背景

感染症の中には、咳やくしゃみなどの空気中の飛沫によって感染するものがあり、汚染された皮膚や表面に触れた人に感染する可能性がある。石けんと水で手を洗うと、これらの病気の蔓延を防ぐことができるかもしれない。石けんを使用していない人は、水の有無に関わらず、灰や泥、土などの他の材料を使用したり、水だけで手を洗うことがある。灰（調理用コンロや火から出た固形物の残骸）による手洗いは、ウイルスやバクテリアをこすり落としたり、不活化させることで効果があるかもしれない。ただし、灰の中の化学物質が皮膚を傷つける可能性がある。

灰が効果的な手洗い洗剤である場合、石けんが広く利用されていない低所得地域でのコロナウイルス（COVID-19）やその他の感染症の蔓延を減らすことができるかもしれない。

私たちは何を知りたかったのか?

手洗いに灰を使用する人が、石けんや水、泥、土を使用する人や手を洗わない人よりも、感染症にかかりやすいかどうかを調べることを目的とした。また、灰を使用すると、手の痛みや発疹（かぶれ）などの望ましくない影響が発生するかどうかも調べた。

方法

石けん、泥、土、水のみ、または手洗いをしない場合と比べて、灰を使った手洗いを検討した研究を調査した。私たちの疑問に答えるために、この研究は子どもから成人が含まれ、あらゆる場所で実施されている可能性がある。

COVID-19は急速に広がっているので、私たちはできるだけ早くこの質問に答える必要があった。これは、通常のコクラン・レビューのプロセスのいくつかのステップを短縮したことを意味している。関連性のある可能性のある5件の研究の全文を見つけることはできなかった。また、追加データについては研究の著者に連絡することもできなかった。いくつかのデータベースを検索したが、一部の研究を見逃していた可能性がある。すべての関連情報を今後のレビューに含める予定である。

結果

手洗い用の灰を評価した14件の研究を特定した。無作為に選ばれた人々が灰や石鹸などの物質を使用することを直接比較した小規模な研究は1件だけであった（ランダム化された研究は最良のエビデンスを生む）。研究はすべての年齢の人々を含み、主に低所得の農村地域で行われた。6件の研究は私たちの疑問への回答に役立つ情報を提供した。

ある研究では、下痢で入院していた子どもとそうでない子供どもを比較して調査した。研究者らは、子どもたちの家の手洗い場を見て、どのように手を洗っているのかを調べた。彼らは、手洗いに灰を使用した家庭では、石けんを使用した家庭と同じくらいの回数、下痢症の子どもを病院に連れて行っていたことが分かった。

別の研究では、異常な腟のかゆみやおりものがある女性が、そのような症状を経験していない女性よりも、灰で手を洗う可能性が高いかどうかを調査していた。その研究では、手洗いに灰と水を使用した女性は、石けんを使用した女性と同じように腟のかゆみやおりものを経験する可能性が高いことが分かった。

4件の研究では、灰、石けん、水、泥を使用した手洗い後、または手洗いを行わなかった後の手に付着した細菌を測定した。研究は信頼性の低い方法を用いた研究が行われており、その結果は不明確だったため、他の手の洗浄用材料と比較した場合、灰が人の手の細菌に及ぼす影響については不明である。

いずれの研究も、感染症の重症度、人々が灰や他の物質を継続して使用したかどうか、死亡数、または灰による手洗いによる望ましくない影響に関する情報を提供していなかった。

エビデンスの確実性

見つかった研究が少なかったため、エビデンスに対する私たちの確信（信頼）は限られていた。私たちが見つけた研究では、信頼性の低い方法や、さまざまな参加者がおり、参加者が感染したかどうかを確実に調査した研究はなかった。

結論

石けん、水、泥、土などを使った手洗いや、手洗いなしと比較して、灰を使った手洗いが、ウイルスまたは細菌感染の拡大を抑止するか、減少するかは不明である。灰を使った手洗いが、望ましくない影響を引き起こすかどうかも不明である。

検索日

このレビューには、2020年3月26日まで公表されたエビデンスが含まれている。

Preparation techniques used before embryo transfer, considered the most critical step in the IVF process, show no proven effect on pregnancy rates and remain inconclusive due to limited or low-quality data, a new Cochrane review finds.

要点

- 薬物療法以外の対策（面会制限や定期的な検査など）により、長期療養施設の入居者やスタッフのSARS-CoV-2感染（COVID-19の原因となるウイルス）を予防できる可能性があるが、その結果の信頼性には懸念がある。

- 特に、実臨床で経験される、より質の高い研究が必要である。

- また、入居者やスタッフの多くがワクチンを接種している施設や、北米・欧州以外の地域での対策についても、さらなる研究が必要である。

薬物療法以外の対策とは何か？

薬物療法以外の対策とは、薬を使わずに病気を予防・軽減する方法のことで、ワクチンなどがこれにあたる。これには、人の動きや接触、個人用防護具（PPE）の使用、定期的な感染に対する検査などが含まれる。

SARS-CoV-2は非常に感染力が強い。ケアハウス（長期介護施設）に入居している高齢者や障がい者は、介護者や来訪者が施設に出入りし、他の人と密接に接触して生活しているため、感染しやすい可能性がある。介護施設の入居者は、高齢や基礎疾患のため、COVID-19で重症化し、死亡するリスクが高くなる。

何を知りたかったのか？

長期介護施設の入居者やスタッフがSARS-CoV-2に感染するのを防ぎ、感染の拡大を抑えるために、薬物療法以外の対策がどれほど有効かを調べたいと思った。高齢者向けのナーシングホームや障がい者向けの介護施設など、成人向けのあらゆるタイプの長期介護施設を対象にした。

