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Cochrane Library Editorial: Appraising pay‐for‐performance in healthcare in low‐ and middle‐income countries through systematic reviews

3 years 5 months ago

Pay-for-performance (P4P) is an approach whereby individuals, teams or facilities within the health system are given money or other rewards for meeting service‐related targets, carrying out specific tasks or for meeting specific quality or health outcome thresholds. P4P has been one of the most ideologically charged topics in recent years in global health. It has attracted considerable investment, promotion, innovation, and assessment, but the issue of its effectiveness, efficiency and long‐term effects remains controversial.

A newly published Cochrane Library Editorial explores the challenges encountered by those who have conducted P4P systematic reviews and offers suggestions for future reviews and research on P4P. Karin Diaconu, lead author from Queen Margaret University in Edinburgh, says:

“This editorial offers an overview of 4 challenges we met with when evaluating 171 studies on pay-for-performance for systematic reviews. It also provides our reflections on the priorities for future evidence syntheses. We hope this editorial will help guide future studies and evidence synthesis projects about P4P.” 

Thursday, May 26, 2022
Muriah Umoquit

運動ニューロン疾患における無意識な唾液の流出に対する治療法

3 years 5 months ago
運動ニューロン疾患における無意識な唾液の流出に対する治療法 レビューの論点 筋萎縮性側索硬化症(ALS)とも呼ばれる運動ニューロン疾患(MND)における唾液の流出に対する治療効果を評価した。 背景 無意識の唾液の流出(流涎)は、嚥下困難のために運動ニューロン疾患(MND)の多くの人々がもっている症状である。現在の流涎管理には、吸引、薬物治療のほか、唾液腺(耳下腺、顎下腺)へのボツリヌス毒素注射、唾液腺への放射線治療、唾液腺管を縛る手術などの侵襲的なアプローチが行われている。本レビューは2011年に発表された初回レビューの更新版である。 研究の特性 コクランレビューの著者は、本レビューに含めることができる4件の試験を特定した。 1件目は、運動ニューロン疾患(MND)の20人が左右の唾液腺にボツリヌス毒素またはプラセボ(ダミー治療)の注射を1回ずつ受けたものである。 2件目の研究では、ボツリヌス毒素と放射線治療を比較したが、盲検化(参加者もスタッフも、実際の治療が行われたのかプラセボが投与されたのかを知らない)はされていない。全ての結果は患者の意見が反映されているため、多少の不確実性がある。さらに、研究者は20人のグループで5回のボツリヌスと3回の放射線治療について検証しており、結果の解釈を困難にしている。 3件目の試験は、臭化水素酸デキストロメトルファンと硫酸キニジンの組み合わせで...

症状や診察でCOVID-19を正確に診断できるか?

3 years 5 months ago
症状や診察でCOVID-19を正確に診断できるか? 要点 このレビューに含まれる単一の症状または徴候は、COVID-19を正確に診断することができないという結果を示唆している。 - 味覚や嗅覚の喪失は、COVID-19の存在を示す「赤信号」である可能性がある。咳や発熱は、COVID-19である可能性のある人を特定するのに有効かもしれない。これらの症状がある場合には、さらなる検査を促すのに役立つかもしれない。 - 最近の接触歴や旅行歴、ワクチン接種の有無など、他の情報と症状や徴候の組み合わせについて、小児や65歳以上の成人を対象に、さらに研究を進める必要がある。 COVID-19の症状や兆候は? 症状は患者が経験するものである。軽度のCOVID-19の患者は、咳、喉の痛み、高熱、下痢、頭痛、筋肉や関節の痛み、倦怠感、嗅覚や味覚の喪失などを経験することがある。 徴候は、医療従事者は診察時に測定する。このレビューで調べたCOVID-19の徴候には、肺音、血圧、血中酸素濃度、心拍数が含まれている。 COVID-19の症状や徴候は、自分や接触した人が自宅で隔離すべきか、ベッドサイドで行われる(小型の医療機器で行われる)迅速簡易検査やPCR(実験室ベースのテスト)で検査すべきか、入院すべきかを知るために重要かもしれない。 何を知りたかったのか? COVID-19の症状や徴候は様々で、COVI...

