も必要である。

得られたエビデンスには限界がある。その主な理由は、研究デザインに関する懸念（具体的には、6件の研究のうち3件で、女性は自分がどの治療を受けているかを知っていた）と、研究に組み入れられた女性の数が全体的に少なかったことである。

エビデンスは2024年3月現在のものである。

• 心血管疾患（すなわち、心臓や血管に異常が起きる疾患）がある人が低用量コルヒチンを6ヵ月以上服用すると、重い副作用のリスクを高めずに心筋梗塞（心臓発作）と脳卒中のリスクを減らせる。

• しかし、低用量コルヒチンを服用しても、すべての原因による死亡リスクや心臓疾患を原因とする死亡リスクは減らず、心臓の血管を広げる治療を必要とする人の数にも影響しない。

• コルヒチンの服用によって消化器系の有害事象（下痢、吐き気など）のリスクが高まるが、通常こうした症状は軽く、長引かない。

心血管疾患（心臓や血管に異常が起きる疾患）は、しばしば全身の軽い炎症が原因で起こり、主要な有害（好ましくない）心血管イベント（心臓発作、脳卒中、または死亡など）を繰り返し引き起こすようになる。コルヒチンは、有用性が確立し、容易に入手できる安価な経口抗炎症薬であるため、心血管イベントの再発リスクが高い人にとって有望な追加の治療薬となっている。

近年、心臓発作や脳卒中などさらなる心血管イベントの予防（二次予防）を目的として初回の発作後に行う低用量コルヒチン療法の利益と害を調べるために、「ランダム化比較試験」と呼ばれる研究が数多く実施された。 このレビューの狙いは、すでに心血管疾患がある成人または最近心血管イベントが起きた成人が6ヵ月以上コルヒチンを使用することの利益と害について、系統的な評価を提供することである。

心血管疾患がある人における低用量コルヒチンの効果を6ヵ月以上にわたってプラセボ（偽薬）治療または無治療と比較して調べたすべての研究を探した。該当するすべての研究から情報を系統的に抽出すると共に、研究がどのように実施されたかを評価した。そこで、これらの研究結果を統合し、エビデンス（科学的根拠）の信頼性を判断した。

このレビューの主なアウトカム（評価項目）は、あらゆる原因による死亡（総死亡率）、心臓発作（心筋梗塞）、脳卒中、心臓の血管を広げる治療（冠動脈血行再建術）、心血管疾患による死亡（心血管疾患死亡率）、生活の質 (QOL)、重大な有害事象（副作用）、消化器系（胃腸）の有害事象である。

心血管疾患がある患者22,983人を対象とし、低用量コルヒチン療法の利益と害を調べた12件の研究が見つかった。

低用量コルヒチン療法は深刻な有害事象のリスクを高めずに心筋梗塞と脳卒中のリスクを減らすことが、確実性の高いエビデンスによって示された。ただし、コルヒチンは、軽度で一過性とはいえ、消化器系の副作用のリスクの高まりと結びついている。また、エビデンスから、恐らくコルヒチンには死亡リスクや冠動脈血行再建術が必要になるリスクを抑える効果はないことがうかがわれる。生活の質 (QOL)と入院に関する効果は、見つかった研究ではこれらの項目を調べていないため、不明である。

低用量コルヒチンにより心臓発作と脳卒中のリスクが減るという結果の信頼性は高い。他の結果の信頼性レベルは中等度であるため、今後の研究では異なる結果が出る可能性がある。死亡率と生活の質 （QOL）に関する長期的な効果を調査するには、さらなる研究が必要である。これらは、より長期にわたり、より多くの人々を対象に行われる研究でなければならない。

このレビューは、2025年2月18日までに検索された医学文献に基づいている。

レビューの論点
経口抗酸化剤を補充することによって、プラセボ、無治療／標準治療または他の抗酸化剤と比較して、低受胎女性の不妊治療のアウトカムが改善されるのか。「標準治療」には葉酸1mg未満の服用などが含まれる。

背景：
不妊治療中の低受胎女性の多くが、受胎能の改善を期待して、サプリメントを摂取している。これは低受胎女性やそのパートナーにとっては大変なストレスを受ける時期となることがある。不妊で悩む カップルに、質の高いエビデンスを提供することは重要である。そのようなエビデンスによって、不妊治療中に抗酸化剤を補充すると受胎能が改善されるのか、または有害作用の発現につながるかなど、十分な情報を得たうえで意思決定することが可能になる。 またこれは、抗酸化剤のサプリメントの多くが法律の規制を受けていないため、特に重要となる。本レビューでは、経口抗酸化剤を摂取することによって、低受胎女性が妊娠し、出産する確率が高くなるかどうかを評価することを目的とした。

検索期間：
エビデンスは2019年9月現在のものである。

研究の特性：
本レビューには、抗酸化剤をプラセボまたは無治療／標準治療、あるいは他の抗酸化剤と比較したランダム化比較試験63件（女性参加者計7760例）を組み入れた。