何をしたか？

長期療養施設における薬物療法以外の対策の効果を調査した研究を検索した。対象となる研究は、対策によって入居者やスタッフの感染、入院、死亡がどれだけ防げたか、あるいは対策によって施設内へのウイルスの侵入が防げたか、施設内でのアウトブレイク（集団感染）が防げたかを報告したものにした。実臨床のデータを用いた観察研究や、コンピュータによるシミュレーションで想定したデータによるモデルを使用した研究など、あらゆるタイプの研究を対象とした。

何を見つけたのか？

観察研究11件、モデルを使用した研究11件の計22件の研究が見つかった。すべての研究は、北米または欧州で実施された。

対策は大きく分けて4種類あった。

1.入居者、スタッフ、訪問者が施設内にウイルスを持ち込まないようにするための立ち入り規制の対策。スタッフが入居者と一緒にいること、新規入居者の隔離、新規入居者の検査、新規入居者の受け入れ禁止、訪問者の施設への立ち入り禁止などがあった。

2.人がウイルスを移さないようにするための接触規制、感染抑制の対策。マスクやPPE（個人用防護具）の着用、ソーシャルディスタンスを保つ（人と身体的に距離をとる）、清掃の徹底、居住者間やスタッフ間の接触を減らす、居住者やスタッフをケアグループに分け、グループ間の接触を制限することなどが挙げられる。

3.アウトブレイク（集団感染）を早期に発見するための検査の対策。症状に関係なく入居者やスタッフに定期的に検査を行うことや、症状に応じた検査を行うことなどが挙げられる。

4.アウトブレイク（集団感染）の影響を軽減するための対策。感染した居住者を隔離すること、感染した居住者と介護をしているスタッフを、感染していない人と分けることなどがある。

いくつかの研究では、これらの対策を組み合わせて使用していた。

主な結果

立ち入り規制の対策 (観察研究4件、モデルを使用した研究4件)

ほとんどの研究では、このような対策は有益であるとされているが、一部の研究では、効果がなかったり、面会制限の中で入居者がうつ状態になったり、せん妄状態（その場の状況がわからなくなり混乱する状態）になったりするなどの好ましくない効果が見られた。

接触の抑制と感染抑制の対策 (観察研究6件、モデルを使用した研究2件)

いくつかの対策は有益かもしれないが、多くの場合、そのエビデンスは非常に不確かである。

検査の対策 (観察研究2件、モデルを使用した研究6件)

居住者とスタッフの定期的な検査は、居住者の感染症、入院、死亡の数を減らす可能性があるが、スタッフの死亡数に関するエビデンスはあまり明確ではなかった。検査の回数が多いほど、検査結果が早く出るほど、検査の精度が高いほど、より有益な効果があると予測された。

アウトブレイク（集団感染）対策 (観察研究4件、モデルを使用した研究3件)

これらの対策により、施設内の感染者数やアウトブレイク（集団感染）のリスクを減らすことができるかもしれないが、多くの場合、そのエビデンスは非常に不確かである。

さまざまな対策の組み合わせ (観察研究2件、モデルを使用した研究1件)

感染者数や死亡者数を減らすためには、さまざまな対策を組み合わせることが効果的である可能性がある。

エビデンスの限界は？

この結果に対する確実性は限定的である。多くの研究では、実臨床のデータではなく数学的な予測を用いており、モデルで使用した仮定が正確であると確信することはできない。ほとんどの観察研究では、最も信頼性の高い方法を使用していなかった。これは、例えば「入居者への検査によって死亡者数が減少した」というように、対策が効果をもたらしたと確信することができないということである。

このレビューの更新状況

このレビューには、2021年1月22日までに発表された研究が含まれた。

A new Cochrane review finds that exercise may improve pain and function, but the benefits may fall short of what patients would notice in daily life.

In an era defined by an abundance of information, and new ways to find it, Cochrane’s Chief Executive Officer, Karla Soares-Weiser argues that systematic reviews remain an essential tool to help individuals, healthcare professionals and policymakers make decisions. However, the challenge is no longer simply producing reliable evidence but maintaining the trust that makes Cochrane’s evidence useful.

Knowledge translation (KT) is a key part of ensuring that high-quality evidence reaches the people who can use it. In Italy, however, research methods and evidence-based medicine (EBM) are not consistently integrated into higher education or medical education programmes.

要点

- 全体として、インターロイキン-1（免疫反応に関与するタンパク質）を阻害する薬がCOVID-19の人に有効な治療法かどうか、または、望ましくない影響を引き起こすかどうかを示す十分なエビデンスは見つからなかった。

- 結果が公表されていない16件の研究が見つかった。新しいデータが入手できたら、このレビューを更新する予定である。

- 今後、COVID-19の治療におけるインターロイキン-1を阻害する薬を評価するためには、質の高い研究が必要である。

インターロイキン‐1とは何か、また、COVID-19におけるインターロイキン‐1の役割は何か？

インターロイキン-1（IL-1）は、サイトカインと呼ばれるタンパク質の一種で、体の免疫システムを調整する働きがある。特に、IL-1は感染症に対抗するために炎症を誘発する。COVID-19においては、免疫系がウイルスと闘うために、肺や気道に炎症を起こし、呼吸困難を引き起こす。一部の人では、免疫系が過剰に反応し（「サイトカインストーム」と呼ばれる）、危険なほど高いレベルの炎症や組織の損傷を引き起こすことがある。その結果、重度の呼吸困難、臓器不全、死に至ることがある。

インターロイキン‐1「阻害薬（ブロッカー）」とは何か？

IL-1阻害薬は、IL-1から免疫系の他の部分へのシグナルを遮断することで、IL-1の働きを止める薬である。これにより、炎症が抑えられ、免疫系がCOVID-19と闘うのに役立つと考えられる。その結果、人工呼吸器（患者の呼吸を人工的に補助する機械）を使う必要性が減り、COVID-19による死亡者数が減少する可能性がある。IL-1阻害薬には、アナキンラ、カナキヌマブ、リロナセプトの3種類がある。