成人における慢性の神経痛(神経障害性疼痛)に対するクロニジンの塗布

3 years 5 months ago
成人における慢性の神経痛(神経障害性疼痛)に対するクロニジンの塗布 要点 糖尿病による手足の痛み(有痛性糖尿病性神経障害)に対するクロニジンの外用(皮膚への塗布)による治療方法を支持する確実性の高いエビデンスは見つからなかった。また、他の慢性の神経痛を伴う疾患への応用についてのエビデンスは見つからなかった。 何を行ったのか? 神経痛(神経障害性疼痛)を持つ患者において、クロニジンの皮膚への塗布(クロニジン外用薬)がどのように作用するかを調べるため、メディカルデータベース、論文中の参考文献、レジストリ(患者のデータベース)や臨床試験が検索された。また、この分野の専門家にも協力が仰がれた。2人の査読者により、それぞれに文献の適格性の審査、データの抽出、およびバイアス(偏り)のリスク評価が行われた。また、必要な場合には、文献の著者に連絡が取られ、追加の情報提供が求められた。 どのような結果が得られたのか? 検索の結果、4件の研究が特定され、レビューが行われた。研究期間は8週間から85日間で、合計743人の有痛性糖尿病性神経障害を有する被験者が対象となった。研究では、ゲル状にしたクロニジン(0.1%または0.2%)を1日2~3回、痛みのある部位に塗布した場合に対し、3件の研究においてプラセボ(偽の治療)を行った場合とが、また、1件の研究において、カプサイシンの塗布を行った場合とが比較され...

生殖補助医療で妊娠を試みる場合、胚を子宮に移植するのは3日目と5日目のどちらがよいか?

3 years 5 months ago
生殖補助医療で妊娠を試みる場合、胚を子宮に移植するのは3日目と5日目のどちらがよいか? 背景 不妊症のため、医学的な治療を行わなければ妊娠・出産する可能性が低い女性やカップルは少なくない。妊娠の可能性を高めるために、女性の体外で卵子や精子を操作する体外受精(IVF)などの、さまざまな生殖補助医療技術(ART)が開発されてきた。 通常、受精を助けるために、医師が女性から卵子を採取し、実験室で精子と受精させ、胚を形成させる。胚とは、ヒトの発生の初期段階を指す。医師は通常、「卵割期」か「胚盤胞期」のいずれかの発生段階にある胚を1~数個女性の子宮の中に移植する。「卵割期」は、採卵後2~3日で胚は2~128個の細胞からなる。「胚盤胞期」は、採卵後5~6日で胚は70~100個の細胞からなる。 最近まで、より早い段階である卵割期の胚を移植するのが一般的であった。しかし近年は、より遅い胚盤胞期の胚を移植する傾向にある。研究者たちは、生存力がある胚だけが胚盤胞期まで進む、言い換えれば生存可能な胚が自己選択される、と考えている。そのため、より遅れた時期に胚を移植すれば、女性が妊娠し、健康な赤ちゃんを産む可能性を高めることができるかもしれない。 レビューの論点 卵割期(採卵後2~3日目)と胚盤胞期(採卵後5~6日目)のどちらの時期に女性の子宮に胚を移植するのが良いか、以下の点において検討したかった。 ...

大腸がん患者の手術に備えた複数の介入

3 years 5 months ago
大腸がん患者の手術に備えた複数の介入 本レビューの目的 本レビューの目的は、大腸がんの手術前の期間に導入される複数の介入が、患者の全体的な体力を高めて患者の身体的な準備を整え、その結果、手術後の経過を改善できるかを明らかにすることにある。本テーマについて利用可能な全ランダム化対照試験を収集し、分析した。 主な結果 このレビューの対象基準を満たした研究は3件にとどまり、全評価項目について情報が得られず、エビデンスの確実性は全体的に非常に低いから中等度であった。このテーマに関するエビデンスを収集するには、さらに多くの大規模な研究が必要とされる。 本レビューで検討された内容 早期の大腸がんと診断された患者の治癒を目的として手術が行われることが多い。ただし、手術は患者の総合的な体力に負担がかかる。患者は体力が低下することによって、日常生活動作の依存度が高くなり、QOL(生活の質)が低下する。また、術後に合併症が発生し、体力がさらに低下することもある。手術前の介入として、運動プログラム、栄養アドバイスや栄養補助食品、精神面の支援などを行うと手術前に患者の体力向上につながる可能性がある。この考え方は「プレハビリテーション(術前リハビリテーション)」と呼ばれている。手術による負担が軽減され、結果的により早くより良い回復が可能となる。このような手術前の介入を複数組み合わせると、各介入が他の介入の...