研究の資金提供元：
資金提供元が報告されているのは、対象とした63件の試験中27件のみであった。

主な結果：
抗酸化剤の使用によって生児出生率が増加するかどうかは、科学的根拠（エビデンス）の質が非常に低かったため、明らかではない。今回の結果から、抗酸化剤を摂取していない低受胎女性100人中20人が出産、これに対して抗酸化剤を摂取した場合では100人中26〜43人が出産すると推定された。エビデンスの質は低いものの、抗酸化剤が臨床的な妊娠率の増加と関連する可能性が示唆される。有害作用の報告が不十分であったが、抗酸化剤の使用によって、流産、多胎妊娠、消化器系副作用や子宮外妊娠が増加することはないと考えられた。

質の低いエビデンスから、メラトニンの低用量と高用量を比較したとき、生児出生および臨床妊娠率のいずれにも差がないことが示唆される。ここでは、低用量メラトニンを摂取した不妊傾向女性100人中24人が妊娠、これに対して高用量メラトニンを摂取した場合では100人中12〜40人が妊娠すると推定された。

抗酸化剤同士を比較した試験3件（2件がメラトニンの用量を比較、1件がN-アセチルシステインとL-カルニチンを比較）が流産に関して報告していた。メラトニンの試験は、どちらも流産がなかった。多胎妊娠および消化器障害の報告はなかったが、子宮外妊娠に関して1件の試験のみが報告しており、子宮外妊娠の発生はなかった。

N-アセチルシステインとL-カルニチンを比較した試験には生児出生率の報告はなかった。非常に質の低いエビデンスが、臨床的な妊娠に差があるというエビデンスはないことを示している。質の低いエビデンスが、流産には差がないことを示している。この研究には、多胎妊娠、消化器障害、子宮外妊娠の報告がなかった。

エビデンスの質：
試験方法の報告不足、不正確性および非一貫性による重大なバイアスのリスクのため、全体的なエビデンスの質は限定的であった。

- 排卵と人工授精のタイミングを合わせる方法について、どの方法がより安全なのか、より効果があるのかを知るには、十分なエビデンスがない。
- また、卵胞の発育を観察したり排卵を誘発したりする方法についても、その結果が不確実で、小規模な1件の研究から得られたものでしかないため、どの方法が優れているかどうかは不明である。
- 今後の研究では、より良い研究手法を用い、生児出産や妊娠継続の観点から治療がうまくいったかどうかを判断するべきである。

不妊症とは通常、避妊をしない定期的な性交を12ヵ月間、または35歳以上の女性では6ヵ月間続けても妊娠に至らない場合に診断される。不妊症は、子どもがほしいと望んでいるカップルのおよそ10％で見られる。

不妊症のカップルに対する治療の選択肢はさまざまで、不妊症の原因、カップルの年齢、子どもを望んでからの期間、その他の要因によって異なる。

人工授精は、不妊症に対する一つの治療方法である。これは、女性の月経周期のうち、できるだけ排卵に近い時期に精子を子宮内に直接注入する治療法である。

人工授精をする時期は、ヒト絨毛性ゴナドトロピン（hCG）を注射する（訳者注：この注射によって排卵が促される）か、尿または血液中の黄体形成ホルモン（LH）サージを検出する（訳者注：LHサージがおこると自然に排卵がおこる）ことによって計画されることが多い。その他の方法も使われる。しかし、健康な児が生まれる可能性や、初期段階を越えて妊娠が継続する可能性が最も高いタイミングの合わせ方がどれなのかは、まだ明らかになっていない。

さまざまなタイミングの合わせ方のうち、生児を出産するのに最も効果的な方法はどれかを調べたかった。

不妊症のカップルを対象に、人工授精におけるさまざまなタイミングの合わせ方を比べた研究を探した。研究結果を比較・要約し、研究方法や研究規模などに基づくエビデンスに対する信頼性を評価した。

6,603組のカップルを対象とした42件の研究が見つかった。主に、計1,917組のカップルが参加した7件の研究のみから得たエビデンスを使った。他の35件の研究は、研究手法が不適切であったり、結果を分析するのに十分な情報が得られなかったりした。

- 3件の研究では、hCGの注射から人工授精を行うまでの時間を比べていた。異なる時間間隔の比較結果を分析した：注射から人工授精までの時間を、0～33時間、34～40時間、34～40時間、40時間以上に分けて比べた。これらの群間で、妊娠継続率や生児出生率に差があるという明確なエビデンスは示されなかった。

- 1件の研究では、人工授精のタイミングを決める方法として、hCGの注射とLHサージの検出を比べた。これらの群間で、生児出生率や妊娠継続率に差があるかどうかは分からなかった。