何を知りたかったのか？

IL-1阻害薬がCOVID-19の患者に有効な治療法であるかどうかを、標準治療のみの場合やプラセボ（試験中の薬と同じように見えるが、有効な成分が入っていないダミーの治療法）と比較して検証した。特に、下記におけるIL-1阻害薬の効果に焦点をおいた。

- 症状が良くなったか悪くなったか；

- 何人の人が亡くなったのか；

- すべての望ましくない影響と重篤な望ましくない影響。

何をしたのか？

COVID-19の人を治療するためのIL-1阻害薬の効果を、標準治療のみまたはプラセボと比較して評価した研究を検索した。重症度（軽度、中等度、重度）に関わらずCOVID-19の疑いがある、あるいはCOVID-19であると診断された人を、年齢や性別を問わず対象とした。

研究の結果を比較してまとめ、研究方法や規模などの要因から、エビデンスに対する確実性を評価した。

何がわかったのか？

2132人を対象とした6件の研究を特定した。アナキンラを対象とした研究が4件（1,633人）、カナキヌマブを対象とした研究が2件（499人）であった。調査対象者の年齢は平均58歳から68歳で、男性が大半を占めていた。研究対象者は全員、主に中等度から重度のCOVID-19で入院していた。研究の規模は、45人から2,253人とさまざまであった。試験開始時、67％から100％の人が酸素吸入をしており、0％から33％の人が人工呼吸器を使用していた。

また、まだ結果が発表されていない研究が16件見つかった。

COVID-19患者の治療において、アナキンラと通常ケアおよびプラセボとの比較

- アナキンラはおそらく、治療後28日目のCOVID-19の症状を改善する（臨床スケールでの改善または退院と定義）効果がほとんど、または、全くないが（3件の研究、837人）、60日目に違いが出るかどうかはわからない（1件の研究、115人）。

- 治療後28日目（2件の研究、722人）、60日目（4件の研究、1,633人）の死亡者数にアナキンラが差をつけるかどうかはわからない。

- アナキンラはおそらく、投与後28日時点ではあらゆる望ましくない影響をほとんど、または、全く増加させないが、重篤な望ましくない影響については不明である（2件の研究、722名）。

COVID-19患者の治療において、カナキヌマブと通常ケアおよびプラセボとの比較

- カナキヌマブはおそらく、治療後28日目にCOVID-19の症状を改善する（臨床スケールでの改善または退院と定義）効果がほとんど、または、全くない（2件の研究、499人）。

- 治療後28日目（2件の研究、499人）または60日目（1件の研究、45人）の死亡数にカナキヌマブが差をつけるかどうかは分からない。

- カナキヌマブはおそらく、望ましくない影響をほとんど、または、全く増加させないが（1件の研究、454人）、28日目の重篤な望ましくない影響についてはわからない（2件の研究、499人）。

エビデンスの限界は何か？

いくつかの理由から、エビデンスへの確実性は限定される。研究の対象者は全員が入院していたが、中にはより重症の人もいた。人工呼吸器を装着している人だけを対象とした研究もあった。また、通常のケアは研究によって異なっており、報告された結果は研究によって異なる方法で測定されていた。

このレビューの更新状況

エビデンスは、2021年11月5日までのものである。

Cochrane has introduced word limits for our reviews, updates, and protocols, to help keep our evidence focused, concise, and more accessible for readers.

要点：

• 禁煙継続に対するカウンセリングや禁煙継続に対する報酬・給付（金銭的インセンティブ）を組み合わせた禁煙支援や指導は、妊娠中に禁煙する女性の数を増やす可能性が高い。また、健康教育、社会的支援、フィードバックプログラムも、禁煙する女性の数を増やす可能性がある。

• 心理的・社会的支援プログラムは、低出生体重児（2500g未満）の数を減らし、出生時の体重が重く、概して健康な赤ちゃんの誕生につながり、生後1か月未満で入院治療を必要とする赤ちゃんの数を減らす可能性がある。

• これらの知見が、少数民族や先住民族の女性にも当てはまるかどうかは不明である。なぜなら、こうした集団を対象にして調査した研究はほとんどないからである。

レビューの論点

タバコの煙に含まれる有害物質は、胎児の成長や発達に影響を及ぼす可能性がある。妊娠中の喫煙は、赤ちゃんが低出生体重で生まれる原因となり、母親の合併症リスクを高める。

心理的・社会的支援プログラムとは何か？

妊娠中に喫煙している女性の多くは禁煙したいと考えているが、それが難しく、支援を必要としている。薬物を使用せずに女性が禁煙できるよう支援するプログラムは、心理的・社会的 （心理社会的） 支援プログラムとして知られている。これには次のようなものが含まれる：

• 禁煙の方法に関する助言や指導（カウンセリング）；

• 「なぜ禁煙が重要なのか」に関する情報（健康教育）；

• 禁煙を継続した人への報酬（金銭的インセンティブ）；

• 超音波検査（音波を用いて体内の画像を作成する検査）による胎児の健康情報のほか、尿検査などによる体内の有害物質濃度の情報（フィードバック）；

• 他者からの精神的・実践的な支援（社会的支援）；または

• 定期的な身体活動を促進するプログラム（運動プログラム）。

知りたかったこと

喫煙中の妊婦や禁煙したばかりの妊婦が禁煙したり、禁煙状態を維持したりできるよう支援するうえで、さまざまな心理的・社会的支援プログラムがいかに効果的であるかを明らかにしたいと考えた。また、これらのプログラムが赤ちゃんの健康状態を改善するかどうかについても検討したかった。