中絶時、または経過観察時の子宮内避妊システムの挿入

3 years 5 months ago
中絶時、または経過観察時の子宮内避妊システムの挿入 レビューの論点 中絶時に子宮内避妊システム(IUS)を挿入した場合と、中絶後の経過観察時に挿入した場合の開始率、効果、副作用を比較した。 背景 子宮内避妊システムは、可逆的で長期間妊娠を防ぐことができる、非常に有効な避妊方法である。この方法は、手術や子宮内容物の排出によって妊娠が終了した女性も含め、ほとんどすべての女性に適している。多くの女性が中絶後に経過観察のための診察を受けず、避妊の普及率も低いため、中絶の診察時に子宮内避妊システムを挿入することは、検討に値する有望なアプローチと言える。 研究の特徴 2021年3月までのランダム化比較試験(参加者を2つ以上の治療群のいずれかにランダムに割り付ける試験)を検索した。中絶のための診察時に子宮内避妊システムを挿入することと、経過観察のために女性が受診した時に挿入することで、この避妊法の使用に影響が出るかどうかを調べた。中絶後に子宮内避妊システムで避妊することを選択した女性計1,162人を対象に、中絶時または経過観察時の挿入に割り付けた3件の研究を対象とした。 主な結果 子宮内避妊システムを中絶時に挿入した場合、子宮内避妊システムの使用率が高くなる可能性がある。中絶時の挿入はおそらく子宮内避妊システムの開始を改善することを示唆するエビデンスがある。一方、中絶時に挿入することで、6か月...

理学療法は複合性局所疼痛症候群の成人の痛みと障害を改善するか?

3 years 5 months ago
理学療法は複合性局所疼痛症候群の成人の痛みと障害を改善するか? 要点 理学療法が複合性局所疼痛症候群(CRPS)に伴う痛みや障害を改善するかどうかは、非常に不確かである。 特定した臨床試験は以下の点において、非常に不確かであった: - 実施または報告が不十分であった(あるいはその両方); - 少数の複合性局所疼痛症候群(CRPS)患者を対象にした; - さまざまな種類の理学療法で介入試験をした; - 特定の理学療法を調査した試験の数が限られていた。 理学療法が好ましくない副作用を引き起こすかどうかは非常に不確かであり、これを明らかにするためにはより多くのエビデンスが必要である。 理学療法が複合性局所疼痛症候群(CRPS)に伴う痛みや障害を改善するかどうか、さらに調査するために質の高い臨床試験が必要である。 成人の複合性局所疼痛症候群の痛みと障害の治療 複合性局所疼痛症候群は、外傷や手術後に発症し、大きな痛みと障害を伴う疾患である。複合性局所疼痛症候群(CRPS)は、特定の神経損傷がないI型(CRPS I)と、特定可能な神経損傷があるII型(CRPS II)に分類される。ガイドラインでは、複合性局所疼痛症候群(CRPS)の治療の一環として理学療法によるリハビリテーションを取り入れることが推奨されている。複合性局所疼痛症候群(CRPS)に対する理学療法には、運動療法、疼痛管理、徒手療...