- 別の1件の研究では、2種類の排卵誘発剤（遺伝子組換えhCGと尿由来hCG）を比べた。これらの群間で、生児出生率や妊娠継続率に差があるかどうかは分からなかった。

- 1件の研究では、標準的なhCGの注射に加えて、卵巣を刺激して卵子をより多く育てるFSHの注射をすることで、hCGの注射だけと比べて妊娠の可能性が上がるかどうか調べられた。hCGの注射にFSHの注射を加える群と比べて、hCGの注射だけの群では、生児出産率や妊娠継続率が低い可能性が示された。しかし、この結果に対する信頼性は低く、この結果を確認するためにはより大規模な研究が必要である。

すべての比較について、エビデンスの信頼性は低い。なぜなら、最も重要な評価項目（生児出産または妊娠継続）について明確な結果を出すには、対象とした女性の数が少なすぎるからである。

エビデンスは、2023年10月現在のものである。

• プラセボと比較した場合、腫瘍壊死因子阻害薬（TNFi）は、若年性特発性関節炎（JIA）がある若年者に対して全体的に高い有効性を示すかもしれないが、関節機能、痛み、疾患のコントロール、有害性に対する影響は不明である。

• メトトレキサートと呼ばれる薬と比較した場合のTNFiの利益と有害性については不明である。

• 若年性特発性関節炎におけるTNFiの利益と有害性を理解するためには、より質の高い研究が必要である。

若年性特発性関節炎（JIA）は、若年者の関節に痛みや腫れを引き起こし、関節が正常に機能しなくなる病気である。原因不明の炎症が長期続くことで発症し、関節だけでなく、目など体の他の部位にも影響を与えることがある。この病気は、16歳未満に発症し、症状が日常生活に影響を与えることがある。

JIAの治療法：

• 理学療法：関節の機能を改善するための特別な運動；

• 薬物療法：ステロイド薬、非ステロイド性抗炎症薬（NSAIDs）、メトトレキサートやTNFiのような免疫反応を抑える薬、炎症の原因を標的とする薬などが含まれる。通常、弱い薬から始め、必要に応じてより強い治療薬に移行していく。

TNFiは、関節炎の従来の治療薬で十分な効果が得られない場合、または副作用などで使用が困難な場合に使用される。TNFiは免疫系を標的として作用し、疾患のコントロールに役立つ。

TNFiが、若年性特発性関節炎がある人に対して有効性が高くかつ安全であるかどうかを、プラセボ（試験薬と見た目が同じであるが、活性成分を含まない偽薬）、NSAIDs、従来の関節炎の治療薬、または他のTNFiと比較して確かめたかった。

TNFiをプラセボ、関節炎の治療薬、または他のTNFiと比較した研究を検索した。研究結果を比較および要約し、研究方法や規模などの要因に基づいて、エビデンスに対する信頼性を評価した。

合計678人のJIAがある人を対象とした9件の研究を特定した。参加者の年齢は、8歳から15歳で、80%が女性であった。平均罹病期間（病気にかかっている期間）は、0.8年から6.7年であった。対象とした研究は複数の国で実施され、研究期間は12週間から54週間であった。7件の研究では、TNFiをプラセボと比較し、残り2件の研究では、TNFiとメトトレキサートが比較されていた。TNFiをNSAIDs、またはメトトレキサート以外の薬と比較した研究はなかった。

試験開始16週間後、プラセボ治療群の14％、TNFi治療群の34％が、若年性特発性関節炎の治療効果を示した。

試験開始16週間後、痛みの強さは、0～100までのスケール（0は痛みなし、数値が低いほど痛みが軽度であることを示す）で評価され、プラセボ治療群で33ポイント、TNFi治療群では11ポイントであった。

関節機能の状態は、0～3までのスケール（0は正常機能、スコアが低いほど機能が正常であることを示す）で評価され、プラセボ治療群は1ポイント、TNFi治療群では0.84ポイントであった。

試験開始16週間後、参加者の疾患活動性の全般的評価は、0～100までのスケール（数値が低いほど疾患活動性が低いことを示す）で評価され、プラセボ治療群で34ポイント、TNFi治療群では23ポイントであった。

有害事象による治療中止は、プラセボ治療群の1％、TNFi治療群の3％で発生した。

プラセボ治療群の6％、TNFi治療群の7％が重篤な有害事象を報告した。

残念ながら、最大16週間までの寛解状態（一定の基準を満たすレベルの症状改善）の達成に対するTNFiの効果について報告した研究はなかった。

利用可能な研究の数が限られていること、また研究参加者がどの治療を受けているかを認識していた可能性があり、結果に影響を与えた可能性があることから、エビデンスに対する信頼性は非常に低い。