実施したこと

妊婦の禁煙を支援するためのさまざまな心理的・社会的支援プログラムについて検討した研究を検索した。

わかったこと

喫煙中または最近禁煙した妊婦47,361人を対象とした127件の研究を特定した。最も規模の大きい研究には3,571人の女性が参加し、最も規模の小さい研究には17人が参加した。ほとんどの女性は健康で、16歳以上であった。研究の約半数は低所得層の女性を対象に含んでおり、そのうち11件は少数民族グループ、4件は先住民族コミュニティを対象としていた。すべての研究は独立した研究機関から資金提供を受けており、結果に影響を与える可能性のある組織からの支援を受けたものはない。

支援プログラムには、カウンセリング（60件）、健康教育（21件）、フィードバック（8件）、金銭的インセンティブ（17件）、社会的支援（7件）、運動プログラム（1件）が含まれていた。対照群の女性たちは通常、標準的なケア（66件）を受けており、その内容は主に喫煙のリスクに関する情報提供や禁煙の助言などで構成されていた。一部の研究では、この介入を強度の低いプログラムと比較しており（50件）、また、より少数の研究では、異なる種類のプログラムと比較していた（11件）。

妊娠後期（妊娠36週前後以降）の禁煙

禁煙に対して金銭的な報酬を提供するカウンセリングやプログラムは、妊娠後期に禁煙する女性の数を増やす可能性が高い。健康教育、フィードバック、および社会的支援プログラムは、妊娠後期に禁煙する女性の数を増やす可能性がある。運動プログラムは、妊娠後期に禁煙する女性の数をほとんど、あるいは全く増やさない可能性が高い。1件の研究では、両グループで同じカウンセリングプログラムが採用されたが、診療所への提供方法が異なっていた。1種類のグループの臨床医にはプログラムに関する書面での情報のみが提供されたのに対し、もう１種類のグループには研修、定期的な連絡、フィードバックといった、より手厚い支援が提供された。しかし、これが禁煙率に影響を与えたかどうかは不明である。

出生時の赤ちゃんの健康状態

全体として、心理社会的介入により、低出生体重児（2500g未満）の数を減らし、出生時の体重が重く、概してより健康な赤ちゃんを産むことにつながり、生後1か月未満で専門的な集中治療を必要とする赤ちゃんの数を減らすことができる可能性がある。これらのプログラムは、死産数にほとんど、あるいは全く影響を与えない可能性が高い。早産（妊娠37週未満）の出生数に影響を与えるかどうかは不明である。

これらの介入は、誰にでも効果があるのか？

社会的に不利な環境にある女性やマイノリティ集団に対して、心理的・社会的支援プログラムが異なる効果をもたらすかどうかを検証した研究はほとんどないため、妊娠中の喫煙による影響を最も受けやすい女性のニーズに、いかにしてより適切に応えるべきかに関する情報は限られている。

エビデンスの限界

一部の研究では、必要な情報がすべて提供されておらず、結果に影響を与えかねない重要な詳細が省かれていた。一部の研究は対象者が少なすぎたため、介入が女性の禁煙にどの程度寄与したかを完全に確信することはできなかった。また、少数民族や先住民族のコミュニティに属する女性を対象とした研究もほとんどなく、こうした女性が対象に含まれていた場合でも、グループごとに結果が個別に報告されていないことが多かった。

エビデンスの更新状況

2025年11月時点におけるエビデンスである。

主要メッセージ

• 確実なエビデンスがないため、大麻由来の医薬品の利益と有害性は不明である。

• 大麻由来の医薬品の利益と有害性をより確実に評価するには、重篤な内臓疾患（例：心臓、腎臓）や精神疾患がある人を含み、より大規模で適切にデザインされた研究が必要である。

レビュートピックの紹介

神経障害性疼痛とは何か？

神経障害性疼痛とは、神経系（脳、脊髄、末梢神経）の機能不全や損傷によって生じる神経の痛みである。これは、組織の損傷（例えば、転倒、切り傷、膝関節炎など）によって生じる痛みとは異なる。

神経障害性疼痛はどのように治療されるのか?

神経障害性疼痛は、さまざまな種類の薬で治療される。神経障害性疼痛の人のうち、利用可能な治療薬で十分な痛みの緩和が得られる人はごく少数である。

大麻植物をベースにしたいくつかの製品が、神経障害性疼痛の治療薬として提案されている。これらの製品には、吸入用のハーブ大麻や、植物から採取された、または合成された大麻の有効成分を含むさまざまな大麻由来医薬品（スプレー、錠剤、クリーム、経皮吸収型のパッチ（皮膚に貼る薬））が含まれる。

大麻由来の製品には、主に以下の成分が含まれている可能性がある：大麻花の主要な成分であるテトラヒドロカンナビノール（THC）やカンナビジオール（CBD）、またはTHCとCBD成分の含有量の比率をバランスよく組み合わせたもの。

神経障害性疼痛がある人の中には、大麻由来の製品が効果的であると主張する人もいる。これらの主張はメディアで頻繁に取り上げられている。

知りたかったこと

以下の点について明らかにすることを試みた：

• 大麻の花に含まれる成分のうち（もしあれば）、どの成分が神経障害性疼痛の軽減に役立つのか；

• 大麻由来の医薬品が、望ましくない、または有害な影響を引き起こすかどうか。

実施したこと

さまざまな種類の大麻由来医薬品（主にTHCまたはCBDを含む製品、およびTHCとCBD含有量の比率をバランスよく組み合わせた製品）と、 活性成分を含まない偽の治療薬、いわゆる「プラセボ」を比較した研究を検索した。

対象とした研究結果を比較および要約し、研究方法や規模などの要因に基づいて、エビデンスに対する信頼性を評価した。本レビューでは、以下の3種類の比較における結果を分析した：