胎児への手術や侵襲的な処置の際に、妊婦と胎児を静止させるために投与される薬物

3 years 5 months ago
胎児への手術や侵襲的な処置の際に、妊婦と胎児を静止させるために投与される薬物 まだ生まれておらず母親の子宮内にいる胎児に対して、外科手術や侵襲的な処置が安全に行えるように、胎動を防止する(胎児を動けなくする)ための麻酔と鎮痛の薬剤の有効性に関するランダム化比較試験によるエビデンスを求めた。 レビューの論点 妊娠中の超音波検査が非常に進歩したことで、まだ生まれていない赤ちゃんの発育に問題がないかを診断することができるようになった。胎児の器質的問題や多胎妊娠による合併症の多くが、赤ちゃんがまだ母親の子宮の中にいる間に治療できる。気道の閉塞など、一般的に生まれる前に治療を必要とする問題は多い。子宮内治療を行うために胎児を動けなくする薬の有効性と、鎮静・鎮痛中の母体に対する影響を調べた。これらの子宮内治療における処置を安全に行うために、胎児の動きを抑える必要があるだろう。この麻酔は、母体に薬を投与する方法(多くは静脈に注射する)と胎児に直接投与する方法(胎児の筋肉に注射する)のいずれかで行われる。 重要性 肺や心臓の器質的問題を治療することで、妊娠予後や新生児予後を大きく改善することができる。双子で一つの胎盤を不均等に分け合う双胎間輸血症候群のような、多胎妊娠の合併症についても同様である。胎動を減らして手術に最高の環境を用意することは、治療を安全に行うこと、早産などの合併症を減らすことに...

薬による妊娠14週以前の中絶のための疼痛管理

3 years 5 months ago
薬による妊娠14週以前の中絶のための疼痛管理 要点 - イブプロフェンは、妊娠14週までの薬による中絶の際の痛みを軽減させるのに最も良いエビデンスがあるが、最適な用量は不明である。 - 強固で一貫した方法によって痛みを記録した、さらなる研究が必要である。 薬による中絶とは? 中絶には大きく分けて、外科手術と薬による中絶の2種類がある。外科手術による中絶は、専門の医師がクリニックで行う。薬による中絶では、女性は薬(ミフェプリストンとミソプロストールからなる「中絶薬」)を飲んで、妊娠を終わらせる。薬による中絶は、世界中でますます一般的になってきているが、さしこむような強い下腹部痛を引き起こすことが知られている。妊娠の最初の14週間は、薬による中絶はクリニックでも自宅でも行うことができるので、女性が痛みに対して自分で治療する方法を持っていることが重要である。 何を知りたかったのか? この痛みに対して、どのような治療方法が最適なのかは不明である。イブプロフェンや麻薬などの鎮痛薬や、湯たんぽやマインドフルネスなどの非薬物療法について、どのようなエビデンスがあるのかに興味があった。 このレビューで行ったことは何か? 妊娠14週までの薬による中絶のためのさまざまな鎮痛治療を比較した研究を探した。 レビューの結果 その結果、5件の研究が見つかったが、いずれも異なる種類の治療法を検討していた。イス...

Watch the video of our World Health Assembly side-event on using evidence to address health challenges

3 years 5 months ago

Now is the time to ‘up our game’ in using evidence to address health challenges

The COVID-19 pandemic created a once-in-a-generation focus on evidence. We now have the opportunity to systematize the aspects of evidence use that are going well and to address the many gaps.

Alongside the 75th World Health Assembly, Cochrane and the Global Commission on Evidence to Address Societal Challenges co-hosted a virtual side event which brought together a global panel to discuss some of these issues.

Speakers:

  • Dr Soumya Swaminathan, Chief Scientist, WHO
  • Fitsum Assefa Adela, Ministry of Planning and Development, Ethiopia
  • Steven J. Hoffman, member of Canada's WHA delegation; Scientific Director, CIHR Institute of Population & Public Health
  • Dr Maria Endang Sumiwi, Director General of Public Health at the Ministry of Health, Indonesia
  • John Lavis, Co-Lead, Evidence Commission
  • Dr John Grove, Director of Quality Assurance for Norms and Standards, WHO

Co-chairs:

  • Judith Brodie, Interim CEO, Cochrane
  • Sylvia de Haan, Head of Advocacy, Communications and Partnerships, Cochrane

About the session

During the roundtable, leaders from WHO Member States who use evidence to guide national decision-making were encouraged to reflect on their work – and share what they need from evidence producers, evidence intermediaries, and multilateral organizations. Cochrane, the WHO Evidence-informed Policy Network and the Evidence Commission then discussed their shared vision and recommendations.