エビデンスは2024年2月28日時点のものである。

- 膝蓋腱炎（膝蓋腱を含む膝前面の痛み）の治療に筋力トレーニングを行うことのエビデンスは非常に不確かであり、確実な結論を出すことは難しい。

- アスリートにとって、筋力トレーニングが治療なしと比べて痛みを軽減させるかどうかは非常に不確かである。筋力トレーニングをしても、何も治療しない場合と比較して運動機能には全くもしくはほとんど差がなく、グルココルチコイド注射（抗炎症薬）と比較しても運動機能や痛みには全くもしくはほとんど差がないかもしれない。

- これらのトレーニングが手術よりも痛みの軽減や運動機能の改善において優れているかどうかは不明である。アスリートは、筋力トレーニングと手術で同様の治療効果を得て、同様にスポーツ復帰ができていた。

膝蓋腱炎（ジャンパー膝）の人は通常、膝の前面にある腱（筋肉と骨をつないでいる繊維）の痛みや押したときの圧痛がある。この症状は、ジャンプや急に止まる動作、キック、ランニングを繰り返すような運動をしている人に影響を与えることが多い。膝蓋腱炎はアスリートでも、アスリートでなくとも障害を引き起こす可能性があるが、競技のパフォーマンスや選手生命に特に大きな影響を与える。

膝蓋腱炎の主な治療法のひとつは運動、特に筋力トレーニングである。他には、抗炎症薬（グルココルチコイド注射など）や、場合によっては手術がある。その他の治療法としては、多血小板血漿注射（血液中の濃縮成分を膝に注入する療法）、超音波療法（音波を利用して痛みを軽減し、治癒をサポートする療法）、レーザー療法（集束した光を利用して痛みや腫れを軽減し、治癒を早める療法）、衝撃波療法（高エネルギーの音波を利用して治癒を促し、痛みを軽減する）などが行われている。

膝蓋腱炎の患者を対象に、筋力トレーニングと他の治療法（治療なし、抗炎症薬（グルココルチコイド注射など）、手術など）を比較した研究を検索した。痛み、運動機能、治療効果、生活の質、スポーツ復帰、望ましくない影響に関するデータを収集し、その結果の信頼性を評価した。

1989年から2022年の間に発表され、英語で報告された7件の研究が見つかった。ノルウェーの研究が2件、デンマーク、ドイツ、ギリシャ、ポーランド、アメリカの研究が各1件であった。

痛み （0～100の間で測定、数値が低いほど痛みが少ないことを意味する）治療終了時

筋力トレーニングが治療なしに比べて痛みを軽減するかどうかは、非常に不確かである。

- 筋力トレーニング群の人の痛みは27点であった。

- 治療なし群の人の痛みは62点であった。

筋力トレーニングはグルココルチコイド注射と比較しても痛みには全くもしくはほとんど差がないかもしれない。

- 筋力トレーニング群の人の痛みは24点であった。

- グルココルチコイド注射群の人の痛みは18点であった。

筋力トレーニングが手術に比べて痛みを軽減するかどうかは、非常に不確かである。

- 筋力トレーニング群の人の痛みは13点であった。

- 手術群の人の痛みは17点であった。

運動機能 （0～100の間で測定、数値が低いほど運動機能が良いことを意味する）治療終了時

筋力トレーニングは治療なしと比較しても運動機能には全くもしくはほとんど差がないかもしれない。

- 筋力トレーニング群の人の膝の運動機能は72点であった。

- 治療なし群の人の膝の運動機能は65点であった。

筋力トレーニングはグルココルチコイド注射と比較しても運動機能には全くもしくはほとんど差がないかもしれない。

- 筋力トレーニング群の人の膝の運動機能は76点であった。

- グルココルチコイド注射群の人の膝の運動機能は82点であった。

筋力トレーニングが手術に比べて運動機能を改善するかどうかは、非常に不確かである。

- 筋力トレーニング群の人の膝の運動機能は52点であった。

- 手術群の人の膝の運動機能は45点であった。

治療効果 （-5～+5の間で測定、+5が最大の改善を意味する）治療終了時

筋力トレーニングは手術と比較しても治療効果には全くもしくはほとんど差がないかもしれない。

- 筋力トレーニング群の人の治療効果は+1.7点であった。

- 手術群の人の治療効果は+0.2点であった。

スポーツ復帰する割合 12か月後

筋力トレーニングは手術と比較してもスポーツ復帰する割合には全くもしくはほとんど差がないかもしれない。

- 100人中85人が筋力トレーニング後にスポーツ復帰した。

- 100人中86人が手術後にスポーツ復帰した。

アスリートに対する筋力トレーニングの治療効果は不明である。対象者の数が少なく、質の異なる研究がいくつかあった。すべての研究はアスリートのみを対象としていたため、この結果はアスリート以外の人には当てはまらないかもしれない。治療による望ましくない影響を報告した研究はなかった。

エビデンスは、2023年9月5日現在のものである。

確固としたエビデンスがないため、特発性炎症性筋疾患（特発性炎症性ミオパチー、IIMs）の人におけるリツキシマブ、アバタセプト、補体阻害薬の利益とリスクは不明である。