• THC成分を優位に含む医薬品とプラセボとの比較；

• THCとCBD含有量の比率をバランスよく組み合わせた医薬品とプラセボとの比較；

• CBD成分を優位に含む医薬品とプラセボとの比較。

わかったこと

異なる病型の神経障害性疼痛がある2,187人を対象とした21件の研究を特定した。これらの研究は、アジア、ヨーロッパ、北米で実施されていた。最小規模の研究の参加者は18人、最大規模の研究の参加者は339人であった。参加者の平均年齢は、34歳から70歳の範囲であった。女性参加者の割合は、0%から90%の範囲であった。研究期間は、2週間から26週間であった。製薬会社が14件（対象とした研究の3分の2）の研究に資金を提供していた。

主な結果

THC成分を優位に含む医薬品とプラセボとの比較

主にTHCを含む医薬品が、以下の人数に何らかの影響を与えるか不明である：

• 少なくとも30％または50％以上の痛みの軽減効果を示す人数；

• 自身の症状を「大幅な改善」または「非常に改善した」と評価する人数；

• 有害事象により治療を中止する人数；

• 望ましくない、または重篤な有害事象を経験する人数；

• 望ましくない心理的な影響（例：混乱）を経験する人数。

THC成分優位の医薬品は、プラセボと比較して、神経系の有害事象（例：めまい）の発生数を高める可能性がある。

THC/CBD含有量の比率をバランスよく組み合わせた医薬品とプラセボとの比較

THCとCBD含有量の比率をバランスよく調整している医薬品が、以下の人数に何らかの影響を与えるか不明である：

• 少なくとも50％以上の痛みの軽減効果を示す人数；

• 望ましくない、または重篤な有害事象を経験する人数；

• 神経系の有害事象（例：めまい）を経験する人数；

• 望ましくない心理的な影響（例：混乱）を経験する人数。

THC/CBD含有量比率のバランスが取れた医薬品は、自身の症状を「大幅な改善」または「非常に改善した」と評価する人数や、少なくとも30％以上の痛みの軽減効果を示す人数を増やすかもしれないが、有害事象のために治療を中止する人が増えるかもしれない。

CBD成分を優位に含む医薬品とプラセボとの比較

主にCBDを含む医薬品が、少なくとも50%以上の痛みの軽減効果を示す人数に何らかの影響を与えるかは不明である。

CBD成分優位の医薬品が、以下の人数を増加、それとも減少させるかどうかは不明である：

• 自身の症状を「大幅な改善」または「非常に改善した」と評価する人数；

• 有害事象により治療を中止する人数；

• 望ましくない、または重篤な有害事象を経験する人数；

• 少なくとも30％以上の痛みの軽減効果を示した人数；

• 望ましくない心理的または神経系に関連する有害事象を経験した人数。

CBD成分優位の医薬品が与える影響については、エビデンスが限られており、研究ごとに結果も異なっているため不明である。

エビデンスの限界は何か？

エビデンスに対する信頼性は、低いまたは非常に低く、今後の研究結果はこのレビューの結果と異なる可能性がある。エビデンスに対する信頼性を低下させた主な要因は4つある。まず第一に、一部の研究では、試験の実施方法が明確に報告されていなかった。次に、多くの評価項目について、研究ごとに結果が異なっていた。また、研究結果は、確固たる結論を導き出すには不十分な場合が多かった。そして、重篤な内臓疾患（例：心臓、肝臓）がある人は研究の対象から除外されていた。

エビデンスはいつのものか?

エビデンスは2025年1月29日時点のものである。

要点

• 確かなエビデンスが不足しているため、外傷によるけがをした患者の治療に特化した病院ネットワーク（組織化された外傷システム）や個別の病院（外傷専門病院）の有益性と有害な影響を特定できなかった。

• 本研究は、研究設計の改善と重要な指標の報告を要請する。重要な指標には、死亡率や生存率、有害事象、外傷治療サービスの利用・アクセス状況、提供される医療の質、必要とする人への医療提供状況、利用可能な医療に関する情報提供を含む。

組織化された外傷システム、外傷専門病院、および通常診療とは何か？

組織化された外傷システムとは、けが（例えば、交通事故、武器による負傷、やけどなど）をした人に医療を提供するために設計された包括的なサービス体系である。それは、外傷がおきた現場での応急処置と初期治療、病院への搬送、各患者を搬送する病院の決定、および入院後の治療を網羅する。外傷システムには、費用の回収、海外での研修、研究、およびけがの予防も含まれる。外傷専門病院とは、外傷によるけがをした患者の治療に特化した病院であり、特定の地域における外傷システムネットワークの一部を構成する。

外傷システムと外傷専門病院は、生活水準の高い国々において、外傷によるけがをした患者の管理に費用対効果の高いアプローチを提供すると報告されている。その効果の評価には、適切に設計された研究による検証が非常に重要である。なぜなら、本当に効果があるとわかれば、けがによる負担がとても大きく資源も限られた（貧困な）環境での活用につながるからである。

通常診療とは、外傷によるけがの治療に特化していない一般病院および医療システムを指す。外傷システムが確立されていない地域では、通常診療が標準的なアプローチとなる。

何を調べようとしたのか？

組織化された外傷システムと外傷専門病院について、以下の点を明らかにしたかった：

• 死亡回避と回復促進において通常診療を上回る効果があるかどうか、

• 望ましくない影響と関連しているかどうか。

特に、以下の点への影響を明らかにしたかった：

• 健康に関係した望ましくない影響、

• 医療の利用とアクセス状況、

• 提供される医療の質、

• 医療を必要とするすべての人に提供されたかどうか、

• 人々がどのような医療を利用できるか知っていたかどうか。

実施したこと

組織化された外傷システムと外傷専門病院の効果を通常診療と比べて検討した研究を検索した。死亡事例、望ましくない影響、外傷治療サービスの利用またはアクセス状況、提供される医療の質、必要とする人への医療提供状況、そして利用可能な医療に関する情報提供に関心を持っていた。