The session was a dialogue between both the demand and supply side of evidence – highlighting the key priorities for the evidence-informed future we want and need, and the conditions needed to get us there.

 

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Friday, May 27, 2022
Muriah Umoquit

歯科治療における感染性心内膜炎(心臓の内側への重度の感染または炎症)の予防のための抗菌薬の使用

3 years 5 months ago
歯科治療における感染性心内膜炎(心臓の内側への重度の感染または炎症)の予防のための抗菌薬の使用 レビューの論点 このコクランレビューは、感染性心内膜炎(心臓の内壁への重度の感染または炎症のことで、時に致命的となる)のリスクが高い人々に対し、歯科での侵襲的治療(抜歯を含めた外科処置等)の前における抗菌剤投与を慣例的に行うことが、感染性心内膜炎の発生率、死亡者数、および重症者数を減らすことにつながるかどうかについて検証することを目的としている。 背景 感染性心内膜炎は、心臓の損傷部や奇形部に発生しやすい感染症であり、通常、抗菌薬の投与によって治療される。まれではあるが、感染性心内膜炎により命がおびやかされる場合もある。感染性心内膜炎に罹患した患者のうち、抗菌薬による治療を行ったとしても死亡してしまう確率は最大30%である。 高リスクの患者に対する侵襲的な歯科治療により、感染性心内膜炎が引き起こされる可能性があるが、歯科治療によって直接的に感染性心内膜炎が引き起こされた症例は(あったとしても)、その数は不明である。歯科治療の多くは、血液中に細菌が存在する状態である菌血症を引き起こす。菌血症は通常、体内の免疫系によって速やかに対処されるが、高リスク患者の場合は、感染性心内膜炎の発症につながる可能性があると一部の専門家は考えている。 多くの国におけるガイドラインでは、感染性心内膜炎のリスク...

COVID-19: Interventions to reduce the risk of coronavirus infection among workers outside healthcare settings

3 years 5 months ago

'Interventions to reduce the risk of coronavirus SARS‐CoV‐2 (severe acute respiratory syndrome coronavirus‐2) infection among workers outside healthcare settings'

What is the aim of this review?

Coronavirus (COVID‐19) is a respiratory infectious disease that has spread globally. People infected with SARS‐CoV‐2 (severe acute respiratory syndrome coronavirus‐2) can develop critical illnesses and may die, particularly older people, and those with underlying medical problems. Different interventions that attempt to prevent or reduce workers' exposure to SARS‐CoV‐2 in the workplace have been implemented during the pandemic. This Cochrane Review evaluated the effects of these interventions on the COVID‐19 infection‐rate, absenteeism, COVID‐19‐related mortality, and adverse events.  

What was studied in this review?

The authors searched for studies that examined interventions according to the following four categories: 1) elimination (for example self‐isolation strategies); 2) engineering controls (for example barriers to separate or distance co‐workers, and workers from members of the public); 3) administrative controls (for example working from home); 4) personal protective equipment (for example use of face masks or other types of face covering). We included studies of any worker outside the healthcare setting. We searched for studies without language or time restrictions. 

What are the main findings of this review?

The author team screened more than 13 thousand reports, and included one study, conducted in 162 secondary and post‐secondary schools in England, from March to June 2021. The study enrolled more than 24 thousand workers. In the 86 schools in the control group (standard isolation), staff who were considered COVID‐19 contacts through contact tracing were required to self‐isolate at home for 10 days. In the 76 schools in the intervention group (test‐based attendance), staff who were considered COVID‐19 contacts through contact tracing were not required to isolate. Instead, they took a daily rapid test (lateral flow antigen test) for seven days. If the rapid test was negative, the staff member could go to work. If the rapid test was positive, the staff member would self‐isolate. The researchers wanted to know if there was a difference in COVID‐related absence between the two methods. 