アバタセプトによる治療はプラセボと比較して、国際筋炎評価・臨床研究グループ（IMACS）の改善定義（DOI）で評価される特発性炎症性筋疾患の活動性を改善させるかもしれない。

異なる病型の特発性炎症性筋疾患において、標的治療薬が有効かどうかを確かめるには、大規模な研究が必要である。特発性炎症性筋疾患は希少であるため、国際的に協力し複数の施設で研究（多施設共同研究）を行うことが望ましい。

特発性炎症性筋疾患は、免疫系が筋肉を攻撃する疾患群である。筋肉の障害（炎症）を特徴とし、筋力低下が進行していく。皮膚筋炎（DM）など一部の特発性炎症性筋疾患の病型では、非常に特異的な皮膚症状（皮疹）を伴う。従来、皮膚症状が認められない場合、この病気は多発性筋炎（PM）と呼ばれていたが、現在では、特発性炎症性筋疾患にはさまざまな病型があり、治療に対する反応も異なることが分かっている。本レビューでは、免疫抑制薬に反応しないと考えられている「封入体筋炎」は対象外とした。

特発性炎症性筋疾患は、免疫系の過剰な働きを抑える「免疫抑制」薬と、免疫系の（異常な）反応を変化（正常化）させる「免疫調節」薬で治療される。これらの治療の目的は、免疫系が筋肉を攻撃するのを阻止することである。特発性炎症性筋疾患の治療には、免疫系の特定の分子や細胞を標的とする治療薬もあれば、標的としない（広範囲に作用する）治療薬もある。本レビューでは、最初の治療薬グループ（標的治療薬）を評価した。

特発性炎症性筋疾患における標的治療薬の利益と有害性を明らかにしたかった。特に、リツキシマブ、アバタセプト、および補体阻害薬による治療に関心があった。

特発性炎症性筋疾患の人における標的治療薬を評価したすべての研究を検索した。特発性炎症性筋疾患の人が、2つ以上の治療群にランダムに割り当てられていた研究のみを対象とした。

研究結果を比較および要約し、研究方法や研究規模などの要因に基づいて、エビデンスに対する信頼性を評価した。

治療が効果的かどうかを評価するには、さまざまな方法がある。特発性炎症性筋疾患の人にとって重要と考えられる特定の評価項目を探した。最も重視したアウトカムは、スコア上においての障害度または機能の改善と筋力の改善（スコアが15％以上改善した場合）の２つである。その他の評価項目は、国際的に合意された異なる評価指標の組み合わせによる改善達成スコア、すなわち国際筋炎評価・臨床研究グループ（IMACS）の改善定義（DOI）によるスコアおよび総合改善スコア（TIS）の使用による改善達成への評価、ステロイドの総投与量、重篤な有害事象、治療効果が不十分または有害事象により治療を中断した人の数などである。

830人の特発性炎症性筋疾患がある人を対象とした16件の研究を特定した。最大規模の研究は200人を対象に行われ、最小規模の研究は13人を対象に行われていた。全ての研究は、米国（14件）またはヨーロッパ（10件）、あるいは両地域で実施されていた；6件の研究では、他の地域も含まれていた。15件の研究は製薬会社から資金提供を受けており、残り1件の研究では薬剤提供を受けていた。研究期間は8週間から52週間であった。

1件の研究で、200人の参加者を対象にリツキシマブによる治療を評価していた。この試験では、試験開始後8週目で、参加者全員がリツキシマブを使用したため、8週目時点での結果を分析対象としていた。この評価期間は、事前に設定していた期間（リツキシマブが効果を示すと想定される期間）よりも短い期間である - 通常、治療効果が現れるとされる期間、6か月以上、最低3か月以上の結果を探していた。このような短期間の研究から得られた結果では、結果の信頼性に確信が持てない要因となる。リツキシマブが、IMACS DOIで評価される全体的な疾患改善に及ぼす効果、治療効果が不十分または有害事象による治療中断に与える影響についてのエビデンスは、非常に不確実である。他の評価に関しては、8週目時点では利用できなかった。

アバタセプトについては、168人の参加者を含む2件の研究を対象とした。アバタセプトは、IMACS DOIで評価される特発性炎症性筋疾患の活動性を改善させるかもしれないが、このエビデンスに対する信頼性は非常に低い。アバタセプトは、筋力、障害度、重篤な有害事象、または治療中断には、ほとんど影響を与えない可能性がある。

補体阻害薬（エクリズマブとジルコプラン）については、プラセボと比較した2件の研究（合計40人の参加者を対象）を特定した。使用したステロイドの総量について報告した研究はなかったが、他のアウトカムについては、補体阻害薬は特発性炎症性筋疾患にほとんど影響を与えない可能性がある。