研究結果を比較・要約し、研究方法や結果の精度・信頼性といった要素に基づき、エビデンスに対する信頼度を評価した。

わかったこと

組織化された外傷システムまたは外傷専門病院の有効性を評価した研究を4件見つけた。対象者は157,111名であった。しかしながら、これらの研究はいずれも資源が限られている国々では実施されていなかった。

以下の理由で、エビデンスに確信を持てない：

• 確かな結論を導き出すには研究が不十分である。

• 得られたエビデンスは、関心を持っていた項目すべてについて包括的に扱っていなかった。

• いくつかの研究では、我々の関心があるデータについて報告されていなかった。

• 研究対象集団や医療の提供方法に関して、研究ごとにばらつきが大きかった。

エビデンスの限界は何か？

エビデンスに対する信頼度は非常に低い。今後の研究結果はこのレビューの結果と異なる可能性がある。研究のデザインは不十分であり、異なる研究間で結果に大きなばらつきが見られ、我々が関心を持つすべての項目について報告されてはいなかった。

本エビデンスの更新状況

エビデンスは、2023年12月16日現在のものである。

Today an international coalition of organizations dedicated to evidence-informed decision-making launched the World Evidence-based Healthcare Day 2026 campaign, ‘Evidence and AI: People at the Centre’.

Cochrane has started rolling out a refreshed toolkit of author training materials. The toolkit provides ready-to-use materials for trainers to deliver or adapt for their own face-to-face and online training.

Following a busy week at the 79th World Health Assembly (WHA), we’re reflecting on the inspiring conversations and high-level discussions Cochrane had the privilege of being involved in.

From searching and screening to drafting text, artificial intelligence (AI) tools offer the promise of increased efficiency. But with promise comes responsibility. Ella Flemyng, Cochrane’s Head of Editorial Policy and Research Integrity, highlights what you need to consider when deciding whether to use an AI tool, and when you might decide not to.

We are looking for a new author team to update a key review on over-the-counter medicines for acute cough. The Cochrane review incorporates evidence from 1966 up to 2012 and a new search for recently published evidence is necessary. Take a look at the requirements, the support we can offer and information on how to register your interest.

As part of our commitment to the highest standards of evidence, Cochrane is strengthening how it identifies and manages retracted publications associated with studies included in published or ongoing Cochrane reviews. This includes new steps to manage retractions of included studies that occur after reviews have been published.

要点

- 骨盤臓器脱（POP）および腹圧性尿失禁（SUI）を持つ女性において、POP手術と同時に尿失禁手術を行うことで、術後のSUI改善率が向上する可能性が高い。尿失禁のない骨盤臓器脱の女性の場合、追加の尿失禁治療は必要ない可能性がある。

- 尿失禁のない骨盤臓器脱の女性において、手術後の腹式尿失禁（SUI）に対しては、経腟的メッシュ（訳注：人工の医療材料）修復術よりも、腟前壁の自家組織による修復術の方が優れている可能性がある。一方、手術から1年～7年後の診察時の骨盤臓器脱再発がより多くなる可能性がある。

骨盤臓器脱とは？

骨盤臓器脱は、特に出産後や閉経後の女性によくみられる状態である。これには子宮、膀胱、腸、腟などの骨盤臓器が、腟口の内側ないし外側に下がる（脱出する）状態が含まれる。しばしば、咳やスポーツなど運動時の尿漏れを併発する。これを「腹圧性尿失禁（SUI）」と呼ぶ。その一方、臓器脱が尿道を圧迫するために、腹圧性尿失禁が骨盤臓器脱の修復を受けるまで気づかれない場合がある。これを「潜在性」（隠れ）SUIと呼ぶ。腹圧性尿失禁が骨盤臓器脱の術後に初めて発症することもあり、「新規発症SUI」と呼ぶ。POPは女性のQOL（生活の質）に深刻な影響を及ぼしうる。臓器脱の程度や合併する排尿・排便の症状によって不快感が増大することが多い。

骨盤臓器脱はどう治療するか？

骨盤臓器脱の手術療法には経腟的、または腹腔鏡（「キーホール」手術）やロボット支援下といった経腹的な方法の選択肢がある。女性自身の結合組織を使用する（native tissue repair, 自家組織修復）ことも、結合組織の代替または補強のためにメッシュを使用することもできる。腹圧性尿失禁の手術を骨盤臓器脱の手術と同時に行うこともできる。治療には尿道を支えるメッシュスリング（中部尿道スリング）や骨盤から尿道両側の組織を引き上げる方法（バーチ手術）がある。

知りたかったこと

骨盤臓器脱の手術を受ける、尿失禁のある女性とない女性にとって、もっともよい治療を知りたかった。尿失禁手術の有無を問わず、骨盤臓器脱手術が術後の尿失禁を減少させるかに関心があった。また、骨盤臓器脱の再発、過活動膀胱症状（突然の尿意）、排尿機能障害（膀胱が上手く空にならないこと）、追加手術の必要性について調査した。

実施したこと

至適治療法を同定するために、研究を検索し、適切なデータを収集、要約、分析した。

わかったこと

尿失禁の有無にかかわらず、また同時尿失禁手術の有無にかかわらず、骨盤臓器脱の手術を受けた3095人の女性を対象とした22件の研究を同定した。

骨盤臓器脱と腹圧性尿失禁の女性に対する手術

骨盤臓器脱の手術中に中部尿道スリングを挿入すると、腹圧性尿失禁が減少する可能性（2研究、319女性）と追加の尿失禁手術を減少させる可能性（1研究、134女性）がある。尿失禁手術を骨盤臓器脱の術後3か月まで延期しても、同様の成功率が得られる。この状況では、尿失禁がないために追加の尿失禁手術を避ける女性がいるかもしれない。