The author team are uncertain whether a strategy of test‐based attendance changes COVID‐19 infection rates (any infection; symptomatic infection) compared with routine isolation after contact with a person with COVID‐19. COVID‐related absence may be lower or similar in the test‐based attendance group. 

However, they were uncertain about these findings, because the number of infections was very low among the participants. Mortality, adverse events, quality of life, and hospitalisation were not measured. Seventy‐one per cent of the test‐based attendance group followed the strategy; the researchers did not report on compliance for the standard isolation group. 

The team identified one ongoing study that also addressed the effects of screening in schools.

Another ongoing study is evaluating the effects of using a face shield to prevent COVID‐19 transmission. 

The authors did not find any studies that studied engineering or administrative controls.

Matteo Bruschettini, Director of Cochrane Sweden, who led the review explains, 

“Millions of scientific papers are published every year, and during the pandemic there were many about covid-19. It is not an easy task to keep up to date with the results of all these. Systematic reviews are one way of weighing up all the studies carried out in a specific field and providing an overview of the results of these studies.  This review investigating how workplace interventions reduced the spread of covid-19 assessed 13, 000 scientific articles published on the subject, however only one study could be included in the review. 

Almost none of the studies had the study design required to answer the question of whether the effects of the intervention reduced the risk of SARS-CoV-2 infection in non-healthcare workplaces. This surprised us. These systematic reviews are important because they can provide answers to questions that are of extreme concern to millions of people in workplaces around the world. 

We were able to identify two studies that had not been completed by September 2021 that may be included in the future. One assesses the benefit of face shields in preventing covid infection and the other looks at covid-19 screening in schools.”

How up‐to‐date is this review?

The author team searched for studies that were available up to 14 September 2021.

 

Monday, May 9, 2022
Katie Abbotts

自閉症の人のための音楽療法

3 years 5 months ago
自閉症の人のための音楽療法 レビューの論点 自閉症の人に対する音楽療法の有効性について、エビデンスを評価した。音楽療法(または標準治療に音楽療法を加えたもの)を受けた人の結果を、音楽を使わない同様の療法(プラセボ療法)、標準治療、または全く治療を受けなかった人の結果と比較した。 背景 自閉症は生涯続く神経発達症であり、周囲の世界の捉え方、他者とのコミュニケーションや関わり方に影響を与える疾患である。社会的相互作用と社会的コミュニケーションは、自閉症の人々にとって中心的な困難の一つである。音楽療法は、音楽の経験や、その経験によって築かれる関係を通して、他者との交流やコミュニケーション、および感情の共有を可能にする。このように、音楽療法は自閉症の人たちの核となる問題に取り組んでいる。音楽療法は、1950年代初頭から自閉症に適用されている。自閉症の人が音楽療法を利用できるかは、国や環境によって異なる。音楽療法を適用するには、特別な学術的、臨床的な研修が必要である。これは、治療者が患者の特定のニーズに合わせて介入するのに役立つ。私たちは、音楽療法が他の選択肢と比較して、自閉症の人たちに役立つかどうかを調査したいと思った。 検索日 エビデンスは2021年8月までのものである。 研究の特徴 今回の更新では、新たに16件の研究を追加したため、このレビューにおけるエビデンスは、現在、26件の研究...

物資使用障害の人のための音楽療法

3 years 5 months ago
物資使用障害の人のための音楽療法 本レビューの目的は何か? 標準治療に加えて音楽療法を行うことが、物質使用障害の人に対して、物質渇望(物質を使用したいという強い欲求)、治療への動機づけ、断酒・更生(物質を使用しない状態を続けること)への動機づけに影響を与えるかどうかを評価することを目的とした。また、再発の危険因子である抑うつや不安に対する効果についてのエビデンスにも関心があった。 要点 音楽療法を標準的な治療に「追加」することで、解毒やリハビリテーションの環境にある成人の物質渇望を軽減し、治療に対するモチベーションを高めることができると思われる。音楽療法のセッションを2回以上続けられると、物質への渇望がより軽減される。抑うつ、不安、断酒・更生への動機づけ、治療の継続に対する効果を示すエビデンスはない。また、有害事象に関するデータはなかった。 なぜ、このレビューが重要か? このレビューは、音楽療法が問題のある物質使用に関する状況や治療への動機づけに対して有益な影響を与えるかどうかを判断するのに役立つ。 このレビューからわかったこと 物質使用障害とは、アルコールの有無にかかわらず、違法薬物や処方薬などの薬物を、これらの物質が健康上の問題を引き起こしたり、社会的機能に悪影響を及ぼす場合でも、継続して使用することをいう。世界で約3,500万人が問題のある薬物を使用しており、毎年300万人...