特発性炎症性筋疾患に対する標的治療薬が効果的であったかどうかを確かめるには、十分な情報がなかった。標的治療薬が有効かどうかを確かめるには、さらなる研究が必要である。

本要約は、2023年2月3日までに入手可能なエビデンスに基づいている。

現在、成人の不安障害をスクリーニングするためのより短い質問票があり、ベック不安評価尺度 (BAI）を使用する前に検討する価値があるかもしれない。現在のところ、成人の不安障害の検出にBAIを用いるべきかどうかは、以下の理由のために不明である：

• 解析に含まれた研究の数が少なかった；

• 研究の質が限られていた；

• ほとんどの研究は、さまざまな併存疾患を持つ、さまざまな専門的臨床現場に属する人々を対象としていた。

なぜ不安障害の早期発見が重要なのか？
不安障害は一般的な疾患であるが、治療の恩恵を受けそうな人でも発見されないことが多い。このため、不安のスクリーニングを勧める専門家もいる。他の専門家は、スクリーニングを支持しない。なぜなら、不安障害がないにもかかわらず誤って不安障害と判定したり（「偽陽性」として知られる）、不安障害のある人を見逃したり（「偽陰性」として知られる）する可能性があるからである。偽陽性の結果は、それを最も必要とする人々からリソースを奪い、不必要な心配、さらなる検査や治療を受けさせてしまう可能性がある。一方、偽陰性の結果は、治療を遅らせる可能性がある。「あらゆる不安障害」（AAD）という用語は、さまざまな精神衛生状態をカバーしている。これには、特に全般性不安障害（GAD）やパニック障害が含まれる。

ベック不安評価尺度とは何か？ ベック不安評価尺度(Beck Anxiety Inventory：BAI）は質問紙である。もともとは不安の重症度を測定するために開発されたものだが、スクリーニング研究にも使われている。人々は21個の質問にそれぞれ0点から3点までの尺度で答える。すべての質問に答えた後、得点を合計して0点から63点までの合計点を出す。合計スコアがある値（いわゆるカットオフ値）以上であれば、不安障害の可能性が高い。BAIでは、カットオフ値として16点がよく使われる。BAIを使用することで、シンプルかつ迅速な結果を得ることができる。BAIスコアが高い人は、さらなる評価のための診察を促されることがある。

知りたかったこと BAIで成人が不安障害かどうかをどの程度見分けることができるかを調べたかった。

実施したこと
不安の検出にBAIを用いた研究を検索した。そして、これらの研究の結果を統合した。

わかったこと
このレビューでは、AADの検出におけるBAIに関する情報をもつ10件の研究（われわれの最も重要な分析）、GADに関する情報をもつ8件の研究、PDに関する4件の研究の結果が含まれた。全体として、14件の研究、6,232人の参加者がこのレビューに含まれた。9件の研究は多様な専門的臨床現場で、2件の研究は非臨床現場で、3件の研究は専門的臨床現場と非臨床現場の両方で実施されていた。 - その結果を総合すると、AADと診断された270人を含む1,000人のグループにBAIを実施した場合、
- BAIでAAD陽性と判定された241人のうち、95人はAADであると誤認されている（偽陽性）
- BAIでAAD陰性と判定された759人のうち、124人はAADではないと誤認されている（偽陰性）。

エビデンスの限界
研究は非常に多岐にわたり、1種類の分析につき数件の研究しかなく、研究の質も限られていた。また、研究対象者の中には、BAIを実施する前から不安を抱えていた人や、その情報が得られなかった人もいた。そのため、スクリーニングを受けるべき集団を代表していない人を研究参加者として含む研究もある。

結果が意味すること
研究データが限られているため、BAIがスクリーニング検査として優れているかどうかはわからない。この結果は主に、多様な専門的臨床現場におけるBAIの使用を反映している。しかし、BAIが特定の人々や特定の環境においてより効果的であるかどうかは、まだ十分に理解されていない。現在、不安障害のスクリーニングのために開発されたより短い質問票があるので、まずそれを検討する価値があるかもしれない。

エビデンスの更新状況
本エビデンスは2024年7月12日現在のものである。

• 軽度から重度の変形性膝関節症患者において人工膝関節全置換術後に非外科的治療プログラムを行った場合、非外科的治療プログラムのみと比べて、以下のことがわかった。 ・実際に意味があると感じられるレベルのわずかな痛みの軽減を感じる可能性がある。 ・実際に意味があると感じられないレベルのわずかな身体機能の改善の可能性がある。 ・追加手術の必要性がわずかに減少する可能性がある。健康関連QOL（生活の質）については、治療群の間で実益をもたらすような差はないと思われる。

• 人工膝関節全置換術後の非外科的治療プログラムが、非外科的治療プログラムのみと比べて、重篤な副作用や副作用による治療中止のリスクに及ぼす影響は非常に不確実である。

• 変形性膝関節症に対する人工膝関節全置換術と非外科的治療を比べる今後の研究が必要である。それらの研究では、治療による利益とリスク、患者満足度を調べる必要がある。

