• 患者にどのような治療を受けるかを伝えずにいるよりも、むしろ伝えるほうが被験者の募集を促進する。

• 試験への参加を勧める最初の郵便による招待状に対して反応がない人々に電話をかけると、初期の募集率が低い場合に、募集状況が改善される。

• 対象者に合わせて作成され、ユーザーテストを経た情報リーフレットの配布、研究の重要性についての手紙の送付、あるいは動画へのリンクの提供は、被験者の募集にほとんど、あるいはまったく影響を与えない。

臨床試験では、治療法、プログラム、サービスの提供方法など、さまざまなアプローチを比較する。医療の分野では、新しい医薬品や医療機器が安全かつ有効であることを確認するために、人間のボランティア（「臨床試験参加者」）を対象に試験を行うことが不可欠である。しかし、臨床試験の参加者を見つけ、継続して参加してもらうことは困難である。臨床試験の約半数は、必要な人数を期限内に募集することができていない。募集を促進するための戦略としては、試験方法の変更や、参加候補者への情報提供の改善、および参加の呼びかけ方法の改善などが挙げられる。

どのような戦略がより多くの人々に臨床試験への参加を促すのか、またそれらの戦略が以下の点についてどのような効果をもたらすのかを以下の項目に関して調べたかった：

• コストパフォーマンスが良いか（費用対効果が高いか）；

• 被験者が試験を最後まで継続したかどうか（継続率）に影響を与えたか；および

• 関係する人々や場所の多様性に何らかの影響を与えたか。

臨床試験に組み込まれたさまざまな被験者募集戦略を検証した研究を検索した。参加候補者は無作為に選定され、それぞれ異なる募集手法が適用され、各研究では試験に参加した人数が測定された。

研究結果を比較、要約し、研究方法や参加人数などの要素に基づいてエビデンスの信頼性を評価した。

91件の研究を特定した。各研究の参加者数は37人から30,000人の間で、その大半は英国（46件）および米国（23件）で実施されていた。いずれも医療分野の臨床試験に参加していた。そのほぼすべて（99％）は、高所得国で実施された。ほとんどの研究では、対象者にまつわる情報はほとんど提供されていなかった。

これらの研究では、試験方法の変更から、被験者へのアプローチや参加に関する説明の仕方に至るまで、65種類の異なる募集戦略が検証された。参加者には、さまざまな健康上の懸念（例：がん、手術など）があった。

調査対象となった65種類の戦略のうち、エビデンスの信頼性が高いと確信できるのは5種類だけであり、以下ではこれらに焦点を当てて解説する。

臨床試験の手続き

• 参加候補者は、どの治療を受けるか分からない「盲検化」試験よりも、自分が受ける治療が分かる「非盲検」試験に参加する傾向が強い（3件の試験、9,004人の参加者）。

• 非盲検試験では、招待された100人ごとに、さらに10人の参加者が募集される。

• この臨床試験には、主に英国とエストニアの女性が参加した。

• 費用対効果や継続率に関する情報はなかった。

電話によるリマインダー

• 郵送による招待状に返答のなかった人々に電話をかけることで、参加者の募集が促進される（2件の試験、1,450人）。

• 100人が呼び出された場合、さらに6人が参加することになる。

• 参加者の平均年齢は58歳で、カナダとノルウェーに居住していた。

• 費用対効果や継続率に関する情報はなかった。

研究の重要性に関する手紙

• 試験への参加招待の前に、研究の重要性について説明した手紙を送っても、被験者の募集状況は有意に改善されない（2件の試験、5,376人の参加者）。

• 100人に手紙を送れば、さらに1人が参加することになる。

• このわずかな成果は費用対効果が低く、新規参加者を1人獲得するごとに2.08ポンド（GBP）の費用がかかった。

• この臨床試験には、主に英国とアイルランドの高齢の白人が参加した。

印刷された情報リーフレットに併せて、動画へのQRコードまたはリンクを掲載する

• 印刷された情報リーフレットにQRコードや動画へのリンクを併記しても、参加者募集（7件の試験、参加者11,612人）や継続率（5件の試験、参加者7,403人）に何の影響も及ぼさない。

• 100人あたりの変化はゼロである。

• この戦略は費用対効果が低かった（0.78ポンド高かった）。

• この臨床試験には、英国の被験者が参加した。

情報リーフレット

• 募集対象者と似た背景を持つ人々からの意見を反映して作成された情報リーフレットは、標準的なリーフレットと比較して、効果に差は見られなかった（6件の試験、参加者27,805人）。

• どちらのリーフレットでも、100人中7人が試験に参加することになる。

• これらの臨床試験には英国の被験者が参加しており、ある試験ではその大半が高齢の女性だった。

• 費用対効果や継続率に関する情報はなかった。

• 上記の5種類の戦略を除くすべての戦略に対する我々の確信度は限定的である。その理由は、それらがたった1つの試験でしか検証されていないか、検証した試験の方法論に問題があったか、あるいは結果の確実性が極めて低かったためである。

• コストに関する情報は8種類の戦略についてのみ、継続率に関する情報は15件の試験についてのみ確認できた。

• 参加者の年齢、性別、性自認、教育水準、所得水準に関する情報を報告している試験はほとんどなかったため、これらの対策がさまざまな人々にどの程度有効であるかは定かではない。

• 臨床試験の大部分（75％）は英国または米国で実施されたため、調査結果は世界の他の地域の医療制度には当てはまらない可能性がある。 英語以外の研究をすべてスクリーニングしたが、対象となるものはなかった。

本レビューは2018年のレビューを更新するものである。エビデンスは2023年2月現在のものである。

• ブレイン・コンピューター・インターフェース（BCI）トレーニングは、腕の動きをわずかに改善するかもしれないが、脚の動きにはほとんど、あるいはまったく影響を与えないかもしれない。それが日常生活に役立つかどうかについては、はっきりしていない。

• 偽のBCIトレーニングと比較すると、BCIトレーニングは、腕や脚の動きや日常生活にほとんど、あるいはまったく影響を与えないかもしれない。

• BCIトレーニングの本当のメリットとデメリットをはっきりさせるためには、より大規模で適切に設計された研究が必要である。

ブレイン・コンピュータ・インターフェース（BCI）とは、脳と外部機器とを直接連携させる技術のことである。通常、頭皮に装着したセンサーを用いて、人が動作をイメージしたり、動かそうとしたときの脳信号を検知する。

脳卒中を起こした後、多くの人に筋力低下や運動麻痺がみられる。BCIトレーニングは、人が動作を行おうとしたときに発生する脳信号を読み取り、それを即時のフィードバックに変換する。例えば、患者が手を動かそうとイメージすると、BCIがこれを検知し、ロボットのグローブに指令を送って手を動かしたり、筋肉に電気刺激を与えたりする。このフィードバックは、その人が動かそうと努力しているその瞬間に起こり、これが脳の神経経路の再構築を助け、運動機能の回復を促すと考えられている。

BCIトレーニングが、脳卒中患者の腕や脚の動きや日常生活動作能力の改善において、従来の治療法やその他の積極的な治療法、あるいは偽のBCIトレーニングよりも優れているかどうかを明らかにしたかった。また、BCIトレーニングに何らかの有害事象が関連しているかどうかも調べたかった。

脳卒中を発症し、腕や脚の動かしにくさを抱える成人を対象に、BCIトレーニングの効果を検証した研究を検索した。これらの研究の対象者は、いずれかのタイプの脳卒中（血管がつまる脳梗塞、または脳内で出血する脳出血）を発症した人々であり、そのほとんどは、発症後数ヶ月が経過し、状態は安定していた。各研究の結果を比較・要約し、用いられた方法や対象者数などの要素に基づいて、エビデンスに対する信頼度を評価した。

脳卒中を発症した成人1,628人を対象とした43件の研究が見つかった。エビデンスとして分かったことは以下の通りである。

• BCIトレーニングと従来の治療法を比較したところ、腕の動きはわずかに改善（10件の研究、611人の対象者）するかもしれないが、脚の動きについてはほとんど、あるいはまったく変化がない（1件の研究、64人の対象者）かもしれない。エビデンスの信頼度が極めて低いため、日常生活動作の改善に役立つかどうかは、はっきりしていない（5件の研究、282人の対象者）。

• その他の積極的な治療と比較すると、BCIトレーニングはバランスをわずかに改善（6件の研究、165人の対象者）するかもしれないが、脚の動きはほとんど、あるいはまったく変化がない（4件の研究、130人の対象者）かもしれない。腕の動き（14件の研究、331人の対象者）や日常生活動作（5件の研究、163人の対象者）については、効果があるか無いか確信が持てない。

• 見た目やつけ心地は本物と同じだが、実際の脳信号に基づくフィードバックが得られない偽のBCIと比較したところ、BCIトレーニングは、腕の動き（9件の研究、279人の対象者）や脚の動き（3件の研究、106人の対象者）、日常生活動作（1件の研究、28人の対象者）に、大きな変化をもたらさないようであった。

また、筋肉の硬さや筋力、神経系の全体的な回復状況など、他にもいくつかの項目について検討した。これらのエビデンスは信頼度が低すぎたため、結論を導き出すことはできなかった。

また、有害事象についても知りたかったが、多くの研究では言及していなかった。言及していた研究では、その事象の多くが筋肉痛や疲労感など、軽度であった。この点について適切に報告している研究が極めて少ないため、BCIでのトレーニングにさらに何らかのリスクが伴うかどうかは確信が持てない。

以下のいくつかの理由から、これらのエビデンスの信頼度は低いから極めて低いものである。

• 研究の多くは、小規模で対象者もごくわずかしか含まれていなかった。

• 研究の多くは、結果に影響を与えかねない方法で実施されていた。例えば、対象者は自分がどの治療を受けているかを概ね知っていた。

• 研究結果も研究ごとに大きく異なっていた。

• 最後に、効果が認められなかった研究の中には、発表されていないものがある可能性があり、それによりBCIでのトレーニングが実際よりも有用であるように見えているかもしれない。

2025年10月時点におけるエビデンスである。

• 医療従事者を対象としたセクシュアル・ハラスメントに関する教育・研修は、他の種類のセクシュアル・ハラスメント教育・研修と比較して、セクシュアル・ハラスメントに関する知識をわずかに高め、セクシュアル・ハラスメントへの対処能力もわずかに向上させる可能性がある。

• セクシュアル・ハラスメントに関する教育・研修の効果を、教育・研修なし、待機者リストへの登録、あるいは情報リーフレットなどの最小限の教育と比較した研究はなかった。このテーマについては、さらなる研究が必要である。

• また、より幅広い医療従事者を対象とし、セクシュアル・ハラスメントに関する教育・研修がもたらす可能性のある弊害について検討する今後の研究も必要である。

職場におけるセクシュアル・ハラスメントには、患者・クライアント、その友人、家族、その他の専門家、あるいは同僚からの、あらゆる種類の望ましくない性的関与が含まれる。これは医療従事者に対してよく見られる現象であり、約12％が患者や見舞客からセクシュアル・ハラスメントを受けたと報告している。医療従事者は、セクシュアル・ハラスメントを受けた結果、メンタルヘルスの悪化や仕事への不満を抱くことがあり、場合によっては退職したり、労働市場から離脱したりすることさえある。

したがって、医療従事者に対するセクシュアル・ハラスメントを防止することは重要である。セクシュアル・ハラスメントに関する教育・研修の取り組みは、その重点分野が異なる場合がある。一つのアプローチとして、セクシュアル・ハラスメントに関する認識を高めたり、知識を深めたりすることが挙げられる。もう一つのアプローチは、それを防ぐための対策について学んだり、それに対処するための訓練を受けたりすることである。研修や教育は、対面形式、オンライン形式、あるいはその両方を組み合わせた形式で行うことができる。指導者には、仲間やリーダー、あるいは公式・非公式を問わず訓練を受けた専門家が含まれる場合がある。

教育や研修によって、セクシュアル・ハラスメントに関する知識や対処能力を高めることができるかどうかを調べたかった。また、セクシュアル・ハラスメントの発生率や、不安、うつ病、バーンアウト（燃え尽き症候群）、病欠、離職、障害といった被害についても調査し、セクシュアル・ハラスメントに関して医療従事者が職場をどのように感じているかについても検討した。

セクシュアル・ハラスメントに関する教育・研修と、以下の項目を比較した研究を検索した：

• 教育や研修を受けていない、待機者リストに登録されている、あるいは情報リーフレットなどの最低限の教育しか受けていない場合；または

• セクシュアル・ハラスメントに関する別の種類の教育や研修。

研究結果を比較して要約し、研究方法や規模などの要素から、エビデンスの信頼度を評価した。

セクシュアル・ハラスメントに関する教育・研修と、教育・研修なし、待機者リストへの登録、あるいは情報リーフレットなどの最小限の教育・研修とを比較した研究は見つからなかった。