高所得国の難民児童・青少年に対する地域社会での精神衛生への支援

3 years 5 months ago
高所得国の難民児童・青少年に対する地域社会での精神衛生への支援 高所得国に定住している子どもや青年の難民は、移住前、移住中、移住後に直面する多くの課題により、メンタルヘルス(精神衛生)上の問題を抱えるリスクがある。 要点 現在までのエビデンスは、実際にどのような介入を行うべきかを推奨するには量的にも質的にも十分ではない。子どもの難民や庇護希望者に対する既存のメンタルヘルス支援プログラムや介入を評価し、この集団におけるメンタルヘルス支援に何が有効かについてのエビデンスを追加できるようにすることが必要である。 何を知りたかったのか? 高所得国に住む子どもや青少年の難民を対象に、コミュニティで行われるメンタルヘルス(精神衛生)の促進、予防、治療に関するエビデンスを評価することを目的とした。プログラムや介入の中には、地域づくりや社会的支援を通じたメンタルヘルス・プロモーション(心の健康増進)に重点を置くものもあれば、個別の専門的なケアによるメンタルヘルス問題の治療に重点を置くものもある。 このレビューで行ったことは何か? 2021年2月23日にオンラインデータベースとレジストリで研究を検索した。 18歳以下の難民の児童・青少年を対象とし、高所得国における地域社会に根ざしたメンタルヘルスへの介入を評価するものであれば、デザインは問わず、対象とした。 レビューの結果 研究デザイン、参加者の特...

Cochrane seeks Director of Development - UK remote

3 years 5 months ago

Specifications: Full Time (Permanent role)
Salary: £85,000 per annum
Location: UK, homebased and remote-working (attendance at meetings will be expected to pursue development and build relations)
Application Closing Date:  Monday 6th June 2022, 9am GMT. The recruitment agency will be longlisting applications as soon as they receive them, so please apply early to register your interest. 

Cochrane aims to put evidence at the heart of health decision-making globally. They collaborate to produce trusted synthesized evidence, make it accessible to all, and advocate for its use. Cochrane is seeking a Director of Development to work with their global community to grow fundraising income and ensure Cochrane has a sustainable and successful future.

Cochrane is a charity and a global, independent network of health practitioners, researchers, patient advocates and others, responding to the challenge of making vast amounts of research evidence useful for informing decisions about health. They do this by synthesising research findings to produce the best available evidence on what works. Their work has been recognised as the international gold standard for high quality, trusted information.

As a member of the Executive Leadership Team, this new role will lead the Development Directorate (which includes fundraising, advocacy, communications, partnerships, member and supporter engagement) and will establish a fundraising operation that works collaboratively to deliver significant global income growth. The Director of Development will play a key part in the transformation of the organisation as part of the 2021-2023 Strategy to ensure that Cochrane maintains its relevance and pre-eminence into the future.

Cochrane is seeking an ambitious individual who relishes a challenge, loves collaborative working, delivers results and has extensive experience of successfully delivering strategy. The ideal candidates will possess an understanding and experience of international fundraising, strong relationship management skills, and experience of working at director-level. Finally, you will be enterprising and a strategic thinker with the ability to seek and find creative solutions and foster innovation in your teams.

Cochrane welcomes applications from a wide range of perspectives, experiences, locations and backgrounds; diversity, equity and inclusion are key to their values.


Friday, May 6, 2022 Category: Jobs
Muriah Umoquit