変形性膝関節症は、膝関節とその周辺に影響を及ぼす、よくある進行性の疾患である。変形性関節症は、痛み、こわばり、運動能力の低下を引き起こし、軽度、中等度、重度の場合がある。これらの症状は、世界中で何百万人もの人々のQOL（生活の質）に影響を及ぼしている。

中等度から重度の変形性膝関節症の治療には、非外科的治療と人工膝関節置換術がある。非外科的治療は、教育、運動、理学療法、減量、薬物療法、関節注射などが一般的である。

変形性膝関節症が進行すると、人工膝関節置換術が必要になる人もいる。人工膝関節置換術では、外科医は膝関節の表面（脛骨、大腿骨、ときには膝蓋骨も）を金属、プラスチック、セラミック製の人工物に置き換える。また、関節がスムーズに動くように、脛骨と大腿骨の間にプラスチックのスペーサーを入れる。

変形性膝関節症には多くの治療法があり、誰にとっても最良といえる治療法が一つだけあるわけではない。変形性膝関節症の患者が治療法を理解するためには、非外科的治療と人工膝関節置換術の潜在的な利点とリスクに関するわかりやすく信頼できる情報が必要であり、それによって個人の価値観、目標、生活様式に最も適した治療を選択できるようになる。

中等度から重度の変形性膝関節症の成人に対して、どの治療（人工膝関節置換術、非外科的治療、プラセボ（薬効のない薬を投与する）、シャム治療（みせかけの手術をする等））が最も効果的かを調べたかった。

また、人工膝関節置換術、非外科的治療、プラセボ、またはシャム治療を行った成人に、それぞれで副作用があったかどうかも調べたかった。

中等度から重度の変形性膝関節症患者を対象に、人工膝関節置換術と非外科的治療、プラセボ、シャム治療と比べた過去15年間の研究を検索した。研究結果を要約して比較し、研究の方法や規模などの要因に基づいて、エビデンスに対する信頼度を評価した。

軽度から重度の変形性関節症の成人100人を対象とした研究が1件だけ見つかった。この研究では、人工膝関節全置換術後に12週間の非外科的治療プログラムを行った場合と、同じ12週間の非外科的治療プログラムのみを行った場合を比較した。人工膝関節全置換術後に非外科的治療プログラムを行ったグループでは、50人中32人が女性（64％）で、平均年齢は66歳であった。非外科的治療プログラムのみを行ったグループでは、50人中30人が女性（60％）で、平均年齢は66歳であった。

この研究では、人工膝関節全置換術後に12週間の非外科的治療プログラムを行った場合と、同じ12週間の非外科的治療プログラムのみを行った場合を比べて、以下のことがわかった。

• ・1年後に実際に意味があると感じられるレベルで痛みが減る可能性がある。

• ・1年後に身体機能は改善するかもしれないが、その改善は実際に意味があるとは感じられないレベルかもしれない。

• ・膝の追加手術（膝の再置換術または追加の手術、および膝の初回手術）の必要性が減る可能性がある。

• ・1年後の健康関連QOL（生活の質）において、治療群の間で実際に意味があると感じられるような差はない可能性がある。

治療結果に対する患者満足度に関するエビデンスはなかった。

人工膝関節全置換術後に12週間の非外科的治療プログラムを行った場合、同じ12週間の非外科的治療プログラムのみを行った場合と比べて、1年後の重篤な副作用のリスクや副作用による治療中止のリスクに対する影響については、非常に不確実である。

エビデンスに対する信頼度は中等度から非常に低い。その理由は、見つかった研究が2011年から2013年に行われた小規模な研究の1つだけだったこと、医師がどのように人工膝関節置換術を行う人を決めたかが不明確であったこと、対象者の一部は中等度から重度の変形性関節症ではなく軽度であったこと、前週に激しい痛みがあった人が研究から除外されていたことであり、これらがレビューの結果に影響を与えた可能性がある。さらに、対象者は自分が受けた治療を知っており、それが結果に影響を与えた可能性がある。

エビデンスは2025年1月現在のものである。

- 迅速抗原検査は、感染の徴候や症状がない人に使用した場合は、症状がある人に使用した場合と比較して、それほど正確ではない。この後者のグループでは、COVID-19が確認された人と接触したことがある人の方が成績が良い。 しかしながら、エビデンスは決定的なものではない。

- 迅速抗原検査の精度は、異なるメーカーの異なる迅速抗原検査によって異なる。市販されている多くの検査法にはエビデンスが不足しており、無症状の人のCOVID-19を診断するためのWHOの基準を満たしているものはない。

- 症状のない人をスクリーニングすることでCOVID-19の蔓延を抑えられるかどうか、特に学校や家庭など医療以外の環境でのCOVID-19の蔓延を抑えられるかどうかについては、さらなるエビデンスが必要である。