セクシュアル・ハラスメントに関する教育・研修と、別の種類のセクシュアル・ハラスメントに関する教育・研修とを比較した研究を2件見つけた。どちらの研究も台湾で行われたもので、計170人の看護師が対象となり、その多くは実務経験の浅い若い女性であった。1件の看護師グループは、対面での研修と、双方向型の教育用コンピュータプログラムを受けた。対照群の看護師たちは、パンフレットとビデオによる教育のみを受けた。

セクシュアル・ハラスメントに関する教育・研修は：

• おそらく、セクシュアル・ハラスメント防止に関する知識をわずかに高める（「セクシュアル・ハラスメント防止」；2件の研究、168人）；および

• 看護師の管理スキル（「対処行動」（2件の研究、168人）および「予防戦略」（2件の研究、168人））をわずかに向上させる可能性がある。

セクシュアル・ハラスメントの発生率や、不安、うつ病、バーンアウト、病欠、離職、障害といった被害、セクシュアル・ハラスメントに関して医療従事者が職場をどのように感じているかについて調査した研究は見つからなかった。

このエビデンスに対する信頼度は中等度から低度である。その主な理由は、対象者数が少ない研究が2件しか見つからなかったためである。

今後、より幅広い医療従事者を対象とし、セクシュアル・ハラスメントに関する教育・研修がもたらす可能性のある弊害についても検討する研究が必要である。また、今後の研究では、セクシュアル・ハラスメントに関する教育・研修を実施した場合と、教育・研修を実施しない場合、待機者リストに登録されている場合、あるいは情報リーフレットの配布といった最低限の教育のみを行った場合とを比較検討することが考えられる。

2025年3月時点におけるエビデンスである。

• アシクロビルクリームおよびペンシクロビルクリームは、プラセボ（偽の治療）と比較して、有害事象のリスクを増加させることなく、口唇ヘルペスの治癒を約1日早める可能性がある。両クリームを比較すると、治癒までの期間に対する効果および有害事象のリスクは同程度である可能性がある。アシクロビル錠はプラセボと比較して、口唇ヘルペスの治癒までの期間にほとんどまたは全く差をもたらさない可能性があるが、バラシクロビル錠は治癒を約1日早めることができる。

• いずれの治療法においても有害事象の発生はまれであった。

• 口唇ヘルペスの研究において、標準的な評価項目を定めることで、研究間の比較が容易になり、医師がより良い治療法を選択するのに役立つと考えられる。

口唇ヘルペスとは、単純ヘルペスウイルス（HSV）への感染によって唇や口の周囲に痛みを伴う水疱が生じる疾患である。一般的によくみられる感染症で、他人に感染する可能性があり、多くは繰り返し発症する。口唇ヘルペスによる不快感や見た目の問題は、生活の質に影響を及ぼす可能性がある。治療を行わない場合には重度の合併症を引き起こすこともある。

口唇ヘルペスの標準的な治療は、ウイルスの増殖を抑えることを目的としており、患部に塗布する抗ウイルス薬のクリーム（アシクロビルやペンシクロビルなど）や、口から服用する抗ウイルス薬の錠剤（アシクロビルやバラシクロビルなど）が使用されている。その他の治療法は、適応が限定されているか、現在試験段階にある。

口唇ヘルペスの治癒を早め、症状を軽減できる治療法について明らかにしようとした。また、口唇ヘルペスの治療における有害作用についても調査した。

免疫機能が正常な口唇ヘルペス患者を対象として、口唇ヘルペスの治療を偽の治療（プラセボ）、治療なし（無治療）、または他の有効な治療と比較した研究を検索した。研究結果にみられる傾向や全体的な結果を明らかにするために、研究のデータを統合し、研究方法や研究規模などの要因に基づき、エビデンスに対する確信度を評価した。

主に最も一般的な口唇ヘルペスの治療を評価対象としたが、あらゆる種類の治療についてのエビデンスを収集した。

合計22,631人（大部分が女性）が参加した87件の研究を組み入れた。研究はヨーロッパ、北米、オーストラリア、およびアジアで行われ、合計58種類の治療が評価されていた。研究期間はさまざまであったが、ほとんどの研究では、1つの口唇ヘルペスの発症から治癒までを追跡していた。

ほとんどの研究（87件中84件）で、口唇ヘルペスが治癒するまでの期間が報告されていた。半数をわずかに超える研究（49件）で、治療中止の原因となった重度の有害作用についての情報が報告され、58件の研究で軽度または中等度の有害事象についての情報が報告されていた。

43件の研究では製薬企業から資金提供を受け、25件では非営利団体から資金提供を受けていた。1件の研究では資金提供を受けていないと報告され、18件の研究では資金源が報告されていなかった。

治癒までの期間および有害事象に加えて、治療による症状の改善、口唇ヘルペスの重症度、および痛みの程度への影響についても調査を試みた。しかし、これらの項目について、最も一般的な治療を評価した研究において解析可能な結果は報告されていなかった。

抗ウイルス薬のクリームとプラセボとの比較

プラセボと比較した場合：

• アシクロビルクリームは、重度の有害事象（合計6,574人が参加した9件の研究）または軽度もしくは中等度の有害事象（合計6,525人が参加した8件の研究）のリスクを増加させることなく、口唇ヘルペスの治癒を約1日早める可能性がある（合計3,475人が参加した7件の研究）。

• ペンシクロビルクリームは、重度または軽度もしくは中等度の有害事象のリスクを増加させることなく（合計3,598人が参加した2件の研究）、口唇ヘルペスの治癒を約1日早める可能性がある（528人が参加した1件の研究）。

抗ウイルス薬の錠剤とプラセボとの比較

プラセボと比較した場合：

• アシクロビル錠は、治癒までの期間にほとんどまたは全く効果がない可能性がある（145人が参加した1件の研究）。

• バラシクロビル錠は、治癒を約1日早める（合計1,218人が参加した2件の研究）。

アシクロビルの研究では、有害事象に関する情報は報告されていなかった。バラシクロビルの研究では、重度の有害事象は発生せず、軽度または中等度の有害事象がみられた参加者の数は、バラシクロビル使用群とプラセボ使用群で同程度であった（合計1,856人が参加した2件の研究）。

ペンシクロビルクリームとアシクロビルクリームとの比較

ペンシクロビルクリームとアシクロビルクリームは、治癒までの期間に対する効果および軽度または中等度の有害事象のリスクが同程度である可能性がある（225人が参加した1件の研究）。この研究では、重度の有害事象は発生しなかった。

アシクロビルクリームとアシクロビル錠との比較

アシクロビルクリームとアシクロビル錠の効果を比較することを試みたが、両者を比較した研究は見つからなかった。

一般的な口唇ヘルペス治療に関するエビデンスの大部分について、確信度は中程度か、または低かった。これは主に、研究規模が小さかったためである。光線力学療法、レーザー治療、亜鉛パッチ、プロポリスの局所投与などの新しい治療法には、さらなる利益がある可能性があるが、それを裏付けるエビデンスは限られている。

ほとんどの研究は成人を対象としていたため、これらの治療の小児に対する有効性については確信度が低い。また、東アジアおよび医療資源の乏しい環境で実施された研究は少なかった。

本エビデンスはいつのものか？
本レビューには、2025年9月23日までに発表された研究が含まれている。

• 子宮内膜症（子宮の外に子宮内膜に似た組織が増殖する疾患）の管理において、プロゲステロン受容体モジュレーター（PRM；ホルモンであるプロゲステロンの体内での作用を変える薬）とプラセボ（薬物を一切含まないが、試験対象の薬と見た目や味が全く同じである「偽薬」または「偽治療」）を比較した研究により、ミフェプリストンというPRMが月経痛を改善する可能性があることが明らかになった。一方、ホットフラッシュを引き起こす可能性がある。

• ゲストリノンと呼ばれるPRMは、月経痛の治療においては、ゴナドトロピン放出ホルモン（GnRH）アナログ（卵巣でのエストロゲンの生成量を減らす薬）と呼ばれる薬剤ほど効果は高くないかもしれないが、性交痛を軽減する可能性がある。ゲストリノンはホットフラッシュを起こす可能性がより低い。ゲストリノンが、月経とは関係のない痛み、月経痛、性交痛について、ダナゾールという治療と比べてどのような効果を示すかは、現時点では明らかでない。ゲストリノンとダナゾールのどちらがより多くの望ましくない効果を引き起こすかは明らかでない。

• 今後の研究では、プロゲステロン受容体モジュレーターを、子宮内膜症の症状の治療に現在使用されている薬剤と比較し、確立された信頼性の高い手法を用いた痛みの評価に焦点を当てるべきである。また、ミフェプリストンやゲストリノン以外のプロゲステロン受容体モジュレーターの利益と望ましくない効果とを評価するためには、より大規模で適切にデザインされた研究も必要である。

子宮内膜症とは、子宮の内膜に似た組織が子宮の外で増殖する病気である。子宮内膜症はエストロゲン依存性（エストロゲンによって病気が悪化しやすいこと）であり、主に生殖可能年齢の期間にみられる。腹痛が生じることがあり、月経中や性交時に起きやすい。

子宮内膜症の治療には、さまざまな種類の薬物療法や外科療法がある。プロゲステロン受容体モジュレーター（PRM）は、ホルモンであるプロゲステロンが体内で作用する仕組みを変える医薬品である。PRMには、ミフェプリストン、ゲストリノン、酢酸ウリプリスタル、ビラプリサン、アソプリスニルなどが含まれる。これらは子宮内膜の組織の増殖を遅らせたり、止めたりすることができるため、子宮内膜症の治療として提案されている。

子宮内膜症の患者において、PRMが、すべての痛み、月経時の痛み、および性交時の痛みを改善する上で、プラセボ（「偽薬」治療）、無治療、あるいは他の内科的治療よりも優れているかどうかを調べたかった。

また、ホットフラッシュや吐き気（悪心）など、患者が経験した望ましくない効果を評価することで、これらの薬が安全であるかどうかも確認したかった。

子宮内膜症に伴う症状に対するPRMの有効性、およびそれらが望ましくない効果を引き起こすかどうかを調査した研究を検索した。研究結果を比較して要約し、研究方法や規模などの要素から、エビデンスの信頼性を評価した。

18歳から45歳の女性922名を対象とした9件の研究を本分析に含めた。ほとんどの研究では、PRMであるミフェプリストンまたはゲストリノンが検証された。ある研究ではアソプリスニルが検証されたが、その研究は短い要約としてのみ発表されており、私たちが活用できるような結果は記載されていなかった。2件の研究では、我々が注目していた効果のいずれも測定されていなかった。

プロゲステロン受容体モジュレーターとプラセボの比較

プラセボと比較した場合、ミフェプリストンは：

• 3か月間の治療後、生理痛を軽減する可能性がある（342人の女性を対象とした1件の研究に基づく）；

• ほてりなどの副作用がより多く現れる可能性がある（1件の研究、360人の女性）；

• 吐き気については、ほとんど、あるいは全く差がない可能性がある（1件の研究、女性360名）；

• ミフェプリストンが性交痛を軽減するかどうかについては、現時点では不明である（研究1件、女性223名）。

プロゲステロン受容体モジュレーターとその他の薬物療法との比較

ダナゾールと比較した際、38人の女性を対象としたある研究では、次のような結果が示された：

• ゲストリノンが6か月間の治療後に疼痛症状を改善するかどうかは不明である（1件の研究、女性38名）；

• ゲストリノンがホットフラッシュをより引き起こすのか、それともより少なくするのか、あるいは何の影響も与えないのかは不明である（2件の研究、302人の女性）；

• ゲストリノンとダナゾールは、吐き気の発生率が同程度である可能性があるが、その結果は非常に不確実である（2件の研究、302人の女性）。

GnRHアナログ（リュープロレリン）と比較した際、55人の女性を対象としたある研究では、以下のことが明らかになった：

• ゲストリノンは、6か月間の治療後、月経痛の治療において効果が低下する可能性がある（1件の研究、55名の女性）；

• ゲストリノンは、性交痛を軽減する可能性がある（1件の研究、52人の女性）；

• ゲストリノンは、経験される一般的な痛みの点において、リュープロレリンと類似している可能性がある（1件の研究、女性55名）；

• ゲストリノンは、ホットフラッシュの回数を減らし、吐き気については同程度である可能性がある（1件の研究、女性55名）。

このエビデンスに対する信頼度は「低」から「極めて低」であり、その主な理由は、一部の研究において以下の問題の1つ以上が認められたためである：

• 参加者が多くないこと；

• 特定の状況や集団に焦点を当てていること；

• 結果に誤差をもたらす可能性のある手法を用いていたこと；

• 調査の実施方法について明確に報告していなかったこと；

• 参加者自身がどの治療を受けたかを知っていたかどうかについて、明確な報告がなされていなかったこと。これが研究結果に影響を与えた可能性がある。

このレビューは、以前のレビューの更新版である。2026年4月時点におけるエビデンスである。

• 製薬会社から医師への贈答品や金銭の提供は、不適切な処方や医師による処方箋の発行件数を増加させ、おそらく医療費の増加にもつながる。製薬会社による広告や啓発活動は、不適切な処方や処方箋にかかる費用の増加につながる可能性がある。こうした活動は、医師による処方箋の発行件数を増加させる可能性が高い。

• 製薬会社と医師との間の交流を制限または管理する利益相反に関する方針は、処方内容の適切性を高める可能性が高く、処方箋の数を減らす可能性もある。

• 製薬会社からの無料サンプルが処方行動にどのような影響を与えるか、また不適切な処方が人々の健康に及ぼす影響について、さらなる研究が必要である。

製薬会社は、自社が製造する医薬品を宣伝するために、医療従事者と多岐にわたる形で関わっている。こうした交流には、営業担当者の訪問、後援による教育機会の提供、ダイレクトメール、医学雑誌への広告掲載、学会でのイベント後援などが含まれる。製薬会社はまた、医師に対して、飲食、旅費、無料サンプル、診療所へのスタッフ派遣、および企業の諮問委員会メンバーとしての報酬など、さまざまな贈答品や金銭を提供している。

こうした交流は、医療従事者が新しい治療法について学ぶ一助となる。しかし、製薬会社も自社製品の売上を伸ばしたいと考えている。この動機は、患者一人ひとりにとって最も適切かつ手頃な価格の薬を処方するという目標と、必ずしも一致するとは限らない。こうした交流が医師の処方判断に影響を与えるのではないかという懸念がある。2016年、製薬各社は米国において、マーケティングおよび販促活動に300億米ドル近くを費やした。

医師（および患者に薬を処方するその他の医療従事者）と製薬会社との間の交流が、処方行動に影響を与えるかどうかを調べたかった。この疑問に答えるため、以下の4種類の指標を検討した：

• 適切性：医師とのやり取りは、医師が適切に薬を処方するかどうかに影響を与えたか？

• 数量：処方箋の枚数に変化はあったか？

• 費用：処方箋の費用は変わったか？

• 医師による病院の医薬品供給リストへの追加要請（「処方集への追加要請」）に変化はあったか？

製薬会社と処方医との関わりが、関与がない場合や関与が少ない場合と比較して、処方薬の適切性、数量、費用、および処方薬リストへの掲載要請にどのような影響を与えるかを評価した研究を検索した。

交流を4種類のグループに分類して、各研究の以下の結果を分析した：

• 広告および教育；

• 贈答品および金銭の授受；

• 無料の医薬品サンプル；

• 利益相反に関する方針：医師と製薬会社との間の関わりを制限または管理するための規則。

研究方法、エビデンスの量、観察された傾向の強さといった要因に基づき、エビデンスに対する信頼度を評価した。

今回の研究課題を取り上げた93件の研究を特定した：82件は米国で実施され、残りの11件は英国および欧州で実施された。以下の4種類の相互作用すべてに関するエビデンスを発見した：

• 広告および啓発活動（主に営業担当による医師への訪問）：(16件の研究)；

• 贈答品および金銭の授受；(62件の研究)；

• 無料サンプル：(7件の研究)；

• 利益相反に関する方針：(8件の研究)。

医師を対象とした製薬会社の広告や啓発活動は、それらが全く行われていない場合や、その程度が低い場合と比較して、以下の効果をもたらす：

• 不適切な処方につながる可能性がある（6件の研究、1,335人の医師）；

• おそらく処方箋の数を増加させる（7件の研究、151,399人の医師）；

• 処方箋の費用が増加する可能性がある（2件の研究、986人の医師）；

• 処方薬リストへの追加要請が増える可能性があるが、そのはエビデンスは非常に不確実であった（1件の研究、105人の医師）。

製薬業界から医師への贈答品および金銭の提供は以下の効果をもたらす：

• 不適切な処方が増加する（10件の研究、290万人の医師）；

• 処方箋の数を増やす（39件の研究、380万人の医師）；

• おそらく処方箋の費用を増加させる（25件の研究、250万人の医師）；

• 処方薬リストへの追加要請が増える可能性があるが、そのはエビデンスは非常に不確実であった（1件の研究、105人の医師）。

製薬会社から医師に提供される無料の医薬品サンプルが、処方の適切性、処方量、費用、あるいは処方薬リストへの掲載要請に影響を与えるかどうかについては、現時点では極めて不透明である。

製薬会社と医師との間の交流を制限または管理する利益相反に関する方針は以下の効果をもたらす：

• おそらく処方適正性を向上させる（2件の研究、3,065人の医師）；

• 処方量が減少する可能性がある（6件の研究、110,470人の医師）；

• 費用への影響については不確実である（2件の研究、33,975人の医師）。

これらの政策を検証した研究のうち、処方薬リストへの登録申請の変動を測定したものはない。

これらの研究はすべて米国、英国、および欧州で実施されたものであるため、他の地域において製薬会社のマーケティングや販促活動が医師の処方行動にどのような影響を与えるかは不明である。

この研究の方法論上、製薬企業のマーケティングや販促活動が医師の処方行動に変化をもたらしたとは断定できない。しかし、贈答品や金銭を受け取った医師の間では不適切な処方率が高く、また、それらを受け取らなかった医師に比べて、より多くの処方箋を発行していたと確信している。また、これらの研究からは一貫した傾向が示された。すなわち、医師が製薬会社と関わる機会が多ければ多いほど、処方行動の適切性は低下し、処方箋の発行数も増加する傾向が見られた。

エビデンスは2025年1月現在のものである。

• 歯科インプラント埋入手術の1時間前における抗菌薬の予防投与は、通常の条件下において早期のインプラント体の失敗のリスクを減少させる可能性がある。この結果は主として、術前にアモキシシリンを単回投与した研究に基づいており、多くはインプラント埋入手術の1時間前にアモキシシリン2gが投与されていた。利用可能なエビデンスに基づくと、約19人に抗菌薬を予防投与した場合、1人の早期のインプラント体の失敗を予防できる。

• 抗菌薬をより長期間投与した方がよいか、手術前または手術後のどちらに投与するのがよいか、あるいはアモキシシリン以外の抗菌薬を使用した方がより効果的かどうかについては不明である。有害作用に関するエビデンスは、それらの発生がまれであり、報告されている研究が非常に限られていたため、不確実である。

• 歯科インプラント手術の前後に抗菌薬を投与することの効果、特に抜歯直後にインプラントを埋入する場合における効果をより理解するためには、さらなる研究が必要である。手術前における単回投与と、より長期間または反復して行う投与との比較も必要である。また、アモキシシリンに対するクリンダマイシンなど、一般的に使用されている抗菌薬同士を比較することも重要である。

歯科インプラントは、欠損した歯を補い、クラウン（被せもの）、ブリッジ、または義歯の支持体とするために使用される。インプラント埋入手術時に手術部位に細菌が侵入する可能性があるが、インプラント体の周囲に感染を起こした場合、その治療は困難であり、インプラント体の撤去が必要となることが少なくない。

そのため、感染リスクを減少させることを目的として、手術前または手術後に抗菌薬が投与されることがある。しかし、抗菌薬は、軽い症状から重篤なアレルギー反応のような有害作用を引き起こす可能性もある。また、抗菌薬の広範な使用は抗菌薬耐性菌発生の一因となる。抗菌薬耐性とは、細菌が変異を起こして増殖することにより、それまでその細菌の治療に有効であった抗菌薬が効かなくなることである。これらの理由から、歯科インプラント埋入手術時における抗菌薬の習慣的使用については、依然として議論がある。

歯科インプラント埋入手術の前後に抗菌薬を投与することが、以下のような影響を及ぼすかどうかについて明らかにしようとした：

• インプラント体の失敗および補綴装置（訳注：クラウン・ブリッジ・義歯などの人工の歯のこと）の失敗を減少させるか

• 術後感染を減少させるか

• 有害作用を引き起こすか

また、抗菌薬の効果の違いについて、以下の比較によって明らかにしようとした：

• 抗菌薬とプラセボ（偽薬）または抗菌薬非投与との比較

• 同一の抗菌薬について、異なる用量または異なる投与期間での比較

• 同一の抗菌薬を同一用量で、異なる時点（術前または術後）において投与した場合の比較

• 異なる抗菌薬との比較

骨組織の追加（骨増生処置）を伴わない歯科インプラント治療を受ける成人に対し、抗菌薬を投与する群、抗菌薬を投与しない群、あるいは異なる抗菌薬を投与する群のいずれかに無作為に割り付けた研究について検索を行った。研究結果を比較、要約し、研究方法や研究規模などの要因に基づいて、エビデンスに対する確信度を評価した。

合計2,874人が参加した15件の研究が見つかった。これらの研究は、欧州（イタリア、スペイン、ベルギー、アイルランド、スウェーデン）、米国、カナダ、ブラジル、イラン、およびサウジアラビアで実施され、2008年から2024年に発表されていた。

• インプラント埋入手術の1時間前に抗菌薬が投与された場合、プラセボまたは抗菌薬非投与の場合と比較して、早期のインプラント体における失敗発生率が低くなる可能性がある（合計1,919人が参加した10件の研究）。これは、抗菌薬非投与の場合は、1,000人中約80人にインプラント体の失敗が生じるのに対し、抗菌薬が投与された場合は、1,000人中約27人の失敗にとどまることを意味する。

• 抗菌薬の投与は、補綴装置の失敗（合計1,864人が参加した9件の研究）および術後感染（合計1,919人が参加した10件の研究）を減少させる可能性がある。

• インプラント体の失敗（合計760人が参加した5件の研究）または術後感染（合計760人が参加した5件の研究）について、抗菌薬の単回投与と複数回投与との間には、ほとんどまたは全く差がない可能性がある。

• 補綴装置の失敗に関するエビデンスは非常に不確実である。

• インプラント体の失敗、補綴装置の失敗、および術後感染に関するエビデンスは非常に不確実である。

• アモキシシリンとクリンダマイシンとの比較では、インプラント体の失敗、補綴装置の失敗、および術後感染について、ほとんどまたは全く差がない可能性がある（合計81人が参加した1件の研究）。

有害作用の発生はまれであり、報告に一貫性がなかった。大部分は下痢などの軽度なものであったが、入院を必要とする重篤なアレルギー反応が1件報告されていた。有害作用の経験者数が少なかったため、まれではあるが重篤な有害作用が生じる可能性を確実に否定することはできない。

一部の研究には方法上の問題があり、多くのエビデンスが少数のイベントに基づいていたため、エビデンスに対する確信度は「中等度」から「非常に低い」までの範囲であった。

本レビューは2025年11月19日時点のデータに基づいている。

• 多感覚刺激（一度に複数の感覚を刺激すること）は、退院までの体重増加を促すことで、早産児の成長を助ける可能性がある。しかし、入手可能なエビデンスは限られており、不確実な点もあるため、多感覚刺激が長期的な発達を改善するのか、あるいは死亡するリスクを減らすのかはわからない。

• 多感覚刺激が、単一感覚刺激（触覚のみを刺激する）と比べて、介入期間中の体重増加をより促せるかどうかは、はっきりしない。

多感覚刺激とは、未熟な状態で生まれた赤ちゃんの感覚を、2つ以上刺激することをさす。刺激する感覚やその刺激方法には次のようなものがある：

• 聴覚 — 親の声、歌声、あるいは穏やかな音楽など；

• 触覚 — マッサージや受動的な動き；

• 嗅覚や味覚 — 母親の匂いや母乳；

• 平衡感覚 — 優しく揺らしたり、体勢を変えたりすること；

• 視覚 — 周期的に変化する柔らかい照明や、単純な形、色、あるいは動く模様。

新生児期には、脳が急速に成長する。この時期に有意義な感覚体験を与えることは、赤ちゃんの記憶の形成を助けたり、感情のコントロール能力を高めたり、早期の学習や発達を促したりするなど、さまざまな面で役立つ可能性がある。

多感覚刺激が、単一感覚刺激や標準的なケアと比べて、未熟な赤ちゃんの生存、成長、健康維持、および健全な発達に役立つかどうかを調べたかった。具体的には、多感覚刺激に以下の効果があるかどうかを明らかにしたかった：

• 生後18～24カ月の時点で、脳性麻痺、発達の遅れ、知的能力の制限、視覚障害、聴覚障害などの重度の発達障害がある乳幼児の数を減らす；

• 新生児期または退院前に死亡する乳児の数を減らす；

• 退院までの期間の乳児の体重増加量を増やす。

また、赤ちゃんの健康状態に関するその他の重要な指標についても調査を行った。すなわち：

• 病院や新生児集中治療室（NICU）にどのくらいの期間入院していたか；

• 口だけで（母乳やミルクを）飲めるようになるまで、どれくらいの時間がかかったか；

• 呼吸の補助が必要だった日数は何日だったか。

赤ちゃんが生まれてから退院までの間に多感覚刺激が始められ、かつ多感覚刺激を以下のいずれかと比べた研究を検索した：

• 介入なし、または標準的なケア；

• 単一感覚刺激。

研究の結果をまとめ、研究の規模（対象となった乳児の数）や用いられた方法などの要素に基づき、エビデンスに対する信頼性を評価した。

19件の研究（早産児1,544名）を対象とした。これらの研究のうち18件は、多感覚刺激と標準的なケアを比べていた。残る1件の研究は、多感覚刺激と単一感覚刺激（触覚のみ）を比べていた。

10件の研究では、多感覚刺激が赤ちゃんの脳の発達と行動の発達にどのような影響を与えるかを調べることが主な目的であった。

他の9件の研究では、介入期間中の体重増加、退院までの体重増加、NICUでの入院期間、全体の入院期間、口だけで飲めるようになるまでにかかった期間、赤ちゃんが呼吸の補助を必要とした日数、あるいはこれらの指標を組み合わせたものに焦点が当てられていた。

また、進行中の研究が13件、まだ完全に評価されていない研究が4件見つかった。今後、これらの研究がもっと有益な情報を提供してくれるかもしれない。

多感覚刺激と無介入を比べた研究のうち、修正年齢18～24か月時点の重度の発達障害という重要な評価項目について報告したものはなかった。関連する評価項目である生後12ヶ月時点の脳性麻痺について評価した研究は1件のみであった。この研究は対象数が非常に少なかったため、多感覚刺激が脳性麻痺のリスクに影響を与えるかどうかについては、その根拠が非常に不確実である。

多感覚刺激をしても、退院前の死亡率にほとんど差が出ない可能性があるが、この結果を報告しているのは1件の大規模研究のみである。退院までの総体重増加量を増やす可能性があるが、実際の増加量は小さく、臨床的に意義があるかどうかははっきりしない。

単一感覚刺激（触覚のみ）と比べて、多感覚刺激が介入期間中に赤ちゃんのの体重増加に寄与したかどうかは判断できなかった。多感覚刺激と単一感覚刺激を比べている唯一の研究では、修正年齢18～24か月時点での重大な発達上の問題、初回入院中の死亡、退院までの総体重増加量といった重要な評価項目について報告されていなかった。

得られた研究結果は、多くの研究が小規模であったり、研究デザインが不十分であったりするため、その信頼性は限定的である。いくつかの研究では、最も関心があった結果が報告されていなかったか、あるいは分析を行うのに十分なデータが提供されていなかった。こうした限界があるため、多感覚刺激の真の影響は、今回の調査結果とは異なる可能性がある。

エビデンスは、2025年11月28日時点のものである。

• 脳卒中発症後の人でも、レジスタンストレーニングを取り入れた運動プログラムに安全に参加することができる。

• レジスタンストレーニングを行うことで、脳卒中発症後の人は筋力を高め、バランス能力を向上させることができる。

脳卒中は、脳の一部への血液供給が途絶えることで起こり、その結果、脳の特定の領域に損傷が生じる。脳卒中による影響は、脳卒中を経験した人の人生を大きく変える可能性があり、脳の損傷の程度やどの部位で起こったかによって異なる。脳卒中の影響は、身体的、心理的の両面にも見られ、運動機能だけでなく、思考、行動、感情にも影響を与える。こうした影響は、脳卒中後生涯にわたって続くことがある。脳卒中が身体に与える影響の一つに、身体機能や筋力の低下がある。その結果、身体を動かすことがより困難になり、有意義な日常生活への復帰が妨げられる可能性がある。

脳卒中を発症した後、多くの患者は、日常生活における身体的な困難を乗り越えられるよう、理学療法士や他の医療専門職によるリハビリテーションを受けることになる。リハビリテーションには、さまざまな種類の運動が取り入れられ、その中には筋力トレーニングが含まれる場合もある。筋力トレーニングは「レジスタンストレーニング」とも呼ばれ、ウェイト（ダンベルなどの重量物）を持ち上げたり、弾性器具（ゴムバンド）などを利用して負荷をかける運動が含まれる。レジスタンストレーニングは、物を持ち上げる、立ち上がる、歩くといった動作に重要な筋肉を強化することで、身体機能を向上させることができる。また、脳卒中後の人は、自宅でも運動するように指導される場合がある。したがって、脳卒中後の通常のリハビリテーション過程には、レジスタンストレーニングの要素が含まれることがある。

脳卒中発症後は、筋力が低下していることが多いため、レジスタンストレーニングを行うことで身体機能を向上させ、脳卒中後の筋力低下によって引き起こされる身体的な困難への影響を軽減することができる。

レジスタンストレーニングが、脳卒中後のどの時期（発症直後、入院中、あるいは退院後）においても有益であるかどうかを調べたかった。 具体的には、脳卒中後のレジスタンストレーニングが安全であるかどうか、筋力の向上や運動機能（歩行やバランス能力を含む）の改善につながるかどうか、脳卒中後の人の心理面（抑うつ、生活の質など）に影響を与えるかどうか、脳卒中の再発リスクを低減させるかどうかを明らかにしたかった。

脳卒中後の人を対象にレジスタンストレーニングの効果を評価した研究を検索した。本レビューでは、運動プログラムがレジスタンストレーニングのみに基づいていた研究を対象とした；有酸素運動（酸素を必要とする運動）など、他の種類の運動を含む研究は除外した。対象とした研究結果を比較および要約し、研究方法や参加者数などの要素に基づいて、エビデンスに対する信頼性を評価した。

脳卒中発症後の1,004人を対象とした27件の研究を特定した。参加者の多くは自立歩行が可能であった。対象となった研究のほとんどにおいて、レジスタンストレーニングは、脳卒中発症から6ヶ月以上経過した後に開始され、その多くのトレーニング期間は短期間（12週間未満）であった。ほとんどの参加者がレジスタンストレーニングを無事に完了していた。レジスタンストレーニングの運動プログラムでは、トレーニングマシン、弾性ゴムバンド、あるいは単に自重（自分の体重）など、さまざまなトレーニング方法を利用して負荷をかけていた。

参加者は、レジスタンストレーニングによる怪我（転倒）や健康（死亡）リスクを高めることなく、トレーニングに取り組むことができた。レジスタンストレーニングが、短期的または長期的に死亡リスクや脳卒中の再発リスクを低減させるかどうかは不明である。

レジスタンストレーニングは、脚や腕の筋力を明らかに向上させた。また、バランス能力を改善させる可能性がある。これは、脳卒中後の転倒リスクを低減させる可能性があるため重要なことかもしれない。レジスタンストレーニングは、通常の快適な歩行速度にはほとんど影響を与えなかった。これはおそらく、レジスタンストレーニングは脚の筋力を強化するかもしれないが、歩くという動作が含まれていないためと考えられる。レジスタンストレーニングが、全体的な障害指標（日常生活動作の遂行能力）に与える影響については、結論を出すことができなかった。

レジスタンストレーニングの心理的効果は、脳卒中発症後の人にとって重要であるにもかかわらず、その利益についてほとんど知られていない。しかし、対象とした研究結果によると、レジスタンストレーニングが抑うつ症状の軽減をもたらす可能性があることが示唆されている。

対象となった研究の多くは、歩行可能な人を対象としていた。そのため、身体機能の能力がより制限されている脳卒中後の人についてあまり分かっていない。

研究のほとんどが、高所得国で実施されていた。そのため、その他の国における脳卒中後の人についてはあまり分かっていない。

レジスタンストレーニングの効果については、不確実な点が多く、十分なエビデンスが得られていない。

本レビューは、以前のレビュー（3件の別々の運動プログラムの評価を統合したレビュー）から得られたエビデンスを更新するものである（以前のレビューを更新した3件のレビューのうちの1つである）。エビデンスは2024年1月現在のものである。

• 脳卒中になった人でも、有酸素運動を含む運動プログラムに安全に参加することができる。

• 有酸素運動トレーニングは、プログラム終了時点で持久力の向上、能力低下の軽減、歩行速度の向上、バランス能力の改善につながるかもしれないが、これらが目に見えるほどの改善であるかどうかは不明である。

• 有酸素運動トレーニングの効果については十分なエビデンスがなく、さらなる研究が必要である。

脳卒中は、脳の一部への血液の供給が途絶えることで起こり、その結果、脳の特定の領域に損傷が生じる。脳卒中による影響は、人生を大きく変える可能性があり、損傷の程度や脳内のどの部位で起こったかによって異なる。脳卒中は、運動能力に影響を与えるだけでなく、思考、感情、行動にも影響を及ぼすことがある。こうした影響は、脳卒中後生涯にわたって続くことがある。脳卒中による身体的な影響の一つとして、持久力や筋力の低下が挙げられ、これにより身体活動や日常生活への復帰がより困難になる。持久力が低いことも、再び脳卒中を発症するリスク要因となり得る。

脳卒中を発症した後、多くの患者は、日常生活における困難を乗り越えられるよう、理学療法士やその他の医療専門職とともにリハビリテーションを行う。リハビリテーションには、さまざまな種類の運動が含まれることがよくある。その一つが有酸素運動（あるいは「心肺機能」）トレーニングである。これは心拍数を高める継続的な運動であり、歩行のような反復的な活動に必要な持久力を高める可能性がある。

脳卒中後のどの時期（入院中か退院後かを問わず）においても、有酸素運動トレーニングが有益かどうかを明らかにしたかった。特に、脳卒中後の有酸素運動トレーニングが以下の点にどのような影響を与えるのかを知りたかった。

• 安全かどうか

• 持久力や身体能力（歩行速度やバランスなど）が改善するか

• 感情（うつ病や生活の質など）が変化するか

• 脳卒中の再発リスクを低減するか

脳卒中になった人を対象とした有酸素運動プログラムを、通常のケア、プログラムなし、または運動以外のプログラムと比較した研究を検索した。本レビューでは、対象とした運動プログラムが有酸素運動のみに基づいている研究のみを採用し、筋力トレーニングなど他の種類の運動を含む研究は除外した。

各研究の結果を比較、要約し、研究方法や対象者数などの要素に基づいて、エビデンスに対する信頼度を評価した。

脳卒中になった2,672人を対象とした53件の研究を特定した。参加者のほとんどは自力で歩くことができた。これらの研究のうち37件は、高所得国で実施された。参加者の平均年齢は61.9歳であった。ほとんどの研究は、脳卒中発症後3か月以内（19件）か、脳卒中発症後少なくとも6か月経過後（29件）に行われた。28件の研究において、有酸素運動グループの参加者は対照グループの参加者よりも多くの対応を受けていた。

49件の研究では、運動する時間は20分から60分の間であり、48件の研究では、運動頻度は週に3日から5日であった。37件の研究において、プログラムの期間は12週未満であった。運動強度は、最大心拍数、予備心拍数（安静時心拍数をもとに算出）、または参加者による自覚的運動強度によって記録された。

53件の研究のうち16件では、参加者に対し追跡調査が行われた。追跡調査期間は、プログラム開始後12週間から12か月までの間であった。ある研究では、6か月間の追跡調査を計画していたが、その結果は報告されなかった。

• 有酸素運動は、プログラム終了時点（36件の研究、1,563人の参加者）や追跡調査時点（10件の研究、713人の参加者）における死亡者数に影響を与えない。

• 有酸素運動は、プログラム終了時点（8件の研究、544人の参加者）での脳卒中の再発数に影響を与えないほか、追跡調査時点（4件の研究、412人の参加者）でも影響を与えない可能性が高い。

• プログラム終了時点（9件の研究、535人の参加者）や追跡調査時点（3件の研究、155人の参加者）での血圧の結果については、その信頼度が極めて低い。

• プログラム終了時点において、有酸素運動は、バランス（18件の研究、772人の参加者）、能力障害（17件の研究、1,073人の参加者）、持久力（13件の研究、608人の参加者）、や快適歩行速度（16件の研究、647人の参加者）にわずかな改善をもたらす可能性があるが、これらの変化が脳卒中になった人にとって実感できるほど十分な大きさであるかどうかは不明である。追跡調査の結果は不明である。有酸素運動による持久力向上の効果は持続する可能性があるが、脳卒中になった人にとって実感できるほど大きな効果ではない可能性がある（5件の研究、237人の参加者）。

• 研究の多くは、自力で歩行ができる人を対象としており、脳卒中になり移動がより困難になっている多くの人についての知見は、ほとんど得られていない。

• 研究の多くは、高所得国で行われており、その他の国における脳卒中になった人についての知見は、ほとんど得られていない。

• 有酸素運動トレーニングの効果については、不明確な点が多く、十分なエビデンスも得られていない。さらなる研究が必要である。

このレビューは、脳卒中になった人に対する体力トレーニングに関する以前の単一のレビューを更新した3件の新しいレビューのうちの1つである。このエビデンスは、2025年4月現在のものである。

• 脳卒中発症後の人でも、心肺機能と筋力の両方を高めることを目的とした運動プログラム（「複合トレーニング」と呼ばれる）に取り組むことができる。

• 複合レーニングを行うことで、脳卒中後の人は、身体機能、バランス、歩行速度などの面で、わずかな改善が見られる可能性がある。

脳卒中は、脳の一部への血液供給が途絶えることで起こり、その結果、脳の特定の領域に損傷が生じる。脳卒中による影響は、脳卒中を経験した人の人生を大きく変える可能性があり、脳の損傷の程度やどの部位で起こったかによって異なる。脳卒中の影響は、身体的、心理的の両面に見られ、運動機能だけでなく、思考、行動、感情にも影響を与える。こうした影響は、脳卒中後生涯にわたって続くことがある。脳卒中が身体に与える影響の一つに、身体機能や筋力の低下がある。その結果、身体を動かすことがより困難になり、有意義な日常生活への復帰が妨げられる可能性がある。

脳卒中を発症した後、多くの患者は、日常生活における身体的な困難を乗り越えられるよう、理学療法士や他の医療専門職によるリハビリテーションを受けることになる。リハビリテーションには、有酸素運動やレジスタンストレーニングなど、さまざまな種類の運動が含まれる場合がある。有酸素運動（「心肺機能トレーニング」とも呼ばれる）は、持続的な運動を伴うものである。有酸素運動は、心肺機能を高め、ウォーキングのような反復運動に必要な持久力を高めることができる。レジスタンストレーニング（「筋力トレーニング」とも呼ばれる）は、ウェイト（ダンベルなどの重量物）を持ち上げたり、弾性器具（ゴムバンド）などを利用して負荷をかける運動が含まれる。レジスタンストレーニングは、筋肉を強化することで身体機能を向上させることができ、物を持ち上げる、立ち上がる、歩くといった身体動作の回復に役立つ。また、脳卒中後の人は、自宅でも運動するように指導される場合がある。したがって、脳卒中後の通常のリハビリテーション過程には、有酸素運動とレジスタンストレーニングの両方の要素が含まれることがある。

脳卒中発症後は、心肺機能と筋力の両方が低下していることがあるため、有酸素運動とレジスタンストレーニングを組み合わせた複合トレーニングを行うことで、身体機能と筋力の低下の両方を向上させ、脳卒中後の障害に起因する身体的な困難への影響を軽減することができる。

有酸素運動とレジスタンストレーニングの両方を組み合わせた運動プログラムが、脳卒中後のどの時期（発症直後、入院中、あるいは退院後）においても有益であるかどうかを調べたかった。

具体的には、脳卒中後の有酸素運動とレジスタンストレーニングを組み合わせた複合トレーニングが安全であるかどうか、身体機能や運動機能（歩行やバランス能力を含む）の向上につながるかどうか、脳卒中後の人の心理面（抑うつ、生活の質など）に影響を与えるかどうか、脳卒中の再発リスクを低減させるかどうかを明らかにしたかった。

脳卒中後の人を対象に運動プログラムの効果を評価した研究を検索した。本レビューでは、運動プログラムに有酸素運動とレジスタンストレーニングの両方が含まれていた研究のみを対象とした。対象とした研究結果を要約し、研究方法や参加者数などの要素に基づいて、エビデンスに対する信頼性を評価した。

脳卒中発症後の1,519人を対象とした30件の研究を特定した。参加者の多くは自立歩行が可能であった。運動プログラムは、脳卒中発症後の最初の数ヶ月間に実施されたものと、脳卒中発症から6ヶ月以上経過した後に開始されたものがあった。ほとんどの複合トレーニングプログラムは、12週間未満のトレーニング期間であり、安全性が高いと考えられ、ウォーキングやウェイトトレーニングなど、さまざまな種類の運動を組み合わせたものであった。

複合トレーニングのプログラムは、プログラム期間終了時またはフォローアップ期間終了時においての死亡率や脳卒中の再発率に影響を与えない。しかし、死亡や脳卒中再発例が少なかったため、複合トレーニングが死亡リスクや二次的な有害事象の発生リスクを低下させるかどうかを判断することができない。複合トレーニングは、トレーニング期間終了時にわずかながら血圧に対して有益な効果をもたらし、二次的な有害事象の発生リスクを低下させる可能性を示唆しているが、エビデンスは極めて不確実である。

複合トレーニングを行うと、トレーニング期間終了時点で、身体機能（心肺機能および脚の筋力）、障害、歩行速度、バランス能力をわずかに向上させる可能性がある。これらは脳卒中発症後の人にとって重要な結果であるが、そのエビデンスには多くの不確実性が伴う。12件の研究では、複合トレーニング期間の終了から3～12ヶ月後にトレーニングの効果を再度測定しており、（トレーニング期間終了後も）バランス能力に対する好影響が持続する可能性を示唆する限定的なエビデンスが得られた。

参加者は、重篤な有害事象を経験することなく、複合トレーニングに取り組むことができた。複合トレーニングは、参加者から受け入れられ、良好な忍容性を示した。脳卒中後の人にとって最適な運動療法の設定、その効果、および長期的な影響を評価するためには、より大規模な研究が必要である。

対象となった研究の多くは、歩行可能な人を対象としていた。したがって、身体機能の能力がより制限されている脳卒中後の人についてはあまり分かっていない。

研究のほとんどが、高所得国で実施されていた。その他の国における脳卒中後の人についてはあまり分かっていない。

有酸素運動とレジスタンストレーニングを組み合わせた複合トレーニングの効果については、不確実な点が多く、十分なエビデンスが得られていない。

本レビューは、以前のレビュー（3件の別々の運動プログラムの評価を統合した形式が異なるレビュー）から得られたエビデンスをアップデートするものである（以前のレビューを更新した3件のレビューのうちの1つである）。エビデンスは、2024年1月までに実施された文献検索に基づいている。

• 免疫チェックポイント阻害薬を化学療法と組み合わせた一部の併用療法は、標準的な化学療法だけの治療と比べて、進展型小細胞肺がんの方々の生存期間を延長します。

• ただし、免疫チェックポイント阻害薬を含むすべての併用療法が、同程度に有効で安全というわけではありません。

• 生活の質や治療による長期的な影響について、さらなる研究が必要です。現在では、免疫チェックポイント阻害薬を含むいくつかの併用療法が、初回治療の重要な選択肢となっています。

この要約は、進展型小細胞肺がんの方々、ご家族、介護を担う方、および治療の選択肢についてわかりやすい情報を求めている方のために書かれています。

小細胞肺がんは進行が速いタイプの肺がんです。小細胞肺がんは、通常、限局型と進展型の2つの病期（ステージ）に分類されます。進展型では、がんがすでに肺の広範囲に広がっているか、肺以外の部位にまで広がっています。進展型小細胞肺がんの方々の多くは、複数の抗がん薬を組み合わせた化学療法を受けます。通常は、プラチナ製剤とエトポシドが使われ、この治療は一般に「PE療法」とよばれます。しかし、このがんは治療後にしばしば短期間で再発します。

免疫チェックポイント阻害薬は、免疫系ががん細胞を認識して攻撃するのを助けるタイプのがん治療薬です。免疫チェックポイント阻害薬は化学療法とは異なる仕組みで働き、いくつかの種類のがんの治療において重要な治療法となっています。

私たちは、標準的な化学療法に免疫チェックポイント阻害薬を加えることで、進展型小細胞肺がんの方々の生存期間やそのほかの治療結果が改善するかどうかを明らかにしたいと考えました。また、これらの治療がどの程度安全か、生活の質に影響するかどうかについても知りたいと考えました。

進展型小細胞肺がんの方々を対象に、免疫チェックポイント阻害薬と化学療法を組み合わせたさまざまな治療と、化学療法だけの治療を比べた、質の高い研究を探しました。各研究の結果を、ネットワークメタアナリシスという方法で統合しました。この方法では、同じ研究の中で直接比べられていない治療も含め、多くの治療を同時に比べることができます。ネットワークメタアナリシスは、複数の臨床試験の結果をつなげて比べます。例えば、研究1で治療Aと治療Bが比べられ、研究2で治療Bと治療Cが比べられている場合、治療Aと治療Cが直接比べられていなくても、AとCの効果の違いを推定することができます。この方法により、さまざまな治療を全体として比較することができ、どの治療の選択肢がより役立つ可能性があるかが理解しやすくなります。

14件の研究が見つかりました。主な評価項目である全生存期間については、7,541人の参加者のデータが得られました。ほとんどの研究では、プラチナ製剤とエトポシドを組み合わせた化学療法に免疫チェックポイント阻害薬を加えることで、治療の結果が改善するかどうかを調べていました。

• 評価した治療のうち、プラチナ製剤とエトポシドによる化学療法に、ベンメルストバルトとアンロチニブの両方を加えた治療、またはセルプルリマブを加えた治療は、死亡のリスクが最も低いと推定されました。また、デュルバルマブまたはアデブレリマブを加えた治療でも、生存期間の延長がみられました。

• 一方、化学療法にイピリムマブを加えた治療など、ほかの併用療法では、おそらく生存期間は延長しません。また、副作用が増える可能性があります。セルプルリマブを含む治療や、複数の免疫チェックポイント阻害薬を組み合わせた一部の治療でも、標準的な化学療法と比べて副作用が多くみられました。

• 無増悪生存期間（がんが悪化するまでの期間）については、一部の治療でがんの進行を遅らせる効果が認められました。しかし、こうした効果は必ずしも全生存期間の延長と一致しませんでした。

• 奏効率（がんが縮小または消失した参加者の割合）が高くなった治療は少数でした。この結果は、必ずしも生存期間の延長と一致しませんでした。

• 生活の質については、進展型小細胞肺がんの方々や医療者が治療について判断するために役立つ情報が十分ではありませんでした。

一部の研究は、参加者数が少なかったり、限られた地域のみで行われたりしていました。そのため、これらの結果がすべての進展型小細胞肺がんの方にそのまま当てはまるとは限りません。また、研究によって結果の報告方法が異なっていました。治療を受けた方々自身の経験や、治療による長期的な影響について報告した研究は少数でした。免疫チェックポイント阻害薬を含む併用療法同士を直接比べた研究は少数でした。そのため、どの治療が最も有効であるかを確実に判断するには、これらの治療を直接比べる臨床試験がさらに必要です。進展型小細胞肺がんの方々は、副作用や期待される治療効果、治療が日々の生活の質に与える影響なども含め、これらの研究結果が自分自身の状況にどのように当てはまるかについて、医療チームと相談するとよいかもしれません。

このレビューには、2025年12月までに入手できたエビデンスが含まれています。

• 上あごの骨を増やしてから埋め込む通常の歯科インプラントと比べると、頬骨インプラント（頬骨に埋め込む長いインプラント）は失敗する確率が低く、固定式の人工歯（上部構造）をより早く装着できる。しかしその一方で、合併症は多くなる。

• インプラント体を埋め込む（埋入する）穴をあけるには、通常の回転切削ドリルを使う方法と、超音波振動によって骨を削る器具を使う方法（ピエゾサージェリー）がある。インプラント体や人工歯の耐久性や、合併症のリスクについては、2つの方法の間にほとんど、またはまったく差がない可能性がある。しかし、回転切削ドリルの方が恐らく短時間で処置を行える。

• これらの点について調査した研究は少ない。利益とリスクについて、より確実なことを知るためには、より多くの、より大規模な研究が必要である。

歯を失うと、物を噛む刺激がなくなるため、歯の埋まっていた骨（歯槽骨）は徐々に減っていく。骨が減る程度には個人差があるが、減りすぎて入れ歯（義歯）のつけ心地が悪くなることもある。そのために食事や会話がしにくくなり、自信やウェルビーイング（心身が健康であり、社会的状態も良好であること）、社会との関わりにも影響する可能性がある。歯科インプラントは、このような問題の改善に役立つ。

通常の歯科インプラントでは、人工の歯の根（歯根）の役割を果たす長さ0.5～2 cm程度の短いスクリュー（インプラント体、フィクスチャー）をあごの骨に埋め込み、その上に固定式の人工歯（上部構造）や取り外し式または半固定式の入れ歯を装着する。

頬骨インプラント（zygomatic implants）は、長さ約3～5 cmと、通常のインプラントより長く、上あごの骨（上顎骨）が減りすぎて、通常のインプラントをしっかり支えられるだけの骨が残っていない場合に用いられる。頬骨インプラントには、ほとんどの場合、取り外し式の入れ歯ではなく固定式の人工歯（上部構造）が装着される。

頬骨インプラントの場合、上部構造をインプラント埋入と同じ日に装着できることが多い。これは、インプラントを支えるために、あごの骨に新しい骨（または骨の代わりとなる材料）を移植する手術が不要だからである。骨移植手術は複雑で、費用と時間を要し、複数回の手術が必要になることもあるため、上部構造を装着するまでに1年以上かかる場合もある。

頬骨インプラント埋入のための骨の切削は、回転切削ドリルまたはピエゾサージェリーを用いて行われる。ピエゾサージェリーは超音波振動を利用して骨を切削する方法で、身体への負担が比較的少ない。しかし、頬骨インプラントの処置は合併症を起こす可能性があるため、期待される利益とこうしたリスクを十分に秤にかける必要がある。

頬骨インプラントでは、上顎骨に骨移植を行ってから埋入する通常のインプラントと比較して、以下のリスクが減るかどうか調査した。

• 上部構造の不具合（破損したり、ゆるんだりする）

• インプラント体の不具合（インプラント体が不安定になる）

• 合併症の発生

また、以下の点についても調査したかった。

• どちらのインプラントの方が患者の満足度が高く、より早く治療を完了できるか。

• インプラント体の埋入部位を切削する上で、手術の時間がより短いのは、また患者に好まれるのはどの方法か。

以下のものを比較した研究について検索を行った。

• 上顎骨が大きく減少した患者において、頬骨インプラントを用いた場合と、骨移植をした上顎骨に通常のインプラントを埋入した場合

• または、頬骨インプラントの埋入部位を切削する際のさまざまな方法

研究結果を比較・統合し、研究方法などに基づき、エビデンスの信頼性を評価した。

3年間、参加者の追跡調査を行った小規模な研究が2件あり、いずれもヨーロッパで実施された研究であった。1件は頬骨インプラントと骨移植を伴う通常のインプラントを比較した研究で、参加者数は71人であった。もう1件は、インプラント体の埋入部位の切削方法として、ピエゾサージェリーと回転切削ドリルとを比較した研究で、参加者数は20人であった。

頬骨インプラントの場合、治療後3年目の状況では、骨移植を併用した通常のインプラントと比べて、

• 上部構造の不具合は少ない可能性がある。頬骨インプラントの場合、上部構造に問題が生じた患者は通常のインプラントと比較して100人あたりおよそ12人少なかった。

• インプラント体の不具合も恐らく少ない。頬骨インプラントの場合、問題が生じた患者は100人あたりおよそ22人少なかった。

• 一方、合併症の発生は恐らく多い。頬骨インプラントの場合、およそ5人中4人に合併症がみられたのに対し、通常のインプラントでは約2人に1人であった。

どちらの方法が患者の満足度が高かったかは不明である。しかし、頬骨インプラントを埋入した人は、上部構造を装着できるまでの期間が1日強と、通常のインプラントの人はおよそ444日かかったのと比べて格段に早かった。

インプラント体の埋入部位を切削するための2つの方法（ピエゾサージェリーと回転切削ドリル）を比較した研究では、3年後において、以下の点でほとんどまたはまったく差がない可能性がある。

• 上部構造の不具合

• インプラント体の不具合

• 合併症の発生

• 患者の好み

しかしながら、回転切削ドリルを使用した場合、インプラント体の埋入時間が恐らく9分以上短縮される。

エビデンスに対する信頼性は、「非常に低い」から「中等度」と判断された。理由は、これらの方法を試験した研究は2件しかなく、参加者数も少なかったためである。最も適した方法を明らかにするには、さらに多くの適切に設計された研究を実施する必要がある。

2025年11月時点におけるエビデンスである。

赤ちゃんの脳を保護するために、早産のリスクがある女性に硫酸マグネシウムを投与すると、プラセボと比較して、2歳までの脳性麻痺、および死亡または脳性麻痺のいずれかが起きた割合が減少した。

この分野での今後の研究は、治療の効果に焦点を当てるべきである：

- 子どもたちが思春期や大人になった時はどうか。

- 早産リスクがある異なる女性グループにおける違いや、硫酸マグネシウムの投与方法の違いはどうか。

硫酸マグネシウムは、妊娠中のさまざまな合併症に対して世界中でよく使われている薬である。

早産で（妊娠37週以前に）生まれた赤ちゃんは、死亡や脳性麻痺などの障害を含む合併症のリスクが高い。近年、早産になる可能性が高い女性（自然早産、または医学的な理由で早期の陣痛誘発や帝王切開出産を計画する場合）には、赤ちゃんの脳を保護し、これらの合併症を予防するために硫酸マグネシウムが投与されている。

早産で生まれる可能性が高い赤ちゃんの脳を保護するために、硫酸マグネシウムがプラセボ（薬を含まないが、試験中の薬と同じように見える "ダミー "の治療法）よりも優れているかどうかを調べたかった。

硫酸マグネシウムが重要な転帰に及ぼす影響には、死亡（乳児期、またはその後の幼児期）、脳性麻痺、主要な「神経発達障害」（脳性麻痺、失明、難聴、全体的な認知障害や知的障害など）が含まれる。また、硫酸マグネシウムの重篤な合併症（死亡、呼吸停止、心停止）、副作用による治療中止など、女性にとって重要な転帰への影響にも関心があった。

硫酸マグネシウムが、プラセボまたは無治療と比較して、女性と早産児に有益か有害かを検討した研究を検索した。その結果を比較してまとめ、研究方法や規模などの要素に基づいて、エビデンスに対する信頼性を評価した。

その結果、妊娠34週未満の女性5,917人とその赤ちゃん6,759人を対象とした6件の研究が見つかった。研究はすべて高所得国で実施された。対象となった研究では、硫酸マグネシウムとプラセボが比較された。

早産リスクのある女性において、硫酸マグネシウムはプラセボと比較して：

- 2歳までの小児では、脳性麻痺（6研究、6,107人）および死亡または脳性麻痺のいずれかが起きた割合（6研究、6,481人）が減少した。

- 死亡（6研究、6,759人）、重大な神経発達障害（1研究、987人）、死亡または重大な神経発達障害のいずれかが起きた割合（3研究、4,279人）において、2歳までの小児ではおそらくほとんど差はない。

- 上記の評価項目について、学齢期の子どもでは、ほとんど差がないかもしれない。

- 女性にとって、治療による重篤な合併症にほとんど差はないかもしれないが（4研究、女性5,300人）、副作用のために治療を中止する女性はおそらく増えるだろう（3研究、女性4,736人）。

硫酸マグネシウムが2歳までの小児の脳性麻痺、および死亡または脳性麻痺のいずれかが起きた割合を減少させるという知見は、信頼性が高い。

学齢期の子どもたちの結果については、すべての子どもたちのデータが提供されていなかったり、結果について確信できるほど十分な研究やデータがまだなかったりするため、エビデンスに対する信頼性は低い。

1件の研究が1件の合併症を報告しているだけだったため、硫酸マグネシウムが女性の治療における重篤な合併症にほとんど影響を与えないという知見にはほとんど信頼性がない。硫酸マグネシウムが副作用のために治療を中止する女性をおそらく増加させるという知見については、信頼性は中程度である。

信頼性が低い評価項目に関しては、さらなる研究が行われた場合、このレビューの結果と異なる可能性がある。

2023年3月17日時点のエビデンスである。

• ニコチンを含む電子タバコ（e-cigarettes）は、少なくとも6か月間は禁煙を続けるのに役立つ。これらはニコチン置換療法よりも効果的であり、おそらくニコチンを含まない電子タバコよりも効果的であると考えられる。

• 電子タバコは、何の支援もしない場合や行動面での支援のみを行う場合よりも効果的である可能性があり、深刻な副作用とは関連していない可能性がある。

• しかし、特に旧型よりもニコチンの吸収効率が高い新型の電子タバコの影響については、さらなるエビデンスが必要である。ニコチンの吸収効率が高ければ、より多くの人が禁煙に成功する可能性があるからだ。

電子タバコ、いわゆる「ベイプ」とは、通常ニコチンや香料を含む液体を加熱して使用する携帯型の機器である。電子タバコは、煙ではなく蒸気でニコチンを吸い込むことができる。電子タバコはタバコを燃やさないため、従来タイプのタバコを吸っている人の喫煙関連疾患の原因となるのが明らかなレベルと同じレベルの有害物質を吸い込むことはない。

電子タバコを使用することは、「ベイピング」と呼ばれている。電子タバコは、タバコを止めるために使用する人が多い。ここでは主にニコチンを含む電子タバコに焦点を当てる。

禁煙は多くの病気のリスクを下げる。多くの人が、タバコを止めるのは難しいと思っている。電子タバコの使用が禁煙の助けになるかどうか、また、電子タバコを使用している人に望ましくない影響がないかどうかを調べた。

あらゆる年齢層の人を対象に、禁煙のための電子タバコの使用について検討した研究を検索した。

以下の点に着目した:

- 何人の人が6か月以上喫煙を止めたか、そして

- 望まない効果（つまり副作用）があった人は何人いたか(少なくとも使用を始めて1週間の時点で報告されている望まない効果)。

喫煙者である成人29,861人を対象とした80件の研究を特定した。研究の多くは、米国（40件）および英国（16件）で実施された。ほとんどの研究では、ニコチン入り電子タバコを以下のものと比較している：

• ニコチン置換療法（例：パッチやガムなど）；

• 禁煙を支援する医薬品（バレニクリンおよびシチシン）；

• ニコチンを含まない電子タバコ；

• 加熱式タバコ（タバコを燃焼させたり煙を発生させたりすることなく、蒸気を放出するのに十分な高温まで加熱する製品。これらは、タバコの葉やシートを加熱するという点で電子タバコとは異なる）；

• 経口ニコチンパウチ（タバコを含まないが、口の中に含んでいるとニコチンが放出されるパウチ）；

• その他の種類のニコチン含有電子タバコ（例：ポッド式デバイス、新型デバイスなど）；

• 助言またはカウンセリング（行動支援）；または

• - 禁煙のためのサポートなし。

• 電子タバコを使用した場合、ニコチン置換療法よりも多くの人が少なくとも6か月間禁煙を継続している（11件の研究、参加者数4,114人）；

• ニコチンを含む電子タバコは、ニコチンを含まない電子タバコに比べ、少なくとも6か月間禁煙を継続できる可能性が高いと考えられる（7件の研究、参加者数1,918人）；

• ニコチン入り電子タバコは、行動支援のみの場合や支援がない場合と比較して、より多くの人々の禁煙を助ける可能性がある（11件の研究、参加者数7,214人）；

• ニコチン入り電子タバコを使って禁煙を試みる100人のうち、8～10人が禁煙に成功する可能性があるのに対し、ニコチン置換療法を利用する場合は100人中6人、ニコチンを含まない電子タバコを利用する場合は100人中6人、支援を受けないか行動療法のみを受ける場合は100人中5人にとどまる。

• ニコチン含有電子タバコを使用した場合と、ニコチン置換療法、支援なし、または行動支援のみの場合とを比較して、副作用の発生率に差があるかどうかは不明である（ただし、軽微な副作用については、支援なしまたは行動支援のみのグループに比べ、ニコチン含有電子タバコを使用するグループでより多く見られた）。

• ニコチン入り電子タバコとニコチン置換療法を比較した研究では、重篤な副作用を含め、副作用の発生件数が少ないことが報告されている。ニコチン入り電子タバコと比較すると、以下の項目にはおそらく差はないであろう：

  • ニコチン置換療法を受けている人の重篤な副作用；

  • ニコチンを含まない電子タバコを使用している人の軽度の副作用。

• ニコチン入り電子タバコは、ニコチン置換療法よりも多くの人の禁煙を助けるとするエビデンスについては確信を持っているが、ニコチンを含まない電子タバコについては、さらなるエビデンスが必要である。

• ニコチン入り電子タバコと、行動療法による支援、あるいは支援なしとの比較を行った研究でも、ニコチン入り電子タバコを使用した人々の禁煙率が高いことが示されたが、研究対象者は自分が受けている各治療内容を認識していたため、このデータについては不確実性が高い。

• 望ましくない影響に関する結果の多くは、さらなるエビデンスが得られれば変わる可能性がある。というのも、報告された症例数が少なく、結果が不明確なケースが多かったためである。

本レビューは、2025年に公表された前回のレビューを改訂したものである。新たなエビデンスが得られ次第、改めて更新する。エビデンスは2026年1月1日現在のものである。

• 高度な精子選別技術は、生殖補助医療（体外受精（IVF）や顕微授精（ICSI））による不妊治療を受けている女性に使われる。この高度な技術を使う目的は、より質のいい精子を選別できるようにすることで受精を成功させることであるが、現時点での科学的エビデンスは不明確である。

• ヒアルロン酸（HA）と呼ばれる体内の天然物質に付着できるかどうかで精子を選別する方法（HA-ICSI：ヒアルロン酸選別精子を使った顕微授精）は、標準的な精子選別法と比べて、流産のリスクをわずかに減らすだろう。HA-ICSIは、生児出産の可能性に何の影響も与えないか、わずかに高めるかもしれない。

• その他の選別技術に関するエビデンスは、極めて限られている。高度な精子選別技術によって、生殖補助医療が現在使われている標準的な方法よりも効果的になるかどうかを明らかにするには、さらなる研究が必要である。

生殖補助医療とは、妊娠するための治療として使われる技術である。体外受精（IVF）とは、女性の卵巣から1つ以上の卵子を取り出し、培養室で精子と受精させる方法であり、不妊と診断され妊娠を望んでいる人によく使われる治療法である。顕微授精（ICSI：細胞質内精子注入法）が併用されることもある。ICSIでは、1個の精子を卵子に直接注入して受精させる。現在、IVFの培養室では、受精に使う健康そうな精子を選別するために、標準的な方法が使われている。質の高い精子を選別することで、妊娠や健康な赤ちゃんの出産の可能性が高まると考えられている。

高度な精子選別技術とは、受精に使う精子のうち、健康で成熟しており、形や大きさが適切なものを選別するための、複雑な方法のことである。これらの技術は、精子数の少なさや精子の運動性の低さなど、男性側の要因による不妊症において、精子選別の精度を高めるために使うことができる。しかし、世界中の多くの生殖補助医療施設で使われているが、その効果は明らかになっていない。

生殖補助医療に使われている高度な精子選別技術のうち、以下の可能性を高めるものがあるかどうか、あるとすればどの技術かを明らかにしたいと考えた。

• 生児出産（生きた赤ちゃんを出産すること）。

• 流産（妊娠20週未満で赤ちゃんを失うこと）。

• 臨床的妊娠（妊娠検査で陽性となり、超音波検査によって確認されること）。

• 胎児の異常（赤ちゃんに何か問題があること）。

このレビューは、2014年に発表され、2019年に最初の更新が行われたレビューの、2回目の更新版である。

オンラインの医学データベースを検索して、IVFにおける高度な精子選別技術を、標準的な方法または他の高度な精子選別技術と比べたランダム化比較試験を選び出した。ランダム化試験とは、比べる対象となる要素（このレビューでは精子選別技術）以外の治療に差が出ないように、参加者を2つ以上の群に無作為に割り当てるものである。関連するすべての研究の結果を統合し、研究の質（研究デザインや参加者数など）に基づいて、エビデンスに対する信頼度を評価した。

合計3,752人の女性を対象とした5件の研究が見つかった。2件の研究では、ICSIの過程においてヒアルロン酸という物質に付着できるかどうかで精子を選別する方法（HA-ICSI）と通常のICSI単独とを比べていた。1件の研究では、より健康な精子を選別できる特別な液体を使う方法（SpermSlow）とHA-ICSIとを比べていた。他の1件の研究では、表面にわずかな電荷（「ゼータ電位」）を帯びた精子を選別する方法とICSIとを比べていた。残る1件の研究では、マイクロ流体精子選別法（Microfluidic Sperm Sorting）と呼ばれる精子選別技術とICSIを比べていた。

これらの5件の研究のうち、4件が生児出産について、4件が流産について、5件が臨床的妊娠について報告していたが、胎児noについて報告した研究はなかった。

このレビューに含まれる研究から、HA-ICSIは、ICSIと比べて以下のことが示された。

• 生児出産の可能性は、差がないかわずかに上がるかもしれない（1件の研究、2,772人の対象者）。

• 流産の可能性は、わずかに下がるだろう（2件の研究、3,327人の対象者）。

• 妊娠する可能性は、差がないかもしれない（2件の研究、3,327人の対象者）。

その他の精子選別技術が、生児出産や流産、妊娠の可能性に影響を与えるかどうかは不明である。

胎児の異常について報告していた研究はなかった。

これらの高度な精子選別技術のいずれかを臨床現場で使うことを推奨できるようになるためには、十分な質を備えたさらなる研究が必要である。

主な限界は、研究に参加した人の人数が少ないことによる。研究に参加した人が。自分がどの治療を受けたかを知っていた可能性があり、それは結果に影響を与えたかもしれない。すべての研究が、生殖補助医療の治療を受ける時に考えるべき大切なことを網羅していたわけではない。たとえば、胎児の異常に関する情報はなかった。高度な精子選別技術が、IVFの治療を受ける女性にとって価値があるものかどうかを明らかにするためには、多くの参加者を含む質の高い研究がさらに必要である。

このレビューは、前回のレビューを更新したものである。エビデンスは2025年2月時点のものである。

• 症状を消失させる（寛解）には、ウステキヌマブはプラセボ（偽治療）よりもやや効果が大きい。アダリムマブと免疫調節薬の併用、グセルクマブ、ウパダシチニブは、おそらくプラセボよりもやや効果が大きいが、ベドリズマブとナタリズマブはおそらくプラセボとほとんど差がない。

• 寛解から1、2年以内に症状が再発するのを防ぐ（病気の再燃を防ぐ）には、アダリムマブはおそらくプラセボよりもやや効果が大きい。

• 短期的には（約1年）、副作用ゆえにウパダシチニブ、ウステキヌマブ、ベドリズマブによる治療を中断する人の数は、おそらくプラセボの場合と同程度である。バイオ医薬品の長期的な副作用については、既存のエビデンスを基に確かな判断を下すことはできない。

クローン病は生涯にわたる（慢性の）炎症性疾患で、消化管のどの部分にも発生しうる。よくある症状としては、血便、下痢、胃の痛み、発熱、体重減少、疲労感その他がある。クローン病の症状が出ていることを「活動期にある」と言い、症状が抑えられていることを「寛解期にある」と言う。実際、何がクローン病を引き起こすのか、よくわかっていないが、遺伝子、免疫系の異常、「悪玉」腸内菌、そして環境的要因が複合的に関与している可能性がある。根治療法は知られていないが、通常、ステロイド剤や免疫調節薬などの薬剤、また必要ならば手術によって、症状を管理する。

世紀の変わり目に、バイオ医薬品（または先進治療薬）と呼ばれる新しい種類の薬剤が使用できるようになり、クローン病の治療に広く使われるようになった。これらは従来の治療法と異なり、免疫系の構成部分をより特異的に標的とする新しい治療薬で、有効性がより高く副作用も少ないと考えられている。バイオ医薬品は静脈内投与（静脈注射）、皮下投与、また場合によっては経口投与が可能である。

現在使用されている（または試験済みの）バイオ医薬品（免疫系の特定の部分を標的とする薬）または先進治療薬は、いずれもクローン病の治療に使用できるか、副作用があるか、また、それぞれを比べた場合の優劣を調べたいと考えた。探した情報は、いずれかの薬剤を用いると、症状が消失したり、軽くなったり、大腸内視鏡検査（大腸の内部を調べる検査）で消化管が治癒したように見えるようになったりするかどうか、また、これらの薬剤には短期的（1～2年まで）・長期的（2年以上）な副作用があるどうかである。

クローン病を患う成人の治療において、バイオ医薬品をなんらかの医療処置またはプラセボ（偽治療）と比較した研究を探した。研究の参加者の性別は限定しなかった。また、クローン病を発症してからの期間、クローン病に対してなんらかの薬剤を使用したことがあるかも問わなかった。結果をまとめ、研究のデザインと実施の方法に基づき、その結果に対する信頼度を評価した。

27,476人（ほぼ男女同数）が参加した94件の研究をレビューに含めた。参加者の多くは30～40歳前後だったが、中には10代後半の青年から60代の年配者までいた。寛解導入の研究では、参加者の重症度は中等度から重度だった。寛解維持の研究では、参加者の一部はすでに寛解期にあったが、一部はそれまでの治療が奏功しているとはいえ、まだ症状が残っていた。期間は、大半の寛解導入の研究で３～６ヵ月、寛解維持の研究では約1年だった。

• 寛解導入の研究は66件（参加者20,653人）あり、寛解維持の研究は22件（参加者6,823人）あった。

• 症状を消失させる（寛解）には、ウステキヌマブはプラセボ（偽治療）よりもやや効果が大きい。アダリムマブと免疫調節薬の併用、グセルクマブ、ウパダシチニブは、おそらくプラセボよりもやや効果が大きいが、ベドリズマブとナタリズマブはおそらくプラセボとほとんど差がない。リサンキズマブ、BI695501（アダリムマブに類似する薬剤）、インフリキシマブと免疫調節薬の併用、フィルゴチニブも有効である可能性があるが、これはあまり確かではない。

• その他の薬は、プラセボ以上に効果があるかどうか不明である。

• 寛解から1、2年以内に症状が再発するのを防ぐ（病気の再燃を防ぐ）には、アダリムマブはおそらくプラセボよりもやや効果が大きい。

• 短期的には（約1年）、副作用ゆえにウパダシチニブ、ウステキヌマブ、ベドリズマブによる治療を中断する人の数は、おそらくプラセボの場合と同程度である。リサンキズマブ、セルトリズマブ、フィルゴチニブなど、それ以外の薬もプラセボと同様かもしれないが、あまり確かではない。

• バイオ医薬品の長期的な副作用については、既存のエビデンスを基に確かな判断を下すことはできない。

レビューの対象に含めた研究には、バイオ医薬品または先進治療薬を以前使用したことがあるかどうか、病気の重症度、他の治療を併用しているかどうかなどについて、非常に異なる特徴をもつ人々が混ざって参加していた。研究を通じてこれらの特徴が同様でないと、結果を信頼するのは難しい。

入手した情報は主に臨床症状で、大腸内視鏡検査または顕微鏡検査の情報は限られていた。また、レビューに含めた研究が実施された条件と、そこで採用された方法にいくつかの問題点があった。

本レビューは2025年6月までのものである。

• 妊婦が陣痛の誘発や促進のためにオキシトシンを静脈注射された場合、出産までオキシトシンの投与を継続するのではなく、陣痛が本格化した段階で投与を中止しても、帝王切開（お腹を切開して行う分娩）が必要になることにほとんど、あるいは全く影響を与えない可能性があり、また、母体と赤ちゃんの両方にとって安全であると考えられる。

• 陣痛が本格化した時点でオキシトシンの投与を中止すれば、過度な陣痛を避け、不必要な薬物曝露を減らすことができる可能性があるが、その分、分娩時間が長引く可能性がある。もっとも、分娩時間に関する結果は極めて不確実であった。

• オキシトシンの投与を継続するか中止するかについては、医療従事者と相談の上、臨床的な状態（分娩の進行状況、子宮収縮、母体および胎児の現在の状態など）、利用可能なモニタリング、および妊婦本人の希望を考慮して決定すべきである。

妊婦において、出産が近づいた時期（「正期産」、つまり妊娠37週以降）に、人工オキシトシンという薬が、分娩に必要な子宮収縮を誘発したり、その強度を高めたりするために使用されることがある。これは多くの場合、静脈への点滴によって投与される。本格的な陣痛が始まると（子宮口が4cm以上開大し、陣痛が規則的に起こる状態）、体は分娩の進行を維持するのに十分な量の天然のオキシトシンを分泌すると考えられている。陣痛が本格化した後も人工オキシトシンの投与を続けると、陣痛の間隔が短くなりすぎたり、強くなりすぎたりする恐れがあり、それが赤ちゃんに負担をかけるほか、帝王切開（お腹を切開して赤ちゃんを取り出す手術）が必要になる可能性が高まる恐れがある。

陣痛が本格化した後にオキシトシンの投与を中止することで、帝王切開のリスクが低下するかどうか、また、それによって母親や赤ちゃんに何らかの利益や害が生じるかどうかを知りたかった。

我々は、分娩誘発または陣痛促進のためにオキシトシンを投与されている、正期産の単胎妊娠（つまり、双子や三つ子ではなく、赤ちゃんが1人の場合）の女性を対象に、これら2つのアプローチを比較した研究を探した。これは、以下のどちらがより優れているかを明らかにするためである：

• 分娩の活動期が始まったらオキシトシンの投与を中止するか、あるいは

• 出産までオキシトシンの投与を続けるべきか。

2025年11月17日時点までのエビデンスを検索した。可能な限り研究結果を統合し、最大限の情報を得られるようにした。各研究の信頼性およびその結果に対する確信度について、研究の規模、研究デザインや実施が適切であったか、結果の正確性といった要素に基づき評価した。

4814人の女性が参加した9件の研究が含まれていた。これらの研究は、デンマーク、フランス、インド、イラン、イスラエル、タイ、トルコ、および米国の病院で実施されていた。これらの研究では、陣痛の定義についていくつかの異なる定義が用いられた。

分娩の活動期におけるオキシトシンの投与中止：

• 帝王切開の件数にはほとんど、あるいは全く影響を与えない可能性がある（8件の研究、4710人の女性）；

• 器械分娩の件数にはほとんど、あるいはまったく影響がない（5件の研究、3776人の女性）；および

• 過度に頻繁または過度に強い陣痛（子宮頻収縮または過剰刺激と呼ばれる）のリスクを低減する可能性がある（3件の研究、1371人の女性）；しかし

• オキシトシンの投与を中止した場合、分娩時間は平均で約35分長くなったが、この結果は極めて不確実であった（8件の研究、4141人の女性）。

さらに、分娩の活動期には、次のような症状が見られる：

• アプガースコア（出生後の赤ちゃんの状態を簡単に評価する指標）については、オキシトシンの投与継続と中止との間に明らかな差は認められなかった（5件の研究、2096人の女性）；

• 出生前の胎児への酸素供給低下を示す兆候について、出生後の臍帯血検査によって測定した結果、オキシトシンの投与継続と中止との間に明確な差は認められなかった（6件の研究、4086人の女性）；および

• 新生児病棟への入院において、オキシトシンの投与継続と中止の間に、おそらくほとんど、あるいは全く差はない（7件の研究、4606人の女性）。

エビデンスの信頼性はまちまちだった。器械分娩、アプガースコア、および出生前の胎児への酸素供給低下に関する結果については確信があり、新生児集中治療室への入院に関する結果についてもかなり確信があった。帝王切開や子宮過剰刺激に関する結果については多少不確かな部分があり、分娩の活動期の持続時間に関する結果については、非常に不確かな部分があった。不確実性の要因としては、次のようなものが挙げられた：

• 研究参加者は、自分がどのグループに属しているか、すなわちオキシトシンの投与が継続されるか中止されるかを知っており、これが結果に影響を与えた可能性がある；

• 各研究では、分娩の活動期、子宮頻収縮、子宮過剰刺激など、報告された測定項目について異なる定義が用いられており、また；

• 各研究によって、妊婦の分娩時間が異なっていた。

エビデンスは、2025年11月17日現在のものである。

• 医療従事者が、管理者から十分な支援を受けていると感じ、感染予防・管理（IPC）の研修を受け、IPCガイドラインについて明確かつ分かりやすい形で説明を受けていれば、その指針をより適切に順守することができる。

• 作業するスペースが不足していたり、忙しかったり、個人用防護具（PPE）やその他の備品が不足していたり、あるいは患者が指示に従わなかったりする場合、医療従事者がIPCガイドラインに従うことはより困難になる。

• 自分自身や家族、そして患者を守りたいと考える医療従事者は、できる限りガイドラインに従おうとする傾向があるが、手持ちのPPEの品質やフィット感によっては、それが難しくなる場合がある。

• 医療従事者がガイドラインを順守しやすくするための研修・コミュニケーション・教育、患者との接触を最小限に抑えるための体制の整備、およびパンデミックに備えるための適切なPPEの提供について、さらなる研究が必要である。

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は、2020年に世界中に広がった呼吸器系の感染症である。COVID-19のパンデミック期間中、医療従事者は、ウイルスが他の患者や自分たち自身、あるいは一般市民に感染を広げないようにする必要があった。感染予防・管理（IPC）ガイドラインは、医療従事者に対し、マスク、手袋、ガウンなどの個人用防護具（PPE）の使用、COVID-19患者の隔離、およびより厳格な清掃手順に関する情報を提供するために用いられている。しかし、医療従事者がこれらのガイドラインに従うことを容易にする要因もあれば、逆に困難にする要因もある。

以下の点について明らかにすることを試みた：

• 医療従事者が新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に関する感染予防・管理（IPC）ガイドラインを順守する上で、何がその順守を容易にし、何が困難にしたのか；

• COVID-19が他の呼吸器感染症とどのような点で類似しており、どのような点で異なっているかを確認するために、2020年に発表された既存のコクラン・レビューと調査結果を比較する。

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に関する感染予防・管理（IPC）ガイドラインの順守に関する医療従事者の見解や経験について検討した研究を検索した。

• ガイドラインは、地域、国内、あるいは国際的なものであり、あらゆる医療現場を対象とする。

• 研究は、病院、長期介護施設、あるいは地域医療の現場で行われる。

• 医療従事者には、上記の場所で働く臨床スタッフやサポートスタッフのいずれも含まれる。

次に、データから導き出されるテーマ（重要な要素）を探した：

• 組織面：安全、コミュニケーション、研修の支援；

• 環境面：作業スペース、換気、設備、個人用防護具（PPE）の用意；

• 個人：知識、意識、PPEの使用。

各研究および各知見について、方法の質に基づき、信頼度を評価した。

170件の研究が含まれた。データの取り扱いを容易にするため、すべての研究を最もよく代表する26件の研究を選定した。病院や、人々が生活しケアを受けている介護施設などで、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に対応している看護師、医師、その他の医療従事者の見解や経験について調査を行った。

医療従事者が感染予防・管理（IPC）ガイドラインをどの程度順守するかは、いくつかの要因によって左右される。結果は以下のとおりである：

• 上司からの支援があり、かつガイドラインが明確かつ分かりやすい形で伝えられている場合、そのガイドラインに従うのはより容易だった。

• 忙しかったり、人手が不足していたり、あるいは患者や面会者がマスクの着用や社会的距離の確保を拒否したりする場合、ガイドラインに従うことはより困難であった。

• トレーニングは非常に重要であった。しかし、全員がIPCの研修に参加できたわけではない。

• IPCガイドラインに従うためには、十分なスペース、個人用防護具（PPE）やその他の備品、手洗い場、シャワー設備が必要である。

• IPCに関する知識と意識が十分にある人ほど、ガイドラインに従う傾向が強かった。

• 医療従事者の中には、自分や他の人に感染させてしまうことを心配する人もいたが、ワクチン接種が始まると、その心配が和らぐ人もいた。

• PPEは長時間着用すると不快であり、サイズが合わなかったり品質が悪かったりすると、IPCを実践するのがより困難になった。

医療従事者がIPCガイドラインに従う意欲や能力には、多くの要因が影響を及ぼしている。本レビューは、一般市民や医療施設を利用する患者にとって、スタッフが支援を受け、研修を受け、かつ十分な物資が確保されている場所では、感染予防・管理の順守状況がより向上することを明らかにしている。ただし、こうした課題（例えば、混雑した場所など）の多くは構造的なものであり、個々のスタッフの責任ではないという点に留意することが重要である。

本レビューでは、調査結果に基づいた一連の質問が含まれている。これは、医療従事者が、世界中に広がり、一度に多くの人々に影響を及ぼす可能性のあるCOVID-19などの疾患について、IPCガイドラインを確実に順守できるよう、医療提供者がIPC戦略の計画、実施、または管理を行う一助となることを目的としている。

いくつかのエビデンスについては非常に信頼できるが、概してエビデンスに対する信頼度は限定的であった。これは、子どものメンタルヘルスや抱える問題について調査した研究がなかったためであり、したがって、調査結果がこうしたグループにどの程度当てはまるのかは定かではない。また、これらの研究のデータは主にパンデミックのピーク時（2020年）に収集されたものであるため、その後の段階で感染予防・管理（IPC）ガイドラインに基づく実践、研修、および個人用防護具（PPE）がどのように変化したかを知る術はない。

本レビューは、前回のレビュー（2020年）を更新（および拡充）したものである。2024年4月時点におけるエビデンスである。

• 膀胱を充満させたり、子宮頸部から粘液を取り除いたり、あるいはアフターローディング（子宮内にカテーテルを挿入した後、そのカテーテルに胚を充填すること）を行ったりすることが、妊娠の可能性を高める効果があるかは不明であり、望ましくない影響についてもほとんど報告されていなかった。

• 胚移植の前処置の効果に関するエビデンスの信頼性を高めるためには、さらに大規模かつ適切に設計された研究が必要である。

体外受精（IVF）は不妊治療のひとつである。培養室で卵子と精子を受精させ、できた胚を子宮に移植して、通常通り発育させる。胚は、腟からチューブ（カテーテル）を入れて、子宮頸部を通して子宮内に移植される。これは体外受精の過程における最後の段階であり、問題が生じる可能性が最も高い。妊娠に至るのは1/3に過ぎない。

胚移植の成功率を上げるために、臨床医はさまざまな方法を使う。例えば、女性の膀胱が充満している状態や、医師が子宮頸管粘液を取り除いた場合には、カテーテルの挿入が容易になる可能性がある。使用するカテーテルの種類によっては、まずカテーテルを留置してから胚をカテーテル内に挿入する方法（「アフターローディング」と呼ばれる）、あるいは練習として手順を一度行っておくことも、役立つ場合がある。

我々は、胚移植の前処置が、出生率、有害事象、妊娠率、流産率、および移植の難易度に及ぼす影響を明らかにしたいと考えた。

体外受精（IVF）を受ける不妊症の女性を対象に、胚移植の前処置を行う場合と行わない場合を比較した研究を検索した。研究結果を比較して要約し、研究方法や規模などの要素から、エビデンスの信頼性を評価した。

胚移植を受けていた不妊症の女性計2,524名を対象とした11件の研究を特定した。これらの研究は、カナダ、米国、アルゼンチン、ブラジル、ベルギー、ギリシャ、イタリア、オランダ、スペイン、英国、トルコ、および日本で実施された。これらの研究のうち6件は、以下の前処置を調査した：

• 膀胱を充満させる；

• 頸管粘液を取り除く；

• アフターローディング。

膀胱が充満している場合と空の場合とでは、妊娠率、流産率、および胚移植の難易度にどのような影響があるかについては、現時点では不確実である。

• 生児出産率：報告なし。

• 妊娠率（2件、273名）

• 流産率（1件、131名）

• 移植の難易度（1件、142名）

• 生児出産率：ある研究によると、粘液除去群では220周期あたり52例の出生、粘液除去を行わなかった群では205周期あたり42例の出生が報告された。

• 妊娠率：妊娠率については、群間で差がほとんどないか、あるいは全くない可能性がある（1件、97名）。別の研究では、粘液除去群では220周期あたり65件の妊娠が、粘液除去を行わなかった群では205周期あたり63件の妊娠が報告された。

• 流産率：ある研究によると、粘液除去群では220周期中15周期、粘液除去を行わなかった群では205周期中20周期であった。

• 移植の難易度：報告なし。

• 生児出産率：報告なし。

• 妊娠率：妊娠率については、群間で差がほとんどないか、あるいは全くない可能性がある（2件、654人）。

• 流産率：流産率については、群間で差がほとんどないか、あるいは全くない可能性がある（1件、352名）。

• 移植の難易度：アフターローディングと直接胚移植が移植の難易度に及ぼす影響については、現時点では非常に不確実である。ある研究では、アフターローディングにより移植の難易度が低下する可能性が報告されている（対象：352名の女性）が、別の研究では、両群とも移植の難易度に差は認められなかったと報告されている。

エビデンスの信頼性は低いか、非常に低い。利用可能な研究は限られており、その大半は小規模で、かつ古いものである。つまり、これらの個々の前処置（例：膀胱充満、粘液除去、アフターローディングなど）のうち、どれが（もしあるとすれば）有効かつ安全であるかは定かではないため、この知見は慎重に解釈すべきである。これらの前処置のいずれかが体外受精（IVF）の成果を真に向上させるかどうかを明らかにし、またそれらの潜在的な副作用をより深く理解するためには、さらなる質の高い研究が必要である。

このレビューは2009年に出版されたものを2025年10月に更新したものである。