経腹的子宮脱修復（仙骨腟固定術または仙骨子宮固定術）に経腹的尿失禁手術（バーチ手術）を追加することで、腹圧性尿失禁を改善されるかは不明である（1研究、47女性）。別の研究（113女性）はバーチ手術と中部尿道手術の仙骨腟固定術同時実施を術後2年の時点で比較しており、バーチ手術よりも中部尿道スリングの方が腹圧性尿失禁を減少させる可能性があった。

骨盤臓器脱に対する経腟的アーム付きメッシュ留置術と、腹圧性尿失禁に対する中部尿道スリングおよび経腟的native tissue repair（自家組織修復）の比較では、術後の腹圧性尿失禁やその他のアウトカムについて有意差を認めなかった。

骨盤臓器脱および潜在性尿失禁の女性を対象とした手術

中部尿道スリングを併用する経腟的骨盤臓器脱手術は、併用しない場合に比べて腹圧性尿失禁や追加手術率を減少させる可能性が高い（5研究、369女性）。しかし骨盤臓器脱の再発、過活動膀胱、新規発症の過活動膀胱や排尿障害についてはほとんどあるいは全く差がない可能性がある。

腹圧性尿失禁を伴わない骨盤臓器脱の女性を対象とした手術

経腟的骨盤臓器脱の手術に中部尿道スリングを併用する場合を併用しない場合と比べて、新規発症の腹圧性尿失禁には差を認めない可能性がある（1研究、220女性）。

経腹的仙骨腟固定術にバーチ手術を併用する場合と併用しない場合をくらべて、腹圧性尿失禁が改善するかどうかは不明である（2研究、364女性）。

3～7年のフォローアップ期間において、メッシュ手術に比べnative tissue repair（自家組織修復）の経腟的骨盤臓器脱手術は腹圧性尿失禁をわずかに減少させる可能性がある（3件、417女性）。一方、経腟的メッシュ留置は骨盤臓器脱の再発を減少させる可能性がある（3研究、458女性）。

エビデンスの限界

エビデンスの質は中等度から低であった。主な限界として、手術のアウトカム評価に手術の種類が盲検化されていない研究があること、関心を持ったアウトカム全てを網羅していないこと、ほとんどの研究で参加者が少ないことがある。

エビデンスの更新状況

エビデンスは2025年7月現在のものである。

主なメッセージ

• 新生児の臍帯断端に消毒薬のクロルヘキシジンを塗布することは、感染症のリスクを減少させる可能性が高く、低・中所得国においては死亡リスクも減少させる可能性がある。クロルヘキシジンは臍帯が脱落するまでの期間を1～2日間遅らせる可能性もある。

• 他の消毒薬（アルコール、スルファジアジン銀、ポピドンなど）についてのエビデンスは限定的で不明確である。

• 高所得国においては、臍帯を清潔で乾燥した状態に保つことに比べて、消毒薬を利用することの明確な利益はなかった。消毒薬は臍帯の脱落を遅らせる可能性がある。

なぜ臍帯のケアが重要なのか

赤ちゃんが生まれると臍帯は切断され、小さなへその緒が残り、これは通常5～15日ほどで乾燥して自然に脱落する。この期間のこの部位で、赤ちゃんの皮膚や周囲の環境由来の細菌が容易に繁殖する。臍帯断端には死んだ組織が含まれているため、そこに細菌が繁殖し、周囲の皮膚に感染（ 臍炎 と呼ばれる）を引き起こすことがある。時により、これらの細菌が赤ちゃんの血流に入り込み、全身に及ぶ重篤な感染症（ 敗血症 ）を引き起こす可能性がある。これは、特に衛生環境や医療へのアクセスが限られている地域では、命に関わる恐れがある。

知りたかったこと

消毒薬（細菌の増殖を防ぐ物質）を臍帯断端に塗布することが以下のリスクを減少させるか：

• 死亡

• 臍帯感染

• 臍帯が脱落するまでの期間の変化、これは看護者の関心やケアの方法に影響する可能性があるが、通常は害がない。

また、これらの影響が低所得国、中所得国、高所得国の間で異なるかを知りたかった。

実施したこと

クロルヘキシジン、70%アルコール、スルファジアジン銀、ポピドンヨードなどさまざまな消毒薬と、ドライケア（臍帯断端を清潔で乾燥した状態に保つこと）または同じ消毒薬を使用しないこととを比較したランダム化比較試験のエビデンスをレビューした。

これらの治療がどのように影響したかを評価した：

• 新生児死亡（生後28日以内）

• 臍帯断端の感染（臍炎）

• 臍帯脱落までの期間

研究の質を評価し、類似した研究の結果をメタアナリシスで統合した。また、感染リスクは状況によって異なるため、低・中所得国の研究と高所得国の研究を別々に分析した。

わかったこと

本レビューでは2013年版から9件を加えて18件の研究を対象とした。これらの研究は低所得国と高所得国の両方で実施され、143,150人の新生児が対象となった。

低所得国と中所得国でクロルヘキシジンを使用した場合：

• 新生児死亡を減少させる可能性がある（1000出生あたり18人から15人へ）が、この効果は不確実である；

• 臍帯感染を減少させる可能性が高い（1000出生あたり87人から62人）；

• 臍帯脱落までの平均期間が約1.85日延長する可能性が高い。

高所得国でクロルヘキシジンを使用した場合：

• 新生児死亡の予防については研究されていなかった；

• エビデンスが非常に不確実であるために、臍帯感染を予防するか、臍帯脱落までの期間に影響するかは不明である。

低所得国と中所得国で70%アルコールを使用した場合：

• 新生児死亡の予防については研究されていなかった；

• エビデンスが非常に不確実であるために、アルコールが臍帯感染を予防するかは不明である；

• エビデンスが非常に不確実であるために、アルコールが臍帯脱落までの期間に影響するかは不明である。

高所得国で70%アルコールを使用した場合：

• 新生児死亡や臍帯感染の予防については研究されていなかった；

• 臍帯脱落までの平均期間が約1.6日延長する可能性が高い。

エビデンスの限界

• 低・中所得国における臍帯感染予防のためのクロルヘキシジン使用に関するエビデンスの確実性は中等度である。これは研究の参加者がどの治療を受けたか知っていたことと、それぞれの研究の設定が異なっていたことによる。クロルヘキシジンが新生児死亡を減少させることについての確実性は低い。これは研究によって結果がばらつくこと、その効果はわずかな有益性から明らかな差がない程度にとどまっていることによる。クロルヘキシジンが臍帯の脱落をわずかに遅らせることに関する確実性は中等度である。

• 高所得国におけるクロルヘキシジンの使用に関するエビデンスは非常に低く、これは試験が小規模な1件のみであったことによる。

• 低・中所得国におけるアルコールの使用に関するエビデンスの確実性は非常に低い。アルコールが臍帯感染あるいは臍帯脱落までの期間に影響を与えるかどうかは、研究の対象となった赤ちゃんがほとんどいなかったため、不明である。

• 高所得国において、アルコールが臍帯脱落をわずかに遅らせることに関する確実性は中等度である。一方、アルコールが臍帯感染を予防するか、新生児死亡に影響するかについては、アウトカムが研究されていないため明らかでない。

このレビューの更新状況

このサマリーは2025年12月時点で入手可能なエビデンスに基づいており、2013年に実施された前回のレビューをアップデートしたものである。

要点

• スポーツ団体のプログラムは、人々の身体活動量を少し増やす効果があるだろう。

• スポーツ団体のプログラムは、人々が動かない（座って過ごす）時間にほとんどまたは全く影響を与えないかもしれない。一方、人々が果物や野菜を食べる量は増えるかもしれない。

• スポーツ団体のプログラムの影響で、人々が糖分の多い飲料やアルコール飲料を飲む量あるいは喫煙習慣が変わるかについては、エビデンスが非常に不確実なため、明らかではない。

健康的な行動とは何か？また、なぜそれが重要なのか？

慢性疾患は、世界中で多くの人々がかかり、亡くなる主な原因となっている。健康的な食事や適度な運動などの健康的な生活習慣によって、慢性疾患のリスクを減らすことができる。スポーツ団体は多くの国で人気があり、健康的な行動を促進したり、健康状態を改善したりするための効果的な手段となり得る。

知りたかったこと

スポーツ団体で行われているプログラムが、健康的な行動の促進や人々の健康増進に効果的かどうかを知りたかった。スポーツ団体の選手やその他のメンバー、コーチ、サポーター、小・中・高校生または大学生、選手の親その他を対象としたプログラムを調べることにした。

実施したこと

無作為に2つ以上のグループ、つまり健康増進プログラム群とそのプログラムに参加しなかった群（「対照」群）に割り当てられた人々を対象に、健康に関係する評価項目を比較した研究を検索した。対象とする研究の選定条件は、健康的な行動（身体活動や健康的な食事など）の促進、不健康な行動（飲酒や喫煙など）の抑制、あるいは体重や血圧、健康に関する知識などの評価項目の改善を目的としたプログラムを評価していることとした。

わかったこと

合計8,179人を対象とする20件の研究を特定した。ほとんどの研究は、スポーツ団体の成人会員やサポーターを対象としており、フットボール・クラブ（例：サッカー、アメリカン・フットボール、オーストラリア・フットボール・リーグ）で行われたものだった。14件の研究が、1つ以上の健康的または不健康な行動を対象とするプログラムを評価していた。20件の研究はすべて高所得国で行われていた。半数強（11件）の研究は男性だけを対象とし、1件の研究が女性だけを対象としていた。

主な結果

対照群の人々と比べて、スポーツ団体のプログラムに参加または関与した人々は、

• 身体活動量が、おそらく1日あたり7.4分相当増加した。
• 動かずに（座ったまま）過ごす時間は減らなかった可能性がある。
• より多くの果物や野菜を食べたかもしれない。

しかし、スポーツ団体のプログラムが、糖分の多い飲料やアルコールを飲む量、あるいは喫煙に影響したかは定かではない。

スポーツ団体のプログラムが、参加者に対して望ましくない、有害な影響を与えたかどうかについても、定かではない。予期せぬ悪影響に関する情報を報告したごく少数の研究では、結果はまちまちであった。

エビデンスの限界

このエビデンスに対する信頼度は、中程度から極めて低いものまであった。今後得られるエビデンスによって、結論が変わる可能性がある。信頼度を下げた主な要因は4つある。まず、一部の研究は特定の集団に焦点を当てていたが、このレビューで知りたかった問題はより広いものであった。例えば、主な評価項目（身体活動の増減や、果物、野菜、糖分の多い飲料の摂取状況など）に関するエビデンスの大部分は、過体重や肥満といった健康上のリスク要因を持つ男性や、サッカー等の男性サポーターを対象とした研究に基づいている。第二に、一部の研究では、被験者は自分がプログラムに参加しているかどうかを知っていた。他の研究では、被験者がプログラムへの参加を知っていたかどうかが明確に報告されていなかった。第三に、一部の評価項目については、研究間で結果に大きなばらつきが見られた。最後に、いくつかの研究は規模がかなり小さかった。

エビデンスはいつのものか？

エビデンスは、2024年5月までのものである。