これらの検査は、症状のある人もない人も、COVID-19感染を確認または除外するために行われる。これらにはいくつかの利点がある：

- 持ち運び可能：自宅や医療機関以外の場所など、どこでも使用できる；

- 検査室ベースの検査よりも使いやすい：必要な機器は最小限である；

- 安価：標準的な臨床検査よりも安価である；

- 専門家を必要としない：誰でも使用でき、専門的なオペレーターやセッティングを必要としない。

- 迅速な結果：ほとんどすぐに結果が出る。

このレビューでは、迅速抗原検査（「ラテラルフロー検査」とも呼ばれる）に焦点を当てた。これらの検査では、鼻や喉から採取した検体を用いてウイルス上のタンパク質を検出する。妊娠検査薬に似ており、使い捨てのプラスチック製カセットに入っている。

COVID-19の症状がない人は、感染しているかどうかを確認する簡単で信頼できる方法が必要である。これは、他の人、特にリスクの高い人へのウイルス感染を防ぐのに役立つ。COVID-19は通常、RT-PCRと呼ばれる臨床検査で確認されるが、この検査には専門機器が必要で、結果が出るまでに少なくとも24時間かかることが多い。

迅速抗原検査によって、たとえ症状がなくても、より多くの人が迅速に検査を受けることが可能になる。しかし、誤った結果を避けるためには、その正確さと正しい使い方を理解することが重要である。

市販されている医療従事者の訪問（臨床現場ですぐに行われる）時の迅速抗原検査が、症状のない人のCOVID-19感染を確実に診断するのに十分な精度があるかどうかを知りたかった。

COVID-19の症状がない人を対象とした迅速抗原検査の精度を測定した研究を検索した。これらの人々は、感染の有無を確認するためにRT-PCR検査も受けた。研究は病院、地域社会、あるいは自宅で行われた。

144,250サンプルを含む146件の研究をレビューした。このうち7,104検体でCOVID-19の罹患が確認された。研究では41種類の抗原検査が行われた。研究の約60％はヨーロッパで行われた。

COVID-19の罹患が確認された人のうち、抗原検査でCOVID-19の罹患が正しく同定されたのは、症状のない人の平均55％であった。この検査は、COVID-19に感染した人と接触したことのある人（感染者の平均59％が正しく同定された）については、接触歴のない人（感染者の平均53％が正しく同定された）よりもわずかに正確であった。

COVID-19に罹患していない人では、抗原検査で99.5％の人が感染を正しく除外できた。

検査精度は検査ブランドによって異なる。どの検査も、症状のない人を検査した場合、COVID-19を確定または除外するための世界保健機関（WHO）の基準を満たしていなかった。いくつかの検査は、単独の研究ではWHOの基準を満たしたが、症状のない人を対象とした評価では満たされなかった。

10,000人の無症状者のうち、COVID-19に罹患している人との接触が知られていない人の要約結果を使用した場合、50人（0.5%）が本当にCOVID-19に罹患していた：

- 67人がCOVID-19に陽性反応を示すことが示唆される。このうち、40人（60％）は実際にはCOVID-19に罹患していないだろう（偽陽性の結果）。

- 9,934人がCOVID-19に陰性反応を示すことが示唆される。このうち、24人（0.2％）は実際にはCOVID-19に罹患しているだろう（偽陰性の結果）。

COVID-19に感染している人との接触が疑われる人の結果を要約すると、症状のない10,000人が抗原検査を受け、そのうちの50人（0.5%）が本当にCOVID-19に感染していたとする：

- 89人がCOVID-19に陽性反応を示すことが示唆される。このうち、60人（67％）は実際にはCOVID-19に罹患していないだろう（偽陽性の結果）。

- 9,911人がCOVID-19に陰性反応を示すことが示唆される。このうち、21人（0.2％）は実際にはCOVID-19に罹患しているだろう（偽陰性の結果）。

ほとんどの研究は、代表的なグループを含み、バイアスのない方法でテストを解釈した。しかし、多くの場合、試験はメーカーの指示通りに実施されていなかったり、実世界の条件下（Point of Careなど）で実施されていなかったりする。

COVID-19に罹患していないことを確認するのは、あまり得意ではなかった。半数以上の研究では、陰性と判定された人が本当にCOVID-19に感染していないのかどうか、例えばCOVID-19の症状を持つ人と接触してからの期間を考慮するなどして確認しようとする試みはなかった。

さまざまな検査のブランドを直接比較した研究はほとんどないため、どれがベストかを簡単に判断することはできない。抗原検査結果が陽性であることと、その人の感染力との関係についてコメントすることはできない。また、抗原検査を繰り返し行うことで、集団内でウイルスが蔓延するリスクが低くなるかどうかについては、十分な情報がない。

このレビューは、前回のレビューを更新し、2022年2月17日までに発表されたエビデンスを